研究開発のグローバル化と製品機種の拡充
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月に研究開発の効率向上、最先端の技術交流、新たなイノベーション創出の拠点として、千葉県柏市にJapan Technical Center(JTC)をオープンしました。JTCが研究開発活動の中核を担い、世界の拠点(米国、英国、ドイツ、中国)に設けた技術センター間で緊密な連携を図り各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速な製品開発や技術サポートを行っています。」
筑波技術センター等を中核とする従来のグローバル研究開発体制について、Japan Technical Centerを2026年3月に開設し、新たな中核拠点として運用する段階に進んだ。研究開発費は39,986百万円で前期比19.9％増となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は、17,605百万円(前年同中間期比9.3％増)です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は17,605百万円、前年同中間期比9.3％増となったが、研究開発活動の内容には重要な変更がないと説明している。グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など従来の活動を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これら研究開発活動の中核を担うのは、筑波技術センターですが、世界の拠点(米国、英国、ドイツ、中国)に設けた技術センター間で緊密な連携を図り、各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速な製品開発や技術サポートを行っています。」
筑波技術センターを中核とする米国・英国・ドイツ・中国の技術センター連携を継続し、当期の研究開発費は33,351百万円、前期比7.1％増となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は、16,111百万円(前年同中間期比7.3％増)です。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同中間期比7.3％増となったが、グローバルな研究開発体制や製品機種拡充を含む研究開発活動の内容に重要な変更はないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これら研究開発活動の中核を担うのは、筑波技術センターですが、世界の拠点(米国、英国、ドイツ、中国)に設けた技術センター間で緊密な連携を図り各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速な製品開発や技術サポートを行なっています。……当期の研究開発費は31,141百万円(前期比13.8％増)です。」
筑波技術センターを中核とする米国・英国・ドイツ・中国の技術センター連携を継続し、研究開発費を前期の27,361百万円から31,141百万円へ増加させた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、 22,982百万円 ( 前年同四半期比14.1％増 )です。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は22,982百万円、前年同四半期比14.1％増となったが、研究開発活動の内容に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、15,010百万円(前年同四半期比10.5％増)です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は15,010百万円、前年同四半期比10.5％増となったが、研究開発活動の内容には重要な変更がないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、7,199百万円(前年同四半期比14.9％増)です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は増加したが、グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、製品機種拡充などの活動内容に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は、7,199百万円(前年同四半期比14.9％増)です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費は7,199百万円、前年同四半期比14.9％増となったが、研究開発活動の内容に重要な変更はないと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は27,361百万円(前期比16.6％増)であります。」
筑波技術センターを中核に、米国・英国・ドイツ・中国の技術センターとの連携、IoT・スマートファクトリー対応、多用途向け機種拡充を継続し、研究開発費を23,457百万円から27,361百万円へ増加させた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、用途別製品拡充などの既存活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、用途別製品拡充など、従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発のグローバル化、IoT・スマートファクトリー対応、用途別製品拡充などの既存活動に重要な変更がないと説明している。研究開発費は6,265百万円で前年同四半期比14.1％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、世界各国・地域のルールやニーズに沿った製品開発を行い、IoTやスマートファクトリーの進展など市場環境の変化に対応するため、自動制御技術及びその周辺技術に関する研究開発活動を実施しております。これら研究開発活動の中核を担うのは、当社の筑波技術センターであり、さらに米国、英国、ドイツ、中国に設けた技術センターが、各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速に共有するなど、緊密な連携を図っております。」
研究開発のグローバル連携とIoT・スマートファクトリー対応を継続し、技術センターの連携先を明示した。研究開発費は23,457百万円で前期比12.4％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発のグローバル化、IoT・スマートファクトリー対応、用途別製品拡充など従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界各国・地域のルールやニーズに沿った製品開発を行い、IoTやスマートファクトリーの進展など市場環境の変化に対応するため、自動制御技術及びその周辺技術に関する研究開発活動を実施しています。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、多用途向け製品拡充を継続している。研究開発費は20,874百万円で前期比2.8％減となったが、活動内容に重要な変更は記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、製品機種拡充など、従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、製品機種拡充など、従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、世界各国・地域のルールやニーズに沿った製品開発を行い、IoTやスマートファクトリーの進展など市場環境の変化に対応するため、自動制御技術及びその周辺技術に関する研究開発活動を実施しています。」
グローバルな研究開発体制、IoT・スマートファクトリー対応、多用途向けの機種拡充を継続し、研究開発費は21,480百万円(前期比0.5％増)となった。環境負荷物質の削減も新製品開発の対象として明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと説明しており、グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など従来の活動を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など、従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など、従来の研究開発活動に重要な変更がないと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、世界各国・地域のルールやニーズに沿った製品開発を行い、IoTやスマートファクトリーの進展など市場環境の変化に対応するため、自動制御技術及びその周辺技術に関する研究開発活動を実施しています。これら研究開発活動の中核を担うのは、当社の筑波技術センターであり、さらに米国、欧州(イギリス、ドイツ)、中国に設けた技術センターが、各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速に共有するなど、緊密な連携を図っています。自動制御機器事業においては、半導体製造装置、自動車、医療機器、食品機械、プラント、流体・粉末搬送、一般産業機械など多種多様な用途に適応した製品機種の拡充に加え、省エネ・省スペース・軽量化などの性能向上と生産コストの低減を実現する新製品開発に取り組んでいます。当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は21,367百万円(前期比5.6％増)です。」
IoT・スマートファクトリー対応、技術センター間の連携、多用途向け機種拡充、新製品開発を継続し、研究開発費は前期の20,239百万円から21,367百万円へ増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記され、グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など従来の活動が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記され、グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など従来の活動が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記され、グローバルな研究開発体制や製品機種拡充など従来の活動が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、世界各国・地域のルールやニーズに沿った製品開発を行い、IoTやスマートファクトリーの進展など市場環境の変化に対応するため、自動制御技術及びその周辺技術に関する研究開発活動を実施しています。これら研究開発活動の中核を担うのは、当社の筑波技術センターであり、さらに米国、欧州(イギリス、ドイツ)、中国に設けた技術センターが、各地のお客様のニーズや技術情報を収集し迅速に共有するなど、緊密な連携を図っています。自動制御機器事業においては、半導体製造装置、自動車、医療機器、食品機械、プラント、流体・粉末搬送、一般産業機械など多種多様な用途に適応した製品機種の拡充に加え、省エネ・省スペース・軽量化などの性能向上と生産コストの低減を実現する新製品開発に取り組んでいます。当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は20,239百万円(前期比5.9％増)です。」
研究開発の対象にIoT・スマートファクトリーへの対応を明示し、技術センター間の連携、多様な用途向けの機種拡充、省エネ・省スペース・軽量化・コスト低減を進めた。研究開発費は20,239百万円で前期比5.9％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記され、研究開発のグローバル化や製品機種拡充に関する既存の活動が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないと明記され、研究開発のグローバル化や製品機種拡充に関する既存の活動が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期の自動制御機器事業に係る研究開発活動としては、半導体製造装置用、自動車産業用、医療・医薬装置用、食品機械用、計装プラント用、流体・粉末搬送用、一般産業機械用などの各用途に適応した製品機種の拡充とともに、省エネ化・省スペース化・軽量化・機能向上など、顧客要求仕様への即応、設計品質の改善、開発効率の向上を図るとともに、製品のコスト低減に努めてまいりました。 当該事業の主な研究開発テーマ及び開発機種等は下表のとおりであり、当期の研究開発費は19,115百万円(前期比3.6％増)であります。」
半導体、自動車、医療・医薬、食品機械等の用途向けに製品機種を拡充し、省エネ化・省スペース化・軽量化・機能向上・コスト低減を進めた。研究開発費は19,115百万円で、前期比3.6％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「米国、欧州(イギリス、ドイツ)、中国の各技術センターは、顧客ニーズの取り込み及び営業技術面でのサポート機能の充実により、顧客満足度の向上に寄与するとともに、収集した最新技術情報を共有するなど筑波技術センターと緊密な連携を取ることにより、当社グループが目指す「研究開発のより一層のグローバル化の推進」に貢献しております。」
筑波技術センターを中核に、米国・欧州・中国の技術センターと連携。半導体製造装置、自動車、医療・医薬、搬送ライン等向けの機種拡充とコストダウンを進め、研究開発費は18,452百万円だった。