受取手形・売掛金の増加
FY2017-Q3に初出。32回の記載のうち17回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
日本エアーテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「売上債権及び契約資産の増減額（△は増加） 595,476 137,340」
売上債権及び契約資産は、営業キャッシュ・フロー上、前年同期の595,476千円の減少要因から当中間会計期間は137,340千円の減少要因となった。貸借対照表では受取手形・売掛金及び契約資産が減少し、電子記録債権は増加している。 - 2026-05-15再定義決算
「受取手形、売掛金及び契約資産２億86百万円の増加、電子記録債権１億71百万円の減少」
受取手形・売掛金及び契約資産は増加した一方、電子記録債権は減少した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「売上債権及び契約資産の増減額（△は増加） △ 386,390 387,942」
売上債権及び契約資産は、前期の386,390千円の増加要因から、当期は387,942千円の減少要因となり、営業キャッシュ・フローの改善に寄与した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「売上債権及び契約資産の増減額（△は増加） △ 516,650 595,476」
売上債権及び契約資産は貸借対照表残高では前期末から減少し、営業キャッシュ・フロー上は595,476千円の増加要因となった。 - FY2024売上債権及び契約資産が増加有価証券報告書
「売上債権及び契約資産の増加３億86百万円」
売上債権及び契約資産が386百万円増加し、営業キャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金20億95百万円の減少、受取手形、売掛金及び契約資産３億78百万円の増加、電子記録債権１億38百万円の増加及び棚卸資産２億40百万円の増加となります。」
受取手形・売掛金及び契約資産が378百万円、電子記録債権が138百万円増加し、直前の電子記録債権減少を含む構成から、両項目の増加へ変化している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金７億８百万円の減少、受取手形、売掛金及び契約資産３億34百万円の増加、電子記録債権１億62百万円の減少及び棚卸資産１億38百万円の増加となります。」
受取手形・売掛金及び契約資産は334百万円増加する一方、電子記録債権は162百万円減少し、売上債権の構成が変化している。 - FY2023受取手形・電子記録債権・売掛金及び契約資産が減少有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金９億76百万円の減少、受取手形、電子記録債権、売掛金及び契約資産２億28百万円の減少及び棚卸資産２億50百万円の増加となります。」
売上債権及び契約資産は前期末比228百万円減少し、直近までの増加局面から減少へ変化している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金９億85百万円の減少、受取手形、売掛金及び契約資産54百万円の減少、電子記録債権74百万円の増加及び棚卸資産78百万円の増加となります。」
受取手形・売掛金及び契約資産は前事業年度末比54百万円減少し、前四半期までの増加から減少へ変化している。 - FY2023-Q2受取手形・売掛金及び契約資産が増加有価証券報告書
「受取手形、売掛金及び契約資産の増加１億19百万円」
受取手形・売掛金及び契約資産は営業キャッシュ・フロー上119百万円の増加要因となった。貸借対照表残高も4,368,479千円から4,593,173千円へ増加している。 - FY2023-Q1受取手形・売掛金及び契約資産が増加有価証券報告書
「受取手形、売掛金及び契約資産５億４百万円の増加」
受取手形、売掛金及び契約資産が前事業年度末比504百万円増加している。 - FY2022売掛金及び契約資産が増加有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金14億50百万円の減少、売掛金及び契約資産９億93百万円の増加及び棚卸資産２億12百万円の減少となります。」
収益認識会計基準適用後の表示で、売掛金及び契約資産が前期末比993百万円増加した。 - FY2022-Q3受取手形・売掛金及び契約資産が増加有価証券報告書
「主な内訳は、現金及び預金14億91百万円の減少、受取手形、売掛金及び契約資産４億52百万円の増加、電子記録債権１億22百万円の減少及び棚卸資産３億18百万円の減少となります。」
収益認識会計基準適用後の表示で、受取手形・売掛金及び契約資産が前事業年度末比452百万円増加している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「受取手形、売掛金及び契約資産 － 3,477,381」
収益認識会計基準の適用に伴う契約資産を含む表示が継続し、残高は3,477,381千円となっている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「受取手形、売掛金及び契約資産 － 4,240,782」
収益認識会計基準の適用に伴い、従来の受取手形及び売掛金から契約資産を含む表示へ変更され、残高は4,240,782千円となっている。 - FY2021売上債権の減少が営業キャッシュ・フローを改善有価証券報告書
「売上債権が11億10百万円減少」
売上債権が1,110百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローの増加要因となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「主な要因は受取手形及び売掛金が13億16百万円、電子記録債権が１億51百万円減少したこと及び現金及び預金が12億34百万円増加したことによるものです。」
受取手形・売掛金と電子記録債権がともに減少し、前四半期まで見られた売上債権構成の変化から、両項目の減少を示す動きとなっている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 4,748,840 4,058,132 電子記録債権 1,206,374 1,935,638」
受取手形・売掛金は690,708千円減少する一方、電子記録債権は729,264千円増加し、売上債権の構成が変化している。 - FY2021-Q1売掛金が増加有価証券報告書
「主な要因は、売掛金が11億８百万円が増加したことによるものです。」
流動資産の増加要因として、売掛金が1,108百万円増加したと記載している。 - FY2020-Q3受取手形及び売掛金が増加有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 3,471,740 3,817,215」
受取手形及び売掛金は前事業年度末比345,475千円増加し、前四半期までの減少から増加へ転じている。 - FY2020-Q2受取手形及び売掛金が減少有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が12億72百万円増加したことと、受取手形及び売掛金が２億68百万円減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前事業年度末比268百万円減少し、流動資産の変動要因となっている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 3,471,740 3,196,402 電子記録債権 767,751 821,436」
受取手形及び売掛金は前事業年度末比で減少した一方、電子記録債権は増加しており、売上債権の構成が変化している。 - FY2019売上債権の減少が営業キャッシュ・フローを改善有価証券報告書
「これは主に、売上債権の減少５億18百万円があったことによるものです。」
売上債権は営業活動によるキャッシュ・フローの主な増加要因となり、518百万円減少した。 - FY2019-Q3受取手形及び売掛金が減少有価証券報告書
「流動資産は115億７百万円であり、前事業年度末に比べ１億35百万円(1.2％）の減少となりました。主な内訳は受取手形及び売掛金が減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前事業年度末の3,956,034千円から3,450,643千円へ減少し、流動資産減少の主因となっている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「主な要因は、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は４億６百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が４億60百万円減少したことによるものです。」
前事業年度まで増加要因として示されていた受取手形及び売掛金が、当第２四半期会計期間には460百万円減少している。 - FY2019-Q1受取手形及び売掛金が増加有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金の増加２億20百万円があったものの、繰延税金資産１億47百万円を流動から固定へ振替をしたことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前事業年度末比で220百万円増加している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当事業年度において営業活動の結果使用した資金は、83百万円（前期は74百万円の獲得）となりました。これは主に、売上債権３億64百万円の減少があったものの、たな卸資産５億77百万円の増加があったことによるものです。」
前期まで増加要因として示されていた売上債権は当期に364百万円減少した一方、営業キャッシュ・フローでは棚卸資産増加の影響が中心となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「流動資産は112億59百万円であり、前事業年度末に比べ６億46百万円(5.4％）の減少となりました。主な内訳は受取手形及び売掛金が減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前事業年度末の5,123,025千円から3,762,796千円へ減少し、減少幅は1,360,229千円となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「主な要因は、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は４億87百万円増加しましたが、受取手形及び売掛金が９億13百万円減少したことによるものです。」
前期まで増加していた受取手形及び売掛金が、当第２四半期会計期間には913百万円減少している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「主な要因は商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品が３億53百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が５億18百万円減少したことによるものです。」
前期まで増加していた受取手形及び売掛金が、当第１四半期会計期間には518百万円減少している。 - FY2017売上債権の増加額が拡大有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △1,233,289」
売上債権の増加額1,233,289千円を営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として開示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「流動資産は114億12百万円であり、前事業年度末に比べ３億27百万円(3.0％）の増加となりました。主な内訳は受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。」
流動資産が前事業年度末比で３億27百万円増加し、その主な要因として受取手形及び売掛金の増加を記載している。