持分法による投資利益の大幅増加
FY2017-Q3に初出。31回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
ナブテスコがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1持分法投資損失から投資利益へ転換有価証券報告書
「持分法による投資利益は1,488百万円となりました。」
持分法による投資利益は、前年中間期の40百万円の投資損失から1,488百万円の投資利益へ転じた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失は40百万円となりました。」
持分法による投資利益から投資損失へ転じ、当中間期は40百万円の損失を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は 737百万円 となりました。」
持分法による投資利益は4,141百万円から737百万円へ減少し、税引前当期利益の減少要因となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は 410百万円 となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の2,289百万円から410百万円へ減少し、税引前中間利益の減少要因となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は 583百万円 となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の874百万円から583百万円へ減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は 4,141百万円 となりました。」
持分法による投資利益は前期の2,787百万円から4,141百万円へ増加し、税引前当期利益の増加要因となった。 - FY2023-Q3持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 3,446百万円 となりました。」
持分法による投資利益は3,446百万円となり、前年同期の2,195百万円を上回った。 - FY2023-Q2持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 2,289百万円 となりました。」
持分法による投資利益は2,289百万円となり、前年同期の1,139百万円を上回った。 - FY2023-Q1持分法投資利益増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 874百万円 となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の811百万円から874百万円へ増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は 2,787百万円 となりました。」
持分法による投資利益は2,787百万円となり、前期の2,099百万円から増加した。 - FY2022-Q3持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 2,195百万円 となりました。」
持分法による投資利益は2,195百万円となり、前年同期の1,500百万円から増加した。 - FY2022-Q2持分法投資利益前年同期比減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,227 1,139」
持分法による投資利益は1,139百万円となり、前年同期の1,227百万円を下回った。 - FY2022-Q1持分法投資利益増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 811百万円 となりました。」
持分法による投資利益は811百万円となり、前年同期の618百万円から増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は 2,099百万円 となりました。」
持分法による投資利益は2,099百万円となり、前年の3,467百万円から減少した。 - FY2021-Q3持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 1,500百万円 となりました。」
持分法による投資利益は1,500百万円となり、前年同期の2,387百万円を下回る一方、前四半期累計の1,227百万円からは増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益は 1,227百万円 となりました。」
持分法による投資利益は1,227百万円となり、前年同期の1,639百万円を下回る水準が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は 618百万円 となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の695百万円から618百万円へ減少した。 - FY2020-Q3持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益は 2,387百万円 となりました。」
持分法による投資利益は2,387百万円となり、前年同期の2,129百万円から増加した。前四半期まで続いていた前年同期比減少基調から、前年同期比増加へ変化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益は1,639百万円となりました。」
持分法による投資利益は1,639百万円となり、前年同期に続く減少基調が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は、695百万円となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の1,128百万円から695百万円へ減少し、前年同期に発生した関連会社の新株発行等に伴う利益が当期には発生しなかった状況が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は、前期において持分適用関連会社が実施した新株発行等に伴う利益が、当連結会計年度では発生しなかったこと等により、前期比 68.8％減少 し 2,864百万円 となりました。」
持分法による投資利益は、関連会社の新株発行等に伴う前年の一時的な利益が発生しなかったことなどにより、前期比68.8％減の2,864百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益は、前年において持分適用関連会社が実施した新株発行等により純資産額が著しく増加したことによる利益が、当第３四半期連結累計期間では発生しなかったこと等により、前年同期比5,725百万円（△72.9％）減少し2,129百万円となりました。」
前年同期に発生した関連会社の新株発行等に伴う持分法投資利益が発生しなかったことなどにより、大幅減少が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益は、前年同期において持分適用関連会社が実施した新株発行等により純資産額が著しく増加したことによる利益が、当第２四半期連結累計期間では発生しなかったこと等により、前年同期比5,248百万円（△75.2％）減少し1,726百万円となりました。」
持分法による投資利益は、前年同期に発生した関連会社の新株発行等に伴う利益が発生しなかったことなどにより、前年同期比75.2％減の1,726百万円となり、大幅減少が続いている。 - FY2019-Q1持分法投資利益の大幅減少有価証券報告書
「持分法による投資利益は、前年同期において持分法適用関連会社が実施した新株発行及び自己株式の処分等により純資産額が著しく増加したことによる利益が、当第１四半期連結累計期間では発生しなかったこと等により、前年同期比5,059百万円(△81.8％)減少し1,128百万円となりました。」
持分法による投資利益は、前年同期に発生した関連会社の新株発行等に伴う利益が発生しなかったことなどにより、前年同期比81.8％減の1,128百万円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は、当社グループの持分法適用関連会社が実施した新株式発行及び自己株式の処分等により、当該持分法適用関連会社に対する持分比率が減少した一方、純資産額が著しく増加したこと等により、前年同期比3,698百万円（89.0％）増加し7,854百万円となりました。」
持分法による投資利益は前年同期比89.0％増加し7,854百万円となり、税引前四半期利益の増益要因となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は、当社グループの持分法適用関連会社が実施した新株式発行及び自己株式の処分等により、当該持分法適用関連会社に対する持分比率が減少した一方、純資産額が著しく増加したこと等により、前年同期比3,569百万円（104.8％）増加し6,974百万円となりました。」
持分法による投資利益は前年同期比104.8％増の6,974百万円となり、税引前四半期利益の増益要因となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は、当社グループの持分法適用関連会社が実施した新株式発行及び自己株式の処分等により、当該持分法適用関連会社に対する持分比率が減少した一方、2018年３月31日における純資産額が著しく増加したこと等により、前年同期比3,304百万円（114.6％）増加し6,187百万円となりました。」
持分法による投資利益が前年同期比114.6％増の6,187百万円となり、税引前四半期利益の46.3％増益要因として記載されている。持分比率の減少と関連会社純資産額の増加等が要因とされている。 - FY2017前進有価証券報告書
「持分法による投資利益は前期比375.2％増加し4,915百万円となり、その結果、税引前当期利益は34,907百万円と前期比30.4％増加となりました。」
持分法による投資利益は前期比375.2％増加して4,915百万円となり、税引前当期利益の増加要因として通期で確認されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「持分法による投資利益は前年同期比602.9％増加し4,156百万円となり、その結果、税引前四半期利益は26,110百万円と前年同期比36.4％増加となりました。」
持分法による投資利益が前年同期比602.9％増加し、税引前四半期利益の増加要因として記載されている。