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タツモ(6266)・事実再定義

半導体・液晶市場の用途別需要と設備投資の偏り

FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

35記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
EV・HEV・有機EL・AI半導体関連需要の拡大26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風29社

タツモがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中6社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、AIサーバー向けを中心に需要は引き続き旺盛に推移しており、これに伴い、メモリー半導体については供給不足の状況が継続し、価格の上昇基調が見られました。」

    従来の生成AI関連サーバーへの設備投資拡大とアドバンスドパッケージ装置需要の説明から、AIサーバー向け需要の旺盛さ、メモリー半導体の供給不足、価格上昇という足元の需給状況へ具体化されている。
  2. 2026-05-15再掲決算

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、AIサーバー向けを中心に需要は引き続き旺盛に推移しており、これに伴い、メモリー半導体については供給不足の状況が継続し、価格の上昇基調が見られました。」

    生成AI関連需要を含む半導体需要の強さについて、AIサーバー向け需要とメモリー半導体の供給不足・価格上昇という足元の状況を継続して示している。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、引き続き生成AIに関連したサーバーへの設備投資が拡大しており、アドバンスドパッケージ向けの半導体装置の需要が市場をけん引いたしました。」

    従来の生成AI・アドバンスドパッケージ需要の見通しから、生成AI関連サーバーへの設備投資拡大とアドバンスドパッケージ向け装置需要が市場をけん引しているという足元の事業環境の説明へ変わっている。
  4. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、AI用半導体需要の増加によりアドバンスドパッケージ用装置の引き合いは強いものの、パワー半導体需要の鈍化により設備投資計画を延期する動きが見られました。」

    AI用半導体・アドバンスドパッケージ向け需要の強さを示す一方、パワー半導体需要の鈍化と設備投資延期を併記する需要構成に変わっている。
  5. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、情報通信技術の発展などに伴い、今後もアドバンスドパッケージ向け半導体やパワー半導体の需要は堅調に推移すると考えられます。」

    情報通信技術の発展を背景に、アドバンスドパッケージ向け半導体及びパワー半導体の需要が堅調との見通しを継続している。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、情報通信技術の発展などに伴い、今後もアドバンスドパッケージ向け半導体やパワー半導体の需要は堅調に推移すると考えられます。」

    従来のサーバー、5G、電気自動車等を中心とする需要説明から、情報通信技術の発展を背景とするアドバンスドパッケージ向け半導体及びパワー半導体の需要見通しへ整理されている。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「リモートワークの普及などに伴い増加していたスマートフォンやパソコン向けの半導体需要は減少したものの、電気自動車向けや家電製品、電気器具に安定した電源を供給するインバータ等のパワー半導体の需要拡大に伴い、パワー半導体メーカーの設備投資が継続されると予想しております。」

    スマートフォン・パソコン向け需要の減少を示す一方、電気自動車、家電、電気器具向けインバータ等のパワー半導体需要と設備投資の継続を新たな成長要因として記載している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、パワー半導体向けの貼合装置及び剥離装置の引き合いは強いものの、リモートワークの普及などに伴い増加していたスマートフォンやパソコン向けの半導体需要が減少し、設備投資が鈍化する動きが見られました。」

    パワー半導体向け装置の引き合いの強さと、スマートフォン・パソコン向け半導体需要の減少、設備投資鈍化という需要構成を継続している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、パワー半導体向けの貼合装置及び剥離装置の引き合いは強いものの、リモートワークの普及などに伴い増加していたスマートフォンやパソコン向けの半導体需要が減少し、設備投資が鈍化する動きが見られました。」

    パワー半導体向け装置の引き合いの強さを示す一方、スマートフォン・パソコン向け需要の減少と設備投資鈍化という需要構成を継続している。
  10. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、パワー半導体向けの貼合装置及び剥離装置の引き合いは強いものの、リモートワークの普及などに伴い増加していたスマートフォンやパソコン向けの半導体需要が減少し、設備投資が鈍化する動きが見られました。」

    従来のサーバー、5G、リモートワーク向け需要の拡大を中心とする構図から、パワー半導体向け装置の引き合いが強い一方、スマートフォン・パソコン向け半導体需要の減少と設備投資鈍化が生じる構図へ変わっている。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    サーバー、5G、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体需要の拡大と設備投資の堅調さを継続して記載している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    サーバー、5G、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体需要の拡大と設備投資の堅調さを継続して記載している。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    サーバー、5G、リモートワーク向けなどIT投資用途の半導体需要拡大と設備投資の堅調さを継続して記載している。
  14. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体業界におきましては、米中貿易摩擦の長期化や新型コロナウイルスの感染拡大などで先行き不透明であるものの、自動車向けなどの電子部品の需要が拡大し、設備投資への積極的な姿勢が見られました。」

    従来のサーバー、5G、リモートワーク向け需要に加え、自動車向け電子部品の需要拡大と設備投資の積極姿勢が明示されている。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    サーバー、5G、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品需要の拡大と設備投資の堅調さを継続して記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    サーバー、5G、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品需要の拡大と、それを背景とする設備投資の堅調さを継続して記載している。
  17. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    半導体・液晶業界の需要環境について、サーバー・5G・リモートワーク向けなどIT投資用途の需要拡大と設備投資の堅調さを中心に記載している。
  18. FY2020再定義有価証券報告書

    「自動車関連やスマートフォン関連の需要の減少が見られましたが、一方において、サーバーや5G(次世代移動通信)、リモートワーク向けなどIT投資用途の電子部品の需要の拡大による設備投資は堅調に推移いたしました。」

    自動車・スマートフォン関連需要の減少に対し、サーバー、5G、リモートワーク向け需要を背景とする設備投資が堅調という需要構成に変わっている。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、スマートフォン関連の需要の減少が見られましたが、一方において、サーバーや5G(次世代移動通信)向けなどの電子部品の需要の拡大を見込んだ設備投資は堅調に推移いたしました。」

    スマートフォン関連需要の減少と、サーバー・5G向け電子部品需要の拡大を見込んだ設備投資の堅調さという構図を継続している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、スマートフォン関連の需要の減少が見られましたが、一方において、サーバーや5G(次世代移動通信)向けなどの電子部品の需要の拡大を見込んだ設備投資は堅調に推移いたしました。」

    スマートフォン関連需要の減少と、サーバー・5G向け電子部品需要の拡大を見込んだ設備投資の堅調さという構図を継続している。
  21. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「PCやスマートフォン関連の需要の減少が見られましたが、一方において、サーバーや5G(次世代移動通信)向けなどの電子部品の需要の拡大を見込んだ設備投資は堅調に推移いたしました。」

    PC・スマートフォン関連需要の減少が示される一方、サーバーや5G向け需要を見込んだ設備投資は堅調という構図に変わっている。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、自動化向けなどの電子部品の需要の拡大が見込まれていたものの、中国経済の成長鈍化やスマートフォン関連の需要低迷の影響を受け設備投資に慎重な姿勢が見られるようになりました。」

    自動化向け電子部品の需要拡大見込みを示す一方、中国経済の成長鈍化とスマートフォン関連需要の低迷により設備投資が慎重となる構図を継続している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、自動化向けなどの電子部品の需要の拡大が見込まれていたものの、中国経済の成長鈍化やスマートフォン関連の需要低迷の影響を受け設備投資に慎重な姿勢が見られるようになりました。」

    自動化向け電子部品の需要拡大見込みを示す一方、中国経済の成長鈍化とスマートフォン関連需要の低迷により設備投資が慎重になったという構図を継続している。
  24. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、自動化向けなどの電子部品の需要の拡大が見込まれていたものの、中国経済の成長鈍化やスマートフォン関連の需要低迷の影響を受け設備投資に慎重な姿勢が見られるようになりました。」

    自動化向け電子部品の需要拡大見込みを示す一方、中国経済の成長鈍化とスマートフォン関連需要の低迷により、設備投資が慎重になったという構図に変わっている。
  25. FY2018再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、メモリーメーカーの生産投資への抑制がみられるものの、データセンターやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、設備投資は活発に推移いたしました。」

    従来の需要拡大・設備投資活発という説明に、メモリーメーカーの生産投資抑制という弱材料が加わった。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「データセンターやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    電子部品需要の拡大を背景とする半導体メーカーの活発な設備投資と、中国中心のテレビ向け液晶設備投資の堅調さを継続して記載している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、データセンターやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    データセンター、タブレット端末、車載関連向け電子部品の需要拡大を背景とする半導体設備投資の活発さと、中国中心のテレビ向け液晶設備投資の堅調さを継続して記載している。
  28. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、データセンターやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    半導体関連の需要拡大要因として、従来のスマートフォン等に代えてデータセンターが明示されている。一方、中国を中心としたテレビ向け液晶設備投資の堅調さは継続している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「スマートフォンやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    電子部品需要の拡大を背景とする半導体設備投資の活発さと、中国中心のテレビ向け液晶設備投資の堅調さを継続して記載している。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、スマートフォンやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    電子部品需要の拡大を背景とする半導体メーカーの活発な設備投資と、中国を中心としたテレビ向け液晶設備投資の堅調さを継続して記載している。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、スマートフォンやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    スマートフォン、タブレット、車載関連向け電子部品の需要拡大と半導体メーカーの活発な設備投資、中国を中心としたテレビ向け液晶設備投資の堅調さを引き続き記載している。
  32. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、スマートフォンやタブレット端末、車載関連向けなどの電子部品の需要の拡大により、半導体メーカーの設備投資は活発に推移いたしました。また、液晶業界では中国を中心としたテレビ向けの設備投資が堅調でありました。」

    従来の大型液晶パネル向け中国設備投資の限定性から、中国を中心としたテレビ向け液晶設備投資が堅調という説明に変わり、半導体・液晶双方の需要環境を前向きに記載している。
  33. FY2016再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、液晶パネルの大型設備投資は中国に限定的となっておりますが、スマートフォンやサーバーの高機能化や車載用など半導体の需要は年々増加しており、海外半導体メーカーの設備投資は堅調に推移しました。」

    大型液晶パネル向け中国設備投資が限定的である一方、スマートフォン、サーバー、車載用を背景に半導体需要が増加し、海外半導体メーカーの設備投資が堅調という構図を継続している。
  34. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、テレビなどの大型パネル用途では設備投資が中国に限定的となっておりますが、スマートフォンや携帯端末の普及で中小型パネルや電子部品の需要が堅調に推移しました。」

    大型パネル用途の中国設備投資は限定的である一方、スマートフォン・携帯端末の普及を背景に中小型パネルや電子部品の需要が堅調という構図を継続している。加えて、国内半導体メーカーの設備投資意欲は前年同期に比べ落ち着いたと記載している。
  35. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループが属する半導体・液晶業界におきましては、テレビなどの大型液晶パネル用では設備投資が中国に限定的となっておりますが、携帯端末用途ではパネルや電子部品の需要が比較的堅調に推移しました。」

    大型液晶パネル向け設備投資は中国に限定的である一方、携帯端末向けパネル・電子部品需要は比較的堅調と説明している。
一緒に動いた変遷

「受注増加に伴うたな卸資産・前受金の増加」は、この変遷が動いた35回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

131210766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注増加に伴うたな卸資産・前受金の増加13回
  3. 2価格競争激化と海外子会社の人件費高騰12回
  4. 3積極的な営業を背景とした受注・受注残の増加10回
  5. 4英国のEU離脱・円高・海外景気減速による不透明感7回
  6. 5原価削減と安定的生産活動6回
  7. 6再建計画後の利益回復6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
タツモの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
半導体・液晶市場の用途別需要と設備投資の偏り|タツモ(6266)の変遷 | Komori