アジアにおける受注遅れ・売上時期延期
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2022-Q3。
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- FY2022-Q3対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、旺盛な半導体需要を背景に、半導体メーカーの設備投資が増加したことで、シリコンウェーハ搬送関連の売上高が底堅く推移しましたが、利益面では、一部の新興国で新型コロナウイルスの影響による経済活動の停滞に加え、原材料値上がりの影響で原価が悪化するなど、厳しい状況が続きました。この結果、売上高は41億29百万円（前年同期は25億96百万円）、営業損失は18百万円（前年同期は１億５百万円の営業損失）となりました。」
一部新興国の活動停滞と原材料値上がりによる原価悪化は残るものの、半導体設備投資を背景に売上高が増加し、営業損失は前年同期の１億05百万円から18百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、旺盛な半導体需要を背景に、半導体メーカーの設備投資が増加したことで、シリコンウェーハ搬送関連の売上高が底堅く推移しましたが、利益面では、一部の新興国で新型コロナウイルスの影響による経済活動の停滞に加え、原材料値上がりの影響で原価が悪化するなど、厳しい状況が続きました。この結果、売上高は26億４百万円（前年同期は16億81百万円）、営業損失は１百万円（前年同期は52百万円の営業損失）となりました。」
一部新興国の活動停滞と原材料値上がりによる原価悪化は残るものの、半導体設備投資を背景に売上高が増加し、営業損失は前年同期の52百万円から1百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、一部の新興国で新型コロナウイルスの影響により、受注・生産活動が制限されましたが、半導体需要の高まりを背景に、半導体メーカーの旺盛な設備投資がおこなわれたことで、シリコンウェーハ搬送関連の売上高が底堅く推移しました。この結果、売上高は12億88百万円（前年同期は７億89百万円）、営業利益は18百万円（前年同期は54百万円の営業損失）となりました。」
一部新興国で受注・生産活動の制限は残るものの、半導体設備投資により売上高が増加し、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、コロナ禍で営業活動や生産活動が制限され、自動車関連や家電関連の売上高が大幅に落ち込みました。この結果、売上高は53億75百万円（前期比28.0%減）、営業利益は２億73百万円（前期比68.4%減）となりました。」
アジアでコロナ禍による営業・生産活動の制限が継続し、自動車・家電関連売上高が前期比28.0％減となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、コロナ禍で営業活動や生産活動が制限され、自動車関連や家電関連の売上高が大幅に落ち込みました。この結果、売上高は25億96百万円（前年同期比43.8%減）、営業損失は１億５百万円（前年同期は７億16百万円の営業利益）となりました。」
アジアでコロナ禍による営業・生産活動の制限が続き、自動車・家電関連の売上高は前年同期比43.8％減、営業損失は1億05百万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、コロナ禍で営業活動や生産活動が制限され、自動車関連や家電関連の売上高が大幅に落ち込みました。この結果、売上高は16億81百万円（前年同期比45.3%減）、営業損失は52百万円（前年同期は６億68百万円の営業利益）となりました。」
アジアでコロナ禍による営業・生産活動の制限が発生し、売上高は前年同期比45.3％減、営業損失52百万円となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、コロナ禍で営業活動や生産活動が制限され、自動車関連や家電関連の売上高が大幅に落ち込みました。この結果、売上高は７億89百万円（前年同期比56.6%減）、営業損失は54百万円（前年同期は６億13百万円の営業利益）となりました。」
アジアでコロナ禍による営業・生産活動の制限が発生し、売上高は前年同期比56.6％減、営業損失54百万円となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、自動車関連生産設備が堅調に推移し、売上高は30億75百万円（前年同期比1.0%増）となりました。利益面では、量産体制の整備など生産効率の改善による原価低減に努めました。この結果、営業利益は６億68百万円（前年同期比36.5%増）となりました。」
アジアでは従来の受注遅れ・売上時期延期に関する懸念に対し、自動車関連生産設備が堅調に推移し、売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、自動車関連生産設備および家電関連生産設備が堅調に推移し、売上高は18億19百万円（前年同期比56.5%増）となりました。利益面では、量産体制の整備など生産効率の改善による原価低減に努めました。この結果、営業利益は６億13百万円（前年同期は44百万円の営業利益）となりました。」
前期までのアジアでの受注遅れ・売上時期延期の記載に対し、当四半期は自動車・家電関連設備が堅調に推移し、売上高・営業利益が増加した。 - FY2019対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連の売上高が減少しましたが、利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました。この結果、売上高は80億30百万円（前期比12.3%減）、営業利益は11億６百万円（前期比73.6%増）となりました。」
従来の受注遅れ・売上時期延期による減収リスクに対し、量産体制整備と原価低減により営業利益を確保した実績を記載している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、積極的な設備投資がおこなわれ、自動車関連および家電関連の売上高が堅調に推移しました。利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました。この結果、売上高は59億29百万円（前年同期比7.4%増）、営業利益は10億99百万円（前年同期比210.1%増）となりました。」
前期までの受注遅れ・売上時期延期に関する記載から、当第3四半期は自動車・家電関連の売上高が堅調に推移し、売上高は前年同期比7.4％増、営業利益は前年同期比210.1％増となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、白物家電を中心とした組立設備の投資鈍化や半導体関連の売上時期の延期などの影響を受けまして、売上高は減少しましたが、利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました結果、売上高は30億44百万円（前年同期比24.8%減）、営業利益は４億90百万円（前年同期比24.2%増）となりました。」
アジアで半導体関連案件の売上時期延期が発生し、売上高は前年同期比24.8％減となった。一方、量産体制整備などにより営業利益は前年同期比24.2％増となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電および自動車関連の案件を中心とした引合いは堅調でありますが、当初計画しておりました案件の売上時期の延期などの影響がありました結果、売上高は11億62百万円（前年同期比47.6%減）、営業利益は44百万円（前年同期比83.2%減）となりました。」
アジアでは引合いは堅調としつつ、計画案件の売上時期延期が発生し、売上高は前年同期比47.6％減、営業利益は前年同期比83.2％減となった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および半導体関連の案件を中心として売上高が堅調に推移し、売上高の増加に伴い、量産体制の整備など効率化が図れました結果、売上高は55億23百万円（前年同期比57.7%増）、営業利益は３億54百万円（前年同期は36百万円の営業損失）となりました。」
アジアでは受注遅れ・売上時期延期が記載された前期から、売上高が前年同期比57.7％増となり、営業損失から3億54百万円の営業利益に転じた。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および半導体関連の案件を中心として売上高が堅調に推移し、売上高の増加に伴い、量産体制の整備など効率化が図れました結果、売上高は40億45百万円（前年同期比106.0%増）、営業利益は３億94百万円（前年同期は29百万円の営業損失）となりました。」
アジアでは受注遅れ・売上時期延期が記載された前期から、売上高が前年同期比106.0％増となり、営業損失から3億94百万円の営業利益に転じた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および半導体関連の案件を中心として予定どおり売上げ、製造費用につきましては、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました結果、売上高は22億17百万円（前年同期比297.5%増）、営業利益は２億62百万円（前年同期は76百万円の営業損失）となりました。」
アジアでは予定どおりの売上と量産体制整備による原価低減を記載し、営業損失から2億62百万円の営業利益に転じた。 - FY2017対処有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および半導体関連の案件を中心として予定どおり売上げ、製造費用につきましては、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました結果、売上高は61億66百万円（前期比1.1%減）、営業利益は６億83百万円（前期比505.8%増）となりました。」
アジアでは年度に予定どおり売上げ、量産体制の整備による原価低減を実現した。売上高の減少は残るが、営業利益は前年同期比505.8％増となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および自動車関連設備の案件を中心として、当初計画からの受注の遅れや、売上時期の延期などにより、売上高の減少が影響しました結果、売上高は35億２百万円（前年同期比20.7%減）、営業損失は36百万円（前年同期は１億27百万円の営業損失）となりました。」
アジアで受注遅れ・売上時期延期による減収が継続し、第３四半期連結累計期間の売上高が前年同期比20.7％減となった一方、営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および自動車関連設備の案件を中心として、当初計画からの受注の遅れや、売上時期の延期などにより、売上高の減少が影響しました結果、売上高は19億64百万円（前年同期比41.9%減）、営業損失は29百万円（前年同期は89百万円の営業損失）となりました。」
アジアで受注遅れ・売上時期延期による減収が継続した一方、営業損失は前年同期の89百万円から29百万円に縮小した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連および自動車関連設備の案件を中心として、当初計画からの受注の遅れや、売上時期の延期などにより、売上高の減少が影響しました結果、売上高は５億58百万円（前年同期比57.8%減）、営業損失は76百万円（前年同期は１億９百万円の営業損失）となりました。」
アジアで受注遅れ・売上延期が発生し、減収と営業損失が継続している。