労働生産性とグローバルサプライチェーンの最適化
FY2016に初出。33回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- 2026-08-12前進決算説明資料
「上述の増収効果と新機種発売に伴うプリンター販売増加による商品ミックスが奏功して増益」
日本事業で増収と新機種販売による商品ミックス改善が利益改善につながったと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、新型プリンター販売の増加などによる商品ミックス改善により増益となりました。以上の結果、売上高85,038百万円（前期比107.3％）、セグメント利益5,415百万円（同138.6％）となりました。」
日本事業では商品ミックス改善により増益となり、セグメント利益は前期の3,906百万円から5,415百万円へ増加した。 - 2026-05-15前進決算
「また、新型プリンター販売の増加などによる商品ミックス改善により増益となりました。」
新型プリンター販売の増加と商品ミックス改善により、日本事業の収益性が改善している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、増収効果、商品ミックス改善により増益となりました。」
商品ミックスの改善と増収効果が、日本事業の利益改善に寄与したと説明している。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本事業においては、メカトロが物流2024年問題対応やDX投資による需要を捕捉して増収、サプライも価格改定効果やコト売り効果の顕在化により増収となりました。また、増収効果、価格改定効果により増益となりました。」
価格改定とコト売り効果の顕在化により、国内事業の収益性が前年度の低水準から回復し、セグメント利益は3,906百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、増収効果、価格改定効果、プリンタ輸出の増加により増益となりました。以上の結果、売上高37,545百万円（前年同期比103.6％）、セグメント利益959百万円（前年同期はセグメント損失103百万円）となりました。」
日本事業は増収効果、価格改定、プリンタ輸出の増加により、前年同期のセグメント損失103百万円からセグメント利益959百万円へ改善した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「日本事業においては、サプライ製品での価格改定活動の効果やRFID関連のソリューション商談の増加により売上高は微増となりましたが、海外子会社へのプリンタ輸出の減少、サプライ製品の価格改定を上回る原材料価格の上昇及び営業活動費などの販売管理費の増加によりセグメント利益は減少しました。これらの取り組みにより、売上高56,209百万円（前年同期比102.5％）、セグメント利益823百万円（同40.3％）となりました。」
価格改定やRFID商談の増加があった一方、原材料価格と販売管理費の増加などにより、日本事業のセグメント利益は823百万円、前年同期比40.3％まで減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「日本事業においては、メカトロ製品でのソフトウェア販売の伸長やサプライ製品での価格改定活動の効果により売上高は微増となりましたが、海外子会社へのプリンタ輸出の減少、サプライ製品の価格設定を上回る原材料価格の上昇及び営業活動費などの販売管理費の増加によりセグメント利益は減少しました。」
ソフトウェア販売や価格改定の効果があった一方、原材料価格と販売管理費の増加により国内事業の収益性が悪化し、業務効率化・コスト管理のテーマには逆方向の変化が生じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、原材料費が上昇したものの、上述の価格改定活動や販管費のコントロールを実行して利益の増加につなげました。」
原材料費上昇下で価格改定活動と販管費管理を実行し、国内事業の利益増加につなげた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「アジア・オセアニアではベトナムなど東南アジアの子会社で売上をけん引し、加えてプリンタ製造における原価の上昇がピークアウトしたことで工場収益が改善したことにより、売上高及びセグメント利益の増加に寄与しました。」
プリンタ製造における原価上昇がピークアウトし、工場収益が改善した。東南アジア子会社の売上けん引と合わせ、海外事業の収益改善に寄与した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年９月30日）におきましては、長引くコロナ禍に加え、地政学リスクや景気後退の懸念、インフレや円安の進行など先行き不透明な状況の中、省人化や省力化、見える化に対する全般に旺盛な需要を確実に捉え、また価格改定の効果が発現し始めたことにより、日本事業、海外事業ともに前年同期比で売上高及び営業利益は増加しました。」
原材料・部材コスト上昇への対応として価格改定の効果が発現し始め、日本事業・海外事業ともに売上高と営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方でプリンタやラベルの原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱に起因するコスト上昇が継続し、価格改定に努めたものの効果発現には時間差があるため、営業利益は減益となりました。」
原材料価格高騰とサプライチェーン混乱によるコスト上昇が継続し、価格改定の効果発現に時間差があるため、営業利益の減益として表れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、コスト増加分の製品販売価格への転嫁を海外・国内において進め、また販管費の効率執行を推進し、ネットでのネガティブ・インパクトを約1,000百万円まで抑制しました。」
サプライチェーン混乱等による営業利益への約3,000百万円の悪影響に対し、価格転嫁と販管費の効率執行により、ネットの悪影響を約1,000百万円まで抑制した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で当第３四半期連結会計期間においては、売上は引き続き堅調だったものの、日本を中心に原材料コストの上昇や、サプライチェーンの混乱によるコスト増などが影響し、増収減益となりました。」
原材料コストの上昇とサプライチェーン混乱によるコスト増が、売上が堅調な中での当第3四半期会計期間の増収減益として表れた。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、戦略的に好調業界への拡販を強化したことで製品ミックスの一時的変化によるメカトロ製品の粗利率の低下及び、中期経営計画に沿った成長投資や、営業経費の戻り、メカトロ製品の輸送コスト上昇等により、営業利益率は前年同期比で△0.1ポイントとなりました。」
好調業界への拡販、成長投資、営業経費の戻り、輸送コスト上昇などにより、日本事業の営業利益率が前年同期比0.1ポイント低下した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、中期経営計画に沿った成長投資や、営業経費の戻り等により販管費は前年同期比で一定程度増加しましたが、製品ミックスによる粗利率の改善等もあり、営業利益率は前年同期比で＋0.9ポイントとなりました。」
成長投資と営業経費の増加があった一方、製品ミックスによる粗利率改善により営業利益率が前年同期比0.9ポイント改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「４子会社の経営資源を統合して経営の効率化を図り、当社グループの企業価値の向上、海外事業の成長の加速及びお客様価値をより高めるためであります。」
2020年4月1日に株式会社サトーを存続会社として、デザインプロモーション、サトーインターナショナル、サトープライマリーラベルインターナショナルの3社を統合し、4社の経営資源を集約した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ベースビジネスは、米州・欧州においては売上構成比の高いリテール市場で、大手小売り向けの受注回復や注力する好調業界での新規商談獲得により売上が回復し、製品ミックスの改善やコスト削減も進んだことから第２四半期に続き第３四半期の前年同四半期比較で共に増益となりました。」
米州・欧州のベースビジネスで受注回復、新規商談獲得、製品ミックス改善、コスト削減が進み、第3四半期も前年同四半期比で増益となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ベースビジネスは、米州・欧州においては主に売上構成比の高いリテール業界の受注回復や新規商談獲得により売上が回復し、販管費削減も進んだことから第２四半期の３カ月間では共に増益となりました。」
海外ベースビジネスで受注回復、新規商談獲得、販管費削減が進み、米州・欧州では第2四半期の3か月間で増益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益においては、製品ミックスの改善や、継続的なコストダウンも進捗し増益となりました。」
製品ミックスの改善と継続的なコストダウンを通じて収益性を高める施策を引き続き記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益においては、製品ミックスの改善や、継続的なコストダウンも進捗し増益となり、粗利率および営業利益率も改善しました。」
製品ミックスの改善と継続的なコストダウンが進捗し、増益、粗利率および営業利益率の改善につながった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「営業利益においては、製品ミックスの改善や、継続的なコストダウンも進捗し増益となり、粗利率および営業利益率も改善しました。」
製品ミックスの改善と継続的なコストダウンが進捗し、日本事業の増益、粗利率および営業利益率の改善につながった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、ソリューション売りへの意識の高まりや、継続的なコストダウンも進捗し、粗利率も改善しました。」
ソリューション売りへの転換と継続的なコストダウンを通じて収益性を改善する施策を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、ソリューション売りへの意識の高まりや、継続的なコストダウンも進捗し、粗利率も改善しました。」
グループ経営の効率化・収益性向上に関わる施策として、コストダウンが進捗し、粗利率が改善した。 - FY2018達成有価証券報告書
「平成30年４月１日をもって当該合併を実行しております。」
株式会社サトー、サトーアドバンス、サトープリンティング、サトーテクノロジーの4社統合を2018年4月1日に実行した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「４子会社の経営資源を統合して経営の効率化を図り、当社グループの企業価値を向上させるためであります。」
株式会社サトー、サトーアドバンス、サトープリンティング、サトーテクノロジーの4社を2018年4月1日に合併し、経営資源を統合する計画を引き続き記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成29年11月２日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社サトー、サトーアドバンス株式会社、サトープリンティング株式会社及びサトーテクノロジー株式会社の４社間による合併を行うことを決議しました。企業結合日 平成30年４月１日。４子会社の経営資源を統合して経営の効率化を図り、当社グループの企業価値を向上させるためであります。」
グループ経営の全体最適に向け、4子会社の経営資源を統合する吸収合併を決定し、2018年4月1日の企業結合を予定している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「メカトロ製品、サプライ製品ともに売上高は前年を上回り、高付加価値製品の拡販やコストダウンが進捗した結果、粗利率もそれぞれ改善しました。」
高付加価値製品の拡販とコストダウンが進捗し、日本事業の粗利率が改善した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「戦略５（基盤） グループ経営の全体最適 (Operational Excellence) を実現する。」
労働生産性やグローバルサプライチェーンの最適化という従来の基盤施策が、Operational Excellenceによるグループ経営の全体最適として中期計画に再整理されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「円高による仕入れコストの減少や、バーコードプリンタの戦略製品「CLNX-Jシリーズ」の販売増などによる粗利率の改善、販管費の効率執行による抑制を進めた結果、営業利益は前年を上回り、利益率も改善しました。」
仕入れコストの減少、高付加価値製品の販売増、販管費抑制により、営業利益と利益率が前年を上回った。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「円高による仕入れコストの減少や、収益性の高いバーコードプリンタの戦略製品「CLNX-Jシリーズ」の販売増などによる粗利率の改善、販管費の効率執行による削減を進めた結果、営業利益は前年を上回りました。」
仕入れコスト減、高付加価値製品の販売増、販管費の効率執行が進み、日本の営業利益が前年を上回った。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「円高による仕入れコストの減少や、バーコードプリンタの戦略製品「CLNX-Jシリーズ」をはじめとする高付加価値製品の拡販による粗利率改善、販管費の効率執行が進んだ結果、営業利益は前年を上回る結果となりました。」
高付加価値製品の拡販と販管費の効率執行が進み、日本の営業利益が前年を上回った。 - FY2016初出有価証券報告書
「戦略１～６の推進を支えるため、労働生産性を高め、グローバルサプライチェーン・マネジメントの最適化とスピード向上をはかりグループ経営を全体最適化する。」
各戦略を支える横断的な施策として、労働生産性とサプライチェーンの最適化を位置づけている。