グリーンビジネスのグローバル拡大
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間より「IDP事業」のセグメント区分を廃止しております。これは2020年９月15日にIDP事業を担っていた英国DataLase社の全株式を譲渡し、同事業から撤退したことによるものであります。」
DataLase社全株式の譲渡とIDP事業からの撤退を受け、当四半期からIDP事業のセグメント区分を正式に廃止したことを確認している。 - FY2021-Q2削除有価証券報告書
「2017年１月に完全子会社化したDataLase社の持つ「インライン・デジタル・プリンティング(IDP)」技術を軸とした先行投資を継続してきたIDP事業においては、これまでマルチカラー技術開発努力を継続し、顧客への拡販に努めてまいりましたが、技術的な課題が残り事業化時期が大幅に遅れることが避けられず、前述のとおり同社の全株式を2020年９月15日に譲渡いたしました。今後は自動認識ソリョーション事業に経営資源を傾け、持続的な事業の成長を目指してまいります。」
グリーンビジネスから発展したIDP事業は、技術的課題による事業化時期の大幅な遅延を受け、DataLase社の全株式譲渡により終了した。今後は自動認識ソリューション事業へ経営資源を集中する方針としている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また戦略投資を行っている、英国DataLase社を中心としたIDP事業は、研究開発活動がコロナ禍による制約を受ける中、事業化の判断が遅延しております。」
DataLase社を中心とするIDP事業は研究開発活動がコロナ禍の制約を受け、事業化判断の遅延が明示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また戦略投資を行っている、英国DataLase社を中心としたIDP事業は、研究開発を先行して行っています。」
DataLase社を中心とするIDP事業を将来の事業の柱と位置づけ、研究開発を先行する方針を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また将来の事業の柱として戦略投資を行っている、英国DataLase社を中心としたIDP事業は、研究開発を先行して行っています。」
従来の素材事業を改称したIDP事業について、DataLase社を中心に将来の事業の柱として研究開発を先行する方針を引き続き示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前述の通り新たな中期経営計画において、従来の「素材事業」は、今後大きな需要が見込まれるIDP技術の開発とその事業化に集中することとし、それにより当セグメント名を「IDP事業」と改称いたしました。」
素材事業をIDP技術の開発・事業化に集中するIDP事業へ改称した方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前述の通り新たな中期経営計画において、従来の「素材事業」は、今後大きな需要が見込まれるIDP技術の開発とその事業化に集中することとし、それにより当セグメント名を「IDP事業」と改称いたしました。」
素材事業をIDP技術の開発・事業化に集中するIDP事業へ改称した方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「前述の通り新たな中期経営計画において、従来の「素材事業」は、今後大きな需要が見込まれるIDP技術の開発とその事業化に集中することとし、それにより当セグメント名を「IDP事業」と改称いたしました。」
従来の素材事業を、IDP技術の開発・事業化に集中する「IDP事業」へ改称し、事業の位置づけをさらに明確化している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「その中でもIDP技術の開発とその事業化・商業化に集中してまいります。」
グリーンビジネス・素材革命の施策を、IDP技術の開発、事業化、商業化への集中として新中期計画に再整理している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2017年１月に完全子会社化した英国DataLase社の持つ「インライン・デジタル・プリンティング(IDP)」技術を軸として今期より本格的に取り組む素材事業は」
グリーンビジネスから発展した素材事業について、DataLase社のIDP技術を軸に本格展開を進め、既存顧客向け売上の取り込みや研究開発を実施している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「2017年１月に完全子会社化した英国DataLase社の持つ「インライン・デジタル・プリンティング(IDP)」技術および、サトーの独自技術であるCO2削減剤の「エコナノ®」を軸として今期より本格的に取り組む素材事業は」
従来のグリーンビジネスという表現から発展し、IDPとエコナノ®を軸とする素材事業を今期から本格的に立ち上げている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「世界唯一の素材革命を事業化し、自動認識ソリューションとのシナジーと新たな顧客価値を創造する。」
従来のグリーンビジネス売上50％以上という表現から、IDPやエコナノ®を含む素材革命を自動認識事業と融合して事業化する枠組みへ記載が変わっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グリーンビジネスを迅速に、グローバルに拡大し、グループ総売上の50％以上をグリーンビジネス関連にして行く。」
グリーンビジネスを全世界で拡大し、グループ総売上の50％以上にする数値目標を掲げている。