非金融資産・のれんの減損リスク
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における非金融資産の減損につきまして、主な内容は以下のとおりです。 その他 のれん 656 小計 656 本社又は消去 投資不動産 976 小計 976 合計 1,632」
Engilico社ののれん減損656百万円に加え、投資不動産の減損976百万円を計上し、2024年度の非金融資産減損損失は合計1,632百万円となった。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末時点において、当社の連結子会社であるEngilico Engineering Solutions NV及びその子会社に係る資金生成単位ののれんについて減損テストを実施したところ、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、当該のれんに係る減損損失を認識しています。」
Engilico Engineering Solutions NV及びその子会社に係るのれんについて、回収可能価額が帳簿価額を下回り、656百万円の減損損失を認識した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における非金融資産の減損につきまして、主な内容は以下のとおりです。 アクセシビリティ のれん 4,392 トランスポート 小計 1,761 合計 6,153」
Gilgen社のれん4,392百万円とOVALO社固定資産等1,761百万円、合計6,153百万円の非金融資産減損損失を認識した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2022年１月１日 至 2022年12月31日 ) 該当事項はありません。」
航空機器、OVALOグループ、Gilgenグループで減損テストを実施したが、2022年度の非金融資産減損損失は認識していない。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2021年１月１日 至 2021年12月31日 ) 該当事項はありません。」
航空機器事業とOVALOグループで減損の兆候を識別したものの、使用価値が帳簿価額を上回り、2021年度の非金融資産減損損失は発生していない。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「トランスポート のれん 1,268」
OVALO GmbHののれんについて、2019年度にも1,268百万円の減損損失が実際に認識された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間 該当事項はありません。」
前年同期に認識したOVALO GmbHののれん減損損失について、当第3四半期連結累計期間には新たな減損損失が認識されなかった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
前年同期に発生したOVALO GmbHののれん減損損失について、当第2四半期連結累計期間には新たな減損損失が認識されなかった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当該減損損失は、トランスポートソリューション事業において認識しています。回収可能価額は使用価値により測定しています(税引前の割引率：17.7％)。」
OVALO GmbHの計画未達見通しを受けたのれん減損損失5,248百万円の認識を、非金融資産の減損として再掲している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末時点において、当社の連結子会社であるOVALO GmbHの事業計画を、事業環境の変化を考慮し見直した結果、同社の業績は当初策定していた計画を下回って推移する見通しとなりました。同社に係る資金生成単位に配分されたのれんについて減損テストを実施したところ、割引後キャッシュ・フローである回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、当該のれんに係る減損損失5,249百万円を認識しています。」
OVALO GmbHの事業計画見直しにより、のれんの回収可能価額が帳簿価額を下回り、5,249百万円の減損損失を実際に認識している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「IFRS移行日時点の事業計画に基づき、各資金生成単位グループについて減損テストを実施したところ、割引後キャッシュ・フローである回収可能価額がのれんを含む帳簿価額を下回ったことから、 Gilgen Door Systems AGグループ(以下、Gilgenグループという。)において、のれん4,326百万円の減損損失を認識しています。」
Gilgenグループについて、減損テストの結果としてのれん4,326百万円の減損損失を認識した事実を引き続き開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「IFRS移行日時点の事業計画に基づき、各資金生成単位グループについて減損テストを実施したところ、割引後キャッシュ・フローである回収可能価額がのれんを含む帳簿価額を下回ったことから、 Gilgen Door Systems AGグループ(以下、Gilgenグループという。)において、のれん4,326百万円の減損損失を認識しています。」
非金融資産・のれんの減損テストにおける将来キャッシュ・フロー等の仮定が財務諸表に重要な影響を及ぼし得ること、およびGilgenグループののれん4,326百万円の減損損失認識を引き続き開示している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「IFRS移行日時点の事業計画に基づき、各資金生成単位グループについて減損テストを実施したところ、割引後キャッシュ・フローである回収可能価額がのれんを含む帳簿価額を下回ったことから、 Gilgen Door Systems AGグループ(以下、Gilgenグループという。)において、のれん4,326百万円の減損損失を認識しています。」
非金融資産およびのれんの減損テストにおける将来キャッシュ・フロー等の仮定が財務諸表に重要な影響を及ぼし得ると記載し、実際にGilgenグループでのれん減損損失4,326百万円を認識している。