海外事業に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における経営環境は、国内経済においては、雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調が続いたものの、原材料価格やエネルギー価格の高止まり、為替相場の変動などにより、先行きについては依然として不透明な状況で推移いたしました。」
為替相場の変動を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。当中間連結会計期間は為替差益89,677千円を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損益（△は益）79,262」
為替変動リスクに関連し、2025年度のキャッシュ・フロー計算書で79,262千円の為替差損益を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 121,327」
不安定な為替相場が外部環境の不透明要因として継続するなか、当中間連結会計期間に121,327千円の為替差損を営業外費用に計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経営環境は、地政学リスクの高まり、原材料の高騰や不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
不安定な為替相場を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における経営環境は、社会が新型コロナウイルス感染症との共存を図る中で経済活動の正常化が進んだ一方、地政学リスクの高まり、原材料の高騰や不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
不安定な為替相場を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における経営環境は、社会が新型コロナウイルス感染症との共存を図る中で経済活動の正常化が進んだ一方、地政学リスクの高まり、原材料の高騰や不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
不安定な為替相場を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経営環境は、社会が新型コロナウイルス感染症との共存を図る中で経済活動の正常化が進んだ一方、地政学リスクの高まり、原材料の高騰や不安定な為替相場など、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。 為替差損 82,520」
不安定な為替相場が環境要因として示され、当第１四半期には為替差損82,520千円を営業外費用に計上している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「為替変動の影響を回避するために、主に円建て取引を行っています。予想を超えた為替相場の変動により、海外ユーザーの設備予算に影響が生じ、結果的に受注価格等に大幅な変動が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
主に円建て取引で為替影響を回避する方針と、海外ユーザーの設備予算・受注価格を通じた業績影響リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「主に円建て取引を行っていますが、予想を超えた為替相場の変動により、海外ユーザーの設備予算に影響が生じ、結果的に受注価格等に大幅な変動が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
為替変動が海外ユーザーの設備予算や受注価格を通じて業績に影響するリスクを継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「予想を超えた為替相場の変動により、海外ユーザーの設備予算に影響が生じ、結果的に受注価格等に大幅な変動が生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
為替変動そのものに加え、海外ユーザーの設備予算と受注価格への影響を通じたリスクとして説明が具体化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「主に円建て取引を行っていますが、予想を超えた為替相場の変動があった場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
アジア・北米での事業拡大と海外拠点の保有に関連して、予想を超える為替相場変動をリスクとして記載している。