Komori
三井海洋開発(6269)・事実引き上げ

中間配当の実施

FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち14回が「達成」で、最初の「達成」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

31記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2016-Q3 – FY2021-Q1引き上げFY2024-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 120232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
配当による株主還元498社が書いているテーマ・逆風2社・追い風674社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている127社のうち14社を表示しています。上の文は127社すべてから計算しています。このテーマの682件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1引き上げ有価証券報告書

    「2026年8月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (1)中間配当による配当金の総額  6,834百万円 (2)1株当たりの金額       100円00銭」

    当期中間配当を総額6,834百万円、1株当たり100円と決議した。前年同期の中間配当1株当たり60円から増額している。
  2. 2026-05-13引き上げ決算

    「2026年12月期(予想) 100.00 - 100.00 200.00」

    2026年12月期の中間配当予想を1株当たり100円、年間配当予想を200円としている。
  3. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「2025年8月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。(1)中間配当による配当金の総額   4,100百万円(2)1株当たりの金額        60円00銭」

    当期中間配当を総額4,100百万円、1株当たり60円とする決議を行った。前年度中間配当の1株当たり30円から増額している。
  4. FY2024-H1引き上げ有価証券報告書

    「2024年8月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。(1)中間配当による配当金の総額  2,050百万円(2)1株当たりの金額        30円00銭」

    中間配当を総額2,050百万円、1株当たり30円とする決議を行った。前年度は中間配当を実施しておらず、配当再開後の中間配当額を設定した。
  5. FY2024-Q1達成有価証券報告書

    「2024年3月27日 定時株主総会 普通株式 1,366 20.00 2023年12月31日 2024年3月28日 利益剰余金」

    FY2023の期末配当について、総額1,366百万円、1株当たり20円の支払いが2024年3月28日に実施されたことを記載している。中間配当を実施せず、期末配当のみとなった。
  6. FY2023中間配当を実施せず期末配当のみ有価証券報告書

    「この結果、当期の1株当たりの年間配当は20円となります。」

    FY2023は中間配当を実施せず、2024年3月27日の定時株主総会決議による1株当たり20円の期末配当のみとなった。
  7. FY2022後退有価証券報告書

    「なお、当期末において、2023年12月期の配当予想は、未定であります。」

    当年度の中間配当・期末配当の支払実績がなく、翌年度の配当予想も未定と記載している。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年9月30日) 該当事項はありません。」

    当第3四半期連結累計期間について、配当金の支払実績はないと引き続き記載している。
  9. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日 至 2022年6月30日 ) 該当事項はありません。」

    当第2四半期連結累計期間には配当金の支払実績がなく、基準日が当期間に属する配当も該当なしと記載している。
  10. FY2021後退有価証券報告書

    「しかしながら、2020年度以降、世界的に新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、グローバルに事業を展開する当社グループは業績面で大きな影響を受けており、手元流動性を確保し経営の安定化に備えることが現時点での最重要課題であるとの判断に至りました。そのため、誠に遺憾ながら期末配当を無配とさせていただくことといたしました。よって当期の1株当たりの年間配当は、中間配当として支払い済みの15円00銭(総額846百万円、参考:0.14米ドル、総額7,698千米ドル)となります。」

    期末配当を無配とし、年間配当は中間配当のみの1株15円となった。前年度の年間配当45円から減少し、復配に努める方針を示している。
  11. FY2021-Q3達成有価証券報告書

    「2021年8月3日 取締役会 普通株式 846 15.00 2021年6月30日 2021年9月7日 利益剰余金」

    2021年8月3日に決議された中間配当について、総額846百万円、1株当たり15円の支払いが2021年9月7日に実施された。
  12. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2021年8月3日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 (1)中間配当による配当金の総額 846百万円 (2)1株当たりの金額       15円00銭」

    当期中間配当は総額846百万円、1株当たり15円と決議され、前年同期の総額1,339百万円、1株当たり23円75銭から減少した。
  13. FY2021-Q1達成有価証券報告書

    「2021年3月23日 定時株主総会 普通株式 1,198 21.25 2020年12月31日 2021年3月24日 利益剰余金」

    2020年12月期の期末配当について、総額1,198百万円、1株当たり21円25銭の支払いが実施された。前年の期末配当1,269百万円、1株当たり22円50銭からは減少している。
  14. FY2020達成有価証券報告書

    「この結果、中間配当(1株当たり23円75銭、総額1,339百万円)と合わせて当期の1株当たり配当は年45円となりました。」

    中間配当23円75銭に加え、期末配当21円25銭を決議し、年間配当は1株45円となった。
  15. FY2020-Q3達成有価証券報告書

    「2020年8月5日 取締役会 普通株式 1,339 23.75 2020年6月30日 2020年9月8日 利益剰余金」

    前四半期に決議された中間配当について、総額1,339百万円、1株当たり23円75銭の支払いが2020年9月8日に実施された実績を記載している。
  16. FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2020年8月5日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 (1)中間配当による配当金の総額  1,339百万円 (2)1株当たりの金額        23円75銭」

    中間配当を総額1,339百万円、1株当たり23円75銭と決議し、前年同期の総額1,269百万円、1株当たり22円50銭から増額している。
  17. FY2020-Q1達成有価証券報告書

    「2020年3月19日 定時株主総会 普通株式 1,269 22.50 2019年12月31日 2020年3月23日 利益剰余金」

    2019年12月期の期末配当について、総額1,269百万円、1株当たり22円50銭の支払いが2020年3月23日に実施された実績を記載している。
  18. FY2019達成有価証券報告書

    「この結果、中間配当(1株当たり22円50銭、総額1,269百万円)と合わせて当期の1株当たり配当は年45円となりました。」

    中間配当1株当たり22円50銭、総額1,269百万円の実施に加え、期末配当も同額と決議され、年間配当は45円となった。前期の年間52円50銭からは減少している。
  19. FY2019-Q3達成有価証券報告書

    「2019年8月1日 取締役会 普通株式 1,269 22.50 2019年6月30日 2019年9月3日 利益剰余金」

    2019年8月1日に決議された中間配当について、総額1,269百万円、1株当たり22円50銭の支払いが2019年9月3日に実施された実績を記載している。
  20. FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2019年8月1日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 (1)中間配当による配当金の総額  1,269百万円 (2)1株当たりの金額        22円50銭」

    中間配当を総額1,269百万円、1株当たり22円50銭と決議し、前年同期の総額1,198百万円、1株当たり21円25銭から増額している。
  21. FY2019-Q1達成有価証券報告書

    「2019年3月20日 定時株主総会 普通株式 1,762 31.25 2018年12月31日 2019年3月22日 利益剰余金」

    2018年12月期の期末配当について、総額1,762百万円、1株当たり31円25銭の支払いが実施された実績を記載している。
  22. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「この結果、中間配当(1株当たり21円25銭、総額1,198百万円)と合わせて当期の1株当たり配当は年52円50銭となりました。」

    中間配当21円25銭に期末配当31円25銭を加え、年間配当は1株52円50銭となった。創立50周年記念配当10円を含み、前期の年50円から増加している。
  23. FY2018-Q3達成有価証券報告書

    「平成30年8月1日 取締役会 普通株式 1,198 21.25 平成30年6月30日 平成30年9月4日 利益剰余金」

    平成30年8月1日に決議された中間配当について、総額1,198百万円、1株当たり21円25銭の支払いが平成30年9月4日に実施された実績を記載している。
  24. FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書

    「平成30年8月1日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 (1)中間配当による配当金の総額  1,198百万円 (2)1株当たりの金額        21円25銭」

    中間配当を総額1,198百万円、1株当たり21円25銭と決議し、前年同期の総額1,128百万円、1株当たり20円から増額している。
  25. FY2018-Q1達成有価証券報告書

    「平成30年3月23日 定時株主総会 普通株式 1,692 30.00 平成29年12月31日 平成30年3月26日 利益剰余金」

    平成29年12月期の期末配当について、総額1,692百万円、1株当たり30円の支払いが平成30年3月26日に実施された実績を記載している。
  26. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「上記方針に基づき、当期末配当は、平成30年3月23日開催の第32回定時株主総会において1株当たり30円00銭(うち普通配当20円00銭、うち特別配当10円00銭)、総額1,692百万円と決議されました。この結果、中間配当(1株当たり20円00銭、総額1,128百万円)と合わせて当期の1株当たり配当は年50円00銭となりました。」

    中間配当は1株20円、期末配当は1株30円で、特別配当10円を含む年間配当は1株50円となった。前年の年間1株当たり配当37円50銭から増加している。
  27. FY2017-Q3達成有価証券報告書

    「平成29年8月3日 取締役会 普通株式 1,128 20.00 平成29年6月30日 平成29年9月5日 利益剰余金」

    前四半期に決議された中間配当について、総額1,128百万円、1株当たり20円の支払いが平成29年9月5日に実施された実績を記載している。
  28. FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書

    「平成29年8月3日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。 (1)中間配当による配当金の総額 1,128百万円 (2)1株当たりの金額      20円00銭」

    中間配当について、総額1,128百万円、1株当たり20円とする決議を記載しており、前回の1,057百万円、1株当たり18円75銭から増加している。
  29. FY2017-Q1達成有価証券報告書

    「平成29年3月24日 定時株主総会 普通株式 1,057 18.75 平成28年12月31日 平成29年3月27日 利益剰余金」

    平成28年12月期の配当について、配当金総額1,057百万円、1株当たり18円75銭が平成29年3月27日に支払われた実績を記載している。
  30. FY2016-Q3達成有価証券報告書

    「平成28年8月4日開催の取締役会において、平成28年6月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,057百万円 ② 1株当たりの金額 18円75銭」

    前回決議された中間配当について、平成28年9月6日の効力発生日を含む支払実績として記載されており、中間配当の実施段階に到達している。
  31. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「平成28年8月4日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しました。(1)中間配当による配当金の総額 1,057百万円(2)1株当たりの金額 18円75銭」

    当期中間配当について、総額1,057百万円、1株当たり18円75銭とする決議を記載している。
一緒に動いた変遷

「親会社株主に帰属する四半期純利益の増加」は、この変遷が動いた31回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131211999★123456
  1. ★この変遷
  2. 1親会社株主に帰属する四半期純利益の増加13回
  3. 2FPSO建造工事の進捗とオペレーションサービスによる事業遂行12回
  4. 3FPSO建造工事の進捗による営業損益の改善11回
  5. 4リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益9回
  6. 5原油価格の変動と石油開発需要への影響9回
  7. 6FPSO建造工事に伴う売上債権回収と買掛金支払いのタイミング変動9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三井海洋開発の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中間配当の実施|三井海洋開発(6269)の変遷 | Komori