アセットインテグリティの進化による安定操業とライフサイクルバリューの向上
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-16。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-06-16達成その他開示
「当社は本件の実行を統括し、延べ 670 万時間超の労働時間を休業災害 (LTI: Lost Time Injury) ゼロで完工し、計画通りにクライアントである CNR International (Cote d’Ivoire) S.A.R.L.（以下「CNR 社」）へ引き渡しました。」
FPSOのライフエクステンションおよび改修工事を、休業災害ゼロかつ計画通りに完工・引き渡したことを開示しており、アセット・インテグリティの改善と安定操業に向けた具体的な達成を示している。元のcanonical threadは変更しない。 - FY2023対処有価証券報告書
「その後これらの初期のFPSOの状況も改善し、また、順次チャーター期間の終了を迎えていくことから、こうした課題は徐々に解決しつつあります。しかしながら石油・ガスの安定かつ安全な生産とその操業は、引き続き当社グループの最重要課題の一つであり、一層のアセット・マネジメントの強化に努めてまいります。」
初期FPSOの状況が改善し、従来の経年劣化・稼働率低下・改善費用の課題は徐々に解決しつつあると記載している。一方、アセット・マネジメント強化は継続する。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、ブラジルで操業するFPSO及びFSOに対するアセット・インテグリティ改善費用による利益の押し下げ要因があったものの」
ブラジルで操業するFPSO・FSOのアセット・インテグリティ改善費用が利益の押し下げ要因となっていることを引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、ブラジルで操業するFPSO及びFSOに対するアセット・インテグリティ改善費用による利益の押し下げ要因があったものの」
ブラジルで操業するFPSO・FSOのアセット・インテグリティ改善費用が利益の押し下げ要因となっていることを引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、ブラジルで操業するFPSO及びFSOに対するアセット・インテグリティ改善費用による利益の押し下げ要因があったものの」
ブラジルで操業するFPSO・FSOのアセット・インテグリティ改善費用が利益の押し下げ要因となっていることを継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「アセット・インテグリティの改善に係る費用が想定以上に増加したこと等から」
アセット・インテグリティ改善を重要テーマとして継続する一方、その費用が想定以上に増加したことを中期計画目標の引き下げ要因として記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「石油・ガスの安定かつ安全な生産は当社グループの最重要課題の一つであり、アセット・インテグリティの改善を中期経営計画の重要テーマに設定し、集中メンテナンス及び継続的なアセット・マネジメント等の対応を進めてまいります。」
初期ブラジル船等の技術的課題と生産中断例を背景に、安全・安定生産を最重要課題とし、集中メンテナンスと継続的なアセット・マネジメントを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「船齢が上昇している初期ブラジル船の集中メンテナンス及び継続的なアセット・マネジメントにより、安全に石油・ガスを生産し続ける為のトータルサービス提供に注力いたします。」
初期ブラジル船の集中メンテナンスと継続的なアセット・マネジメントを通じたアセット・インテグリティ確保を、新中期計画でも継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「前中計期間に推進してきた活動を進化させ、マネジメントシステムの変革や、各種データ活用の高度化及び人材開発プログラムの強化等を基盤として、ライフサイクルバリューを志向したKPIマネジメントを行うことによって、さらに高いレベルのアセットインテグリティを実現し、ライフサイクルバリューの最大化を目指します。」
マネジメントシステム、データ活用、人材開発、KPIマネジメントを組み合わせてアセットインテグリティを高める施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「前中計期間に推進してきた活動を進化させ、マネジメントシステムの変革や、各種データ活用の高度化及び人材開発プログラムの強化等を基盤として、ライフサイクルバリューを志向したKPIマネジメントを行うことによって、さらに高いレベルのアセットインテグリティを実現し、ライフサイクルバリューの最大化を目指します。」
マネジメントシステム、データ活用、人材開発、KPIマネジメントを組み合わせ、安定操業を実現する設備の設計・建造・機能維持を高度化する施策を示している。