原材料・部品の供給不足、納期遅延・価格高騰リスク
FY2021に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ホソカワミクロンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。70社中42社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに22社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「なお、日中関係の悪化によりレアアース関連材料の入手が難しくなっていたところへ、中東情勢の緊迫化によりエネルギー高とともに石油化学製品の品薄感が高まってきており、今後の業績への影響が懸念されます。」
レアアース関連材料の入手困難と、エネルギー高に伴う石油化学製品の品薄感が実際に生じていると記載した。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、価格転嫁は進めておりますが、急激な需給環境の変化などにより、想定を超える素材やエネルギー価格の急騰、供給逼迫の長期化等から、調達価格の高騰が避けられない場合があり」
価格転嫁を継続し、サプライチェーン混乱・納期問題は収束方向とされた。一方、素材・エネルギー価格高騰と供給逼迫のリスクは残っている。 - FY2024対処有価証券報告書
「価格転嫁は進めておりますが、急激な需給環境の変化などにより、想定を超える素材やエネルギー価格の急騰、供給逼迫の長期化等から、調達価格の高騰が避けられない場合があり」
価格転嫁を進めていることを明示した一方、素材・エネルギー価格の急騰や供給逼迫の長期化リスクは継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「一部の仕入部材を除き、納期の長期化問題も徐々に改善してきており、売上高は414億７千７百万円（前年同期比11.5％の増加）となりました。」
サプライチェーン・物流混乱に起因する納期長期化は、一部の仕入部材を除いて徐々に改善した。供給・納期リスクは残るものの、影響の一部が低減している。 - FY2023長納期継続・価格転嫁進展有価証券報告書
「このような経済環境の中、当社グループ製品の納期の短縮化は図られてはいないものの、さらなる長期化の傾向はみられず、長いままながら、納期も安定化してきたことから、コロナ禍以降顕著となった受注先行、売上遅延の傾向も解消に向かっております。」
長納期は継続しているが安定化し、仕入価格高騰後の案件では価格転嫁が進んだことで利益率が改善した。供給・価格リスクは残るものの影響の一部が低減した。 - FY2023-Q3長納期継続・価格転嫁案件で利益率改善有価証券報告書
「粉体関連事業と同様、長納期の問題は改善しておりませんが、仕入資材価格の高騰後に受注し、価格転嫁ができた案件の売上計上も徐々に増えてきたことから、利益率には改善傾向がみられるようになってきました。」
長納期の問題は改善していない一方、資材価格高騰後に受注し価格転嫁できた案件の売上計上が増え、利益率には改善傾向がみられると記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、サプライチェーンの混乱が継続しており、長納期化に歯止めはかかっていない状況であります。利益率については、仕入資材価格の高騰前に受注し、価格転嫁が十分にできていない案件の売上計上が一段落していないことから、粉体関連事業に比べて改善が遅れております。」
サプライチェーン混乱と長納期化が継続し、薄膜関連では資材価格高騰前に受注した案件の価格転嫁不足による利益率改善の遅れも続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の上昇が直結する受託加工事業においては、加工価格の上昇により一部の客先では事業を停止するなどの動きもみられておりますが、受注環境は引き続き総じて堅調に推移しております。」
エネルギー価格上昇を受けた加工価格上昇により、受託加工の一部顧客が事業を停止する動きが実際にみられた。供給・価格リスクの発現形態が追加された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、急激な需給環境の変化などにより、予期せぬ素材やエネルギー価格の急騰、供給逼迫の長期化等から、調達価格の高騰が避けられない場合があり、当社グループの活動や、財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
従来の供給不足・納期遅延に加え、素材・エネルギー価格の急騰、供給逼迫の長期化、調達価格高騰までリスク範囲を拡大して記載した。実績面でも原材料価格高騰により利益率が低下した案件が発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「案件を受注した時点と発注・製作に取り掛かった時点とに時間差があることから、特に欧州において、外部からの購入品価格が想定以上に高騰した影響を販売価格に十分に反映できなかった案件もあり、収益率低下がみられました。」
原材料・部品等の価格高騰リスクについて、欧州で購入品価格の上昇を販売価格へ十分転嫁できず、実際に収益率が低下した案件が発生した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一部主要部材の納品遅れや物流の混乱の影響が続いており、納期の遅延や不透明化の傾向はこの先も当面続くものと懸念されております。」
供給不足・納期遅延リスクについて、主要部材の納品遅れと物流混乱が継続し、納期の不透明化が当面続く懸念へと記載が進んだ。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「高水準の受注が続く一方、サプライチェーンや物流の混乱などの影響により、納期が長期化しております。」
プラスチック薄膜関連事業でも、サプライチェーン・物流の混乱による納期長期化が実際に発生していると記載した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一部主要部材の納品遅れや物流の混乱などの影響により、納期の遅延が見られており、この傾向は今年度中続くものと懸念されております。」
従来は供給不足・納期遅延の可能性として開示していたリスクについて、一部主要部材の納品遅れと物流混乱が実際に発生したと記載した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、原材料や部品等が安定的、タイムリーかつ合理的な価格で供給されることを確保するため、調達先の複数化や自国／域内調達等の対応を進めております。しかしながら、調達先の倒産／廃業、大規模災害や世界的な感染症の拡大等により、短期的に対応が困難な場合があるほか、原材料や部品等の供給不足、納期遅延等が発生し、当社グループの活動や、財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
調達先の複数化・自国または域内調達を進める一方、調達先の倒産・災害・感染症による供給不足や納期遅延を新たなリスクとして開示した。