好調な需要に対応する生産力の強化
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社グループ全体で43百万円の設備投資を実施しております。包装機械事業では、老朽化設備の更新などを中心に38百万円の設備投資を実施しております。生産機械事業では、業務効率化に向けたソフトウエア購入などを中心に5百万円の設備投資を実施しております。」
生産力強化の方針が継続する一方、当期の設備投資は老朽化設備の更新と業務効率化向けソフトウエア購入が中心で、総額43百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社グループ全体で76百万円の設備投資を実施しております。包装機械事業では、新工場用機器の購入などを中心に60百万円の設備投資を実施しております。生産機械事業では、工場設備改良などを中心に15百万円の設備投資を実施しております。」
前年度の新工場増築後も、新工場用機器の購入や工場設備改良を含む76百万円の設備投資を実施し、生産体制の強化を継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社グループ全体で500百万円の設備投資を実施しております。包装機械事業では、新工場建設などを中心に481百万円の設備投資を実施しております。／2022年７月 本社に隣接する南館に新工場を増築。」
新工場の増築が2022年7月に実施され、当年度には全体で500百万円、包装機械事業で481百万円の設備投資が行われた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当社グループ全体で77百万円の設備投資を実施しております。包装機械事業では、新工場建設に係る支出などを中心に76百万円の設備投資を実施しております。／本社工場（愛知県北名古屋市）自動包装機械生産設備 投資予定額489,000千円 既支払額53,700千円 自己資金 2021年11月 2022年７月」
生産力強化に関して、新工場建設に76百万円を投資し、さらに総額489百万円の本社工場設備新設計画を設定した。着手は2021年11月、完了予定は2022年7月である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは海外事業の拡大、グループ会社間の事業連携強化、生産力の強化に取り組んでまいりました。」
生産力の強化が海外事業の拡大やグループ会社間の連携強化とともに、継続的な取り組みとして記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前年同期に比べ157百万円増加し271百万円となりました。支出の主な内訳は、有形固定資産の取得による支出170百万円、定期預金の預入による支出100百万円等であります。」
生産力の強化に関連する具体的な設備関連支出として、有形固定資産の取得による支出170百万円が第2四半期累計で開示された。ただし、当該支出の全額が生産力強化を目的とするとの明示はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは海外事業の拡大、グループ会社間の事業連携強化、生産力の強化に取り組んでまいりました。」
好調な需要への対応策として掲げられた生産力の強化が、海外事業の拡大やグループ会社間の連携強化とともに継続して記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度年度中においては、当社グループ全体で 134 百万円の設備投資を実施しております。 包装機械事業では、倉庫の建設などを中心に 120 百万円の設備投資を実施しております。 生産機械事業では、ソフトウエアの取得を中心に 14 百万円の設備投資を実施しております。」
好調な需要への対応に関連して、当連結会計年度にグループ全体で134百万円、包装機械事業で倉庫建設を中心に120百万円の設備投資を実施した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは海外事業の拡大、グループ会社間の事業連携強化、生産力の強化に取り組んでまいりました。」
好調な需要への対応策として掲げられた生産力の強化が、当第3四半期にも継続的な取り組みとして記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは海外事業の拡大、グループ会社間の事業連携強化、生産力の強化に取り組んでまいりました。」
好調な需要への対応策として掲げられた生産力の強化が、当四半期にも継続的な取り組みとして記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後につきましては、グループ会社間の事業連携強化を重要課題として取り組みを強化するとともに、好調な需要への対応に向けて生産力の強化に取り組んでまいります。」
好調な需要と短納期・高度なニーズへの対応策として、生産力の強化が課題として初めて個別に示された。