社員教育・管理者教育による人材育成
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年度は、従来の教育に加え、業務に必要な公的・民間資格に対し手当を支給する資格手当制度の創設、自己啓発支援のための通信教育制度を刷新、女性活躍推進に関する勉強会を実施し、社員全員がキャリアアアップの機会を持ち、個々の育成に重点をおいた教育の充実を進めております。」
従来の社員教育・管理者教育に加え、2025年度には資格手当制度、通信教育制度の刷新、女性活躍推進の勉強会を実施したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材育成につきましては、社内に人財開発プロジェクトを立ち上げ、総務部内の総務人事課が社員教育の充実を図るべく取り組んでおります。管理職向けの教育に加え、2024年度は中堅社員教育・人権教育・ハラスメント教育の見直しをするなど多様性をも考慮の上、社員全員がキャリアアップの機会を持ち、個々の育成に重点を置いた教育の充実を進めております。」
人財開発プロジェクトの下で、2024年度に中堅社員、人権、ハラスメント教育の見直しへ施策を広げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげるべく、社是にある「挑戦」をキーワードに好奇心やチャレンジ精神旺盛で、何でも興味が持てる人材の育成を目指しています。全社員を対象とした教育体制を整備するとともに、当社の中核人材となる役員や管理職への登用は、性別や国籍などに関わらず、実績や能力、資質、リーダーシップなど、総合的な判断のもと登用を決定しております。」
従来の社員教育・管理者教育から、人材を資本と捉える考え方、全社員教育、性別・国籍を問わない登用、多様性を含む人材育成へとテーマが拡張されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのためには、全社員が先端の技術・情報を得るために、常に社是である「挑戦」の気持ちを持って行動しなければならないと考えております。」
全社員による先端技術・情報の取得と「挑戦」の姿勢を、人材育成・成長の方針として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「そのためには、全社員が先端の技術・情報を得るために、常に社是である「挑戦」の気持ちを持って行動しなければならないと考えております。」
社員教育・管理者教育の明示から、全社員による先端技術・情報の取得と「挑戦」の姿勢を求める表現へ変わっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「安定的に売上・利益を確保していくため、研究開発や社員教育、設備増強を積極的に行い、顧客ニーズに対応、あるいは提案型の付加価値の高い装置を着実に作り上げて売上高を伸ばしてまいります。」
社員教育を研究開発・設備増強と並ぶ、安定的な売上・利益確保の施策として継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業の継続的な成長には、個々の社員の成長が重要と考え、将来を見据えた人材育成のために社員教育や管理者教育を充実させてまいります。」
継続的成長の手段として、社員教育と管理者教育の充実を新たに明示している。