研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は4,251千米ドルであります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4,251千米ドルを計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 1,132 千米ドルであります。 当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを記載し、研究開発費1,132千米ドルを計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの操業を通じて開発した故障予測モデルを活用し、顧客プラントにおけるPdMの支援を行うツールである「Lighthouse」、設計データと操業データを統合し、顧客プラントに対してリアルタイムで省エネ・GHG排出削減のための運転最適化を支援する「Shape AURA」、当社グループのプロセスセーフティマネジメントシステムとデジタルツールにより顧客プラントの安全操業を支援する「DBMS」の３つのサービスが現在リリース済みとなっております。」
研究開発をFPSO事業の価値向上と新規事業創出の2領域に整理し、デジタルサービス3件をリリース済みとする具体的な進展を記載している。研究開発費は11,083千米ドルとなった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,040千米ドルであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを記載し、研究開発費3,040千米ドルを計上している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,328千米ドルであります。当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,328千米ドルを計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「FPSO等の低炭素化に関しては、プラントの緊急停止に伴う随伴ガスの燃焼/排出や機器からの漏洩によるGHG排出の削減を目指し、火気工事を伴わない補修や遠隔操作による監視技術等のアセット・インテグリティ向上につながる開発を進めるのと並行して、GHGの主要な発生源である発電機の排気ガスからCO2を抽出する技術を開発し、油田にCO2を廃棄/貯蔵するという既に実証済みである技術と組み合わせ、GHG排出量の大幅な削減に向けた研究開発も進めております。」
研究開発の対象が、洋上風力等に加えてFPSOの低炭素化、遠隔監視、CO2抽出・廃棄・貯蔵技術へ具体化している。研究開発費は9,996千米ドルとなった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7,542千米ドルであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを記載し、研究開発費7,542千米ドルを計上している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 4,566 千米ドルであります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4,566千米ドルを計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新規事業分野としては、洋上風力発電事業を当社の新たな事業分野とするべく、当社の浮体設備や係留技術の強みを生かした当社独自の浮体・係留システムの開発を進めております。この他、当社グループがこれまでに蓄積した技術を応用し、日本近海の海底海洋鉱物資源であるメタンハイドレートの回収に関する研究開発を推進しております。FPSO運用上の課題解決としては、経年劣化した船体構造に対し、炭素繊維の適用により、火気工事を伴わず少人数・短期間で安全に施工可能な新しい補修法を開発しABS船級協会の認証を得て、実用化の段階に進んでおります。」
洋上風力、メタンハイドレート、FPSO補修法の研究開発を継続し、炭素繊維による補修法はABS認証取得後、実用化段階に進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は335百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費335百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は217百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを引き続き記載し、研究開発費217百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを引き続き記載し、研究開発費88百万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「FPSO運用上の課題解決としては、経年劣化した船体構造に対し、炭素繊維の適用により、火気工事を伴わず少人数・短期間で安全に施工可能な新しい補修法の開発を進め、この度、ABS船級協会より、標準的な補修法としての認証を取得しました。当連結会計年度におけるこれらの研究開発に係る金額は482百万円であります。」
研究開発費は482百万円となり、炭素繊維を用いたFPSO船体補修法についてABS船級協会から標準的な補修法としての認証を取得した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 319 百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費319百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 81百万円 であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費81百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 48百万円 であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費48百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動として新規事業分野での既存技術活用による開発、及びFPSO運用上の課題を解決するための開発を行っております。」
研究開発を新規事業分野の既存技術活用とFPSO運用上の課題解決に整理し、洋上風力向け浮体・係留システム、海洋資源への技術応用、炭素繊維による船体補修法を具体的に記載した。研究開発費は232百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 143 百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費143百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 80百万円 であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費80百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「新規事業分野としては、洋上風力発電事業を当社の新たな事業分野とするべく、当社の浮体設備や係留技術の強み生かした当社独自の浮体・係留システムの開発を進めております。この他、当社グループがこれまでに蓄積した技術を、レアアースやメタンハイドレートといった海洋鉱物資源及びエネルギー資源の開発に応用するための研究を推進しております。」
研究開発活動を継続し、洋上風力向けの独自浮体・係留システムやFPSO運用上の課題解決に関する開発を追加的に記載している。研究開発費は195百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は154百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費154百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費77百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費33百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発活動として海洋での天然ガス開発に関わる新技術の開発、及び新規事業分野での既存技術活用に向けた研究を行っております。」
研究開発費160百万円を計上し、天然ガス開発、新市場向け設備、洋上風力、レアアースおよびメタンハイドレートへの技術応用を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は108百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費108百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費77百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないことを記載している。