リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
三井海洋開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益86,101千米ドル（前年同期比0.1％減）」
持分法による投資利益は86,101千米ドルとなり、前年同期比0.1％減少した。 - 2026-05-13再掲決算
「また持分法による投資利益46,389千米ドル（前年同期比0.6％増）を加えた営業利益は122,741千米ドル（前年同期比63.2％増）となりました。」
持分法による投資利益を営業利益の構成要素として引き続き計上している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益86,212千米ドル（前年同期比5.1％増）」
持分法による投資利益は前年同期の82,035千米ドルから86,212千米ドルへ増加し、関連会社等からの投資利益の寄与が拡大した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 41,686 82,035」
持分法による投資利益は前年同期の41,686千米ドルから82,035千米ドルへ増加し、関連会社のチャーター事業等からの収益寄与が拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、建造工事の順調な進捗による収益計上及び安定したチャーター事業からの持分法投資利益により、営業利益は、 76,803 千米ドル（前年同期は営業利益 20,665 千米ドル）となりました。」
安定したチャーター事業からの持分法投資利益が営業利益の要因として引き続き記載され、持分法投資利益は前年同期の34,097千米ドルから44,007千米ドルへ増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益は、128,677千米ドルとなりました。」
持分法適用会社からの投資利益を経常的な収益要素として引き続き計上している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 66,908 75,674」
持分法による投資利益は前年同期の66,908千米ドルから75,674千米ドルへ増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 48,456 41,686」
持分法による投資利益は前年同期の48,456千米ドルから41,686千米ドルへ減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 24,750 34,097」
持分法による投資利益は前年同期の24,750千米ドルから34,097千米ドルへ増加し、経常的な収益要素の寄与が拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 29,309 126,845」
持分法による投資利益は前年の29,309千米ドルから126,845千米ドルへ増加し、経常的な収益要素としての寄与が拡大した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 7,740 66,908」
持分法による投資利益は前年同期の7,740千米ドルから66,908千米ドルへ大幅に増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 33,905 48,456」
持分法による投資利益は前年同期の33,905千米ドルから48,456千米ドルへ増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 14,642 24,750」
持分法による投資利益は前年同期の14,642千米ドルから24,750千米ドルへ増加した。ただし、金融費用の増加により税引前四半期損失となっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 56,790 29,309」
持分法による投資利益は前年度の56,790千米ドルから29,309千米ドルへ減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「以上から、FPSOの操業停止による影響がチャーターサービスへも大きく及んだことで、持分法投資利益が大幅に減少し、利息収入を加えた経常損失は4,677百万円（前年同期は経常損失5,173百万円）となりました。」
経常損失は前年同期から縮小したものの、FPSOの操業停止の影響により持分法投資利益が大幅に減少し、安定的な投資利益の寄与が低下した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,078 3,577」
持分法による投資利益は前年同期の2,078百万円から3,577百万円へ増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,010 1,513」
持分法による投資利益は前年同期の1,010百万円から1,513百万円へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,382 4,467」
持分法による投資利益は前期の2,382百万円から4,467百万円へ増加した。ただし、営業損失の影響により経常損失は12,854百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,690 3,794」
持分法による投資利益は前年同期の2,690百万円から3,794百万円へ増加した。一方、営業損失の影響などにより経常損失は前年同期の2,877百万円から5,173百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,731 2,078」
持分法による投資利益は前年同期の2,731百万円から2,078百万円へ減少し、利息収入等を含む経常損益も2,287百万円の利益から8,935百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「既存のチャーターおよび操業サービスに係る事業は十分な対策を講じて遂行しており、新型コロナウイルス感染症による影響は限定的であったことから、利息収入や持分法投資利益などを加えた経常損失は10,340百万円（前年同期は経常利益3,090百万円）となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の1,709百万円から1,010百万円へ減少し、利息収入等を含む経常損益も前年同期の3,090百万円の利益から10,340百万円の損失へ転じた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は294百万円（前年比99.0％減）となりました。」
持分法による投資利益は前期の9,841百万円から2,382百万円へ減少し、経常利益も28,779百万円から294百万円へ大幅に減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 4,088 2,690」
持分法による投資利益は前年同期の4,088百万円から2,690百万円へ減少した。利息収入等を含む経常損益も経常損失となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,762 2,731」
持分法による投資利益は前年同期の1,762百万円から2,731百万円へ増加した。一方、営業損失の影響により経常利益全体は2,287百万円にとどまった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は3,090百万円（前年同期比26.9％増）となりました。」
経常利益は前年同期比26.9％増の3,090百万円となり、持分法による投資利益も前年同期の320百万円から1,709百万円へ増加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は28,779百万円（前年比18.3％増）となりました。」
持分法投資利益を含む営業外収益が経常利益の要因であることを引き続き説明している。持分法による投資利益は9,841百万円となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は18,638百万円（前年同期比1.4％増）となりました。」
経常利益は増加した一方、持分法による投資利益は前年同期の6,443百万円から4,088百万円へ減少しており、関連会社からの投資利益の寄与は低下している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は14,361百万円（前年同期比74.1％増）となりました。」
経常利益は増加した一方、持分法による投資利益は前年同期の3,647百万円から1,762百万円へ減少しており、関連会社からの投資利益の寄与は低下している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利息収入や持分法投資利益を含めた経常利益は2,435百万円（前年同期比43.2％減）となりました。」
経常利益は前年同期比43.2％減となり、持分法による投資利益も前年同期の1,405百万円から320百万円へ減少している。安定的な投資利益を収益要素とするテーマは継続しているが、当四半期の寄与は低下した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により、24,322百万円（前年比17.3％減）となりました。」
リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益を、引き続き経常利益の主要な要因として説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により、18,387百万円（前年同期比73.1％増）となりました。」
リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益を、引き続き経常利益の要因として説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により、8,246百万円（前年同期比35.9％増）となりました。」
リース事業を行う持分法適用関連会社からの持分法投資利益を、経常利益の要因として引き続き説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により、4,287百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
リース事業を行う持分法適用関連会社からの持分法投資利益を、引き続き経常利益の要因として説明している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により10,620百万円（前年同期比13.7％増）となりました。」
リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益を、経常利益の要因として引き続き説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「経常利益は、リース事業を行っている持分法適用関連会社による安定的な持分法投資利益の計上により6,069百万円（前年同期比125.7％増）となりました。」
関連会社のリース事業からの持分法投資利益を、経常利益を支える安定的な収益要素として記載している。