R&D強化と人材育成
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2024前進有価証券報告書
「高効率化研究や高精度加工基礎技術研究のより効率的な業務の遂行を目指すため、2022年４月に技術課を新設しました。出水事業所技術課Ｒ＆Ｄグループにおいて、最新鋭の工作機械を使用し研究活動を行っております。研究開発は17名体制で行っており、既存のマシニングセンタ及びＮＣ旋盤のほぼ全般を扱える技術者です。」
既存技術研究の体制が17名に拡大したとの実績が記載された。新規事業7名、情報システム7名と合わせ、研究開発体制の規模が具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「高効率化研究や高精度加工基礎技術研究のより効率的な業務の遂行を目指すため、2022年４月に技術課を新設しました。出水事業所技術課Ｒ＆Ｄグループにおいて、最新鋭の工作機械を使用し研究活動を行っております。研究開発は12名体制で行っており、既存のマシニングセンタ及びＮＣ旋盤のほぼ全般を扱える技術者です。」
既存技術研究について技術課・R&Dグループを運営し、研究開発人員が12名体制と記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「高効率化研究や高精度加工基礎技術研究のより効率的な業務の遂行を目指すため、2022年４月に技術課を新設しました。出水事業所技術課Ｒ＆Ｄグループにおいて、最新鋭の工作機械を使用し研究活動を行っております。研究開発は８名体制で行っており、既存のマシニングセンタ及びＮＣ旋盤のほぼ全般を扱える技術者です。」
既存技術研究について技術課を新設し、8名体制で研究開発を行う組織が具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新規事業分野における研究開発は、より迅速かつ効率的な開発業務の遂行を目指すため、2016年11月に開発部を新設し、2020年４月にはさらに専門的な研究開発を行うために開発課医療機器グループを設けました。研究開発スタッフは、10名体制で行っております。」
新規事業研究について、開発課医療機器グループを設置し、研究開発スタッフ10名体制としていることが具体的に記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、半導体及びＦＰＤ業界の先端技術分野の技術革新に対応していくための精密部品製造技術の研究開発及び将来の新規事業に向けた製品の研究開発の２つを進めております。」
既存の精密部品製造技術と将来の新規事業製品の二本立てで研究開発を進める方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新規に採用した社員の教育や試作能力の強化に注力いたしました。」
人材育成及び試作開発体制の強化に取り組んだとの記載が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、半導体分野では、当社は次世代の量産品につながる試作品の受注に注力しつつ、前期取得した新事業所の整備や自動化設備の構築を行うとともに、新規に採用した社員の教育や試作能力の強化に注力いたしました。」
新規採用社員の教育及び試作能力の強化を行ったとの記載により、人材育成と試作開発体制の取組みが継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新規に採用した社員の教育や試作能力の強化に注力いたしました。」
人材育成に関する取組みとして、新規採用社員の教育を行ったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、半導体及びＦＰＤ業界の先端技術分野の技術革新に対応していくための精密部品製造技術の研究開発及び将来の新規事業に向けた製品の研究開発の２つを進めております。」
既存の精密部品製造技術と将来の新規事業製品の研究開発を並行して進める方針が再確認されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、当社においてはＲ＆Ｄの強化と人材育成に注力する方針です。」
技術陳腐化への対応として、R&D強化と人材育成に注力する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのため、当社においてはＲ＆Ｄの強化と人材育成に注力する方針です。」
技術陳腐化への対応として研究開発強化と人材育成を掲げている。