家電・タイヤ関連設備案件の一服と受注遅れ・売上時期延期
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-14。
平田機工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-14対処決算
「フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）関連設備の生産は堅調に推移しました。営業利益は、ＦＰＤ関連設備の原価率改善により、前期から黒字に転じました。この結果、売上高は125億72百万円（前期比4.0％減）、営業利益は６億69百万円（前期は１億１百万円の営業損失）となりました。」
その他自動省力機器は減収が続いたものの、FPD関連設備の原価率改善により営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）関連設備の生産が順調に進捗しましたが、家電関連の売上高が減少しました。営業利益は、ＦＰＤ関連設備の原価率改善により、前年同期から黒字に転じました。この結果、売上高は59億79百万円（前年同期比3.3%減）、営業利益は４億65百万円（前年同期は３億８百万円の営業損失）となりました。」
家電関連売上の減少は残るものの、FPD関連設備の生産進捗と原価率改善により、その他自動省力機器は営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）関連やタイヤなどの物流関連の売上高が前期から減少したことにより、利益も低調に推移しました。この結果、売上高は130億96百万円（前期比18.6%減）、営業損失は１億１百万円（前期は１億19百万円の営業利益）となりました。」
FPD・物流関連設備への投資減少が年度実績に表れ、その他自動省力機器は減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、フラットパネルディスプレイ（FPD）関連やタイヤ等の物流関連への設備投資が減少したことにより、売上高・利益ともに低調に推移しました。この結果、売上高は61億86百万円（前年同期比1.3%減）、営業損失は３億８百万円（前年同期は１億６百万円の営業損失）となりました。」
FPD関連およびタイヤ等の物流関連設備投資の減少が、売上高61億86百万円、営業損失3億08百万円として実績に表れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）関連や家電関連が売上高・利益ともに減少となりました。この結果、売上高は160億83百万円（前期比5.1%減）、営業利益は１億19百万円（前期比87.1%減）となりました。」
有機EL・家電関連の設備投資縮小が年度実績に表れ、売上高は前期比5.1％減、営業利益は87.1％減となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）関連および家電関連が売上高・利益ともに減少となりましたが、車載向けフラットパネルディスプレイ（FPD）関連の売上高は増加しました。この結果、売上高は121億74百万円（前年同期比1.8%増）、営業利益は３億75百万円（前年同期比60.8%減）となりました。」
有機EL関連・家電関連の売上高と利益の減少が続き、営業利益は前年同期比60.8％減となった。一方、車載向けFPD関連の売上高は増加し、事業全体では増収となっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）関連への設備投資が減少したことに加え、家電メーカーの投資計画が延期となったことに伴い、売上高・利益ともに低調となりました。この結果、売上高は62億68百万円（前年同期比20.3%減）、営業損失は１億６百万円（前年同期は４億64百万円の営業利益）となりました。」
有機EL関連設備投資の減少と家電メーカーの投資計画延期が、売上高の前年同期比20.3％減および営業損失1億06百万円として実績に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）関連への設備投資が減少したことに加え、家電メーカーの投資計画が延期となったことに伴い、売上高・利益ともに低調となりました。この結果、売上高は28億11百万円（前年同期比20.5%減）、営業損失は70百万円（前年同期は２億51百万円の営業利益）となりました。」
有機EL関連設備投資の減少と家電メーカーの投資計画延期が実際の減収・営業損失として表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、フラットパネルディスプレイ（FPD）関連や白物家電関連への設備投資が縮小したことに伴い、売上高は前期から減少しましたが、利益率の高い案件の売上が多かったことで、利益は前期から増加しました。この結果、売上高は169億52百万円（前期比5.8%減）、営業利益は９億30百万円（前期比30.7%増）となりました。」
FPD・白物家電関連の設備投資縮小が減収として発生した一方、高利益率案件により営業利益は増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、フラットパネルディスプレイ（FPD）関連や白物家電関連への設備投資が縮小したことに伴い、売上高も減少しました。この結果、売上高は119億60百万円（前年同期比13.6%減）、営業利益は９億57百万円（前年同期比35.7%減）となりました。」
FPD・白物家電関連への設備投資縮小が、その他自動省力機器の第3四半期累計売上高13.6％減、営業利益35.7％減として実績に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、フラットパネルディスプレイ（FPD）関連や白物家電関連への設備投資が縮小したことに伴い、売上高も減少しました。この結果、売上高は78億60百万円（前年同期比18.3%減）、営業利益は４億64百万円（前年同期比59.0%減）となりました。」
FPD・白物家電関連の設備投資縮小が実績に表れ、その他自動省力機器の上期売上高は前年同期比18.3％減、営業利益は同59.0％減となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他自動省力機器におきましては、フラットパネルディスプレイ（FPD）関連や白物家電関連への設備投資が縮小したことに伴い、売上高も減少しました。この結果、売上高は35億36百万円（前年同期比28.7%減）、営業利益は２億51百万円（前年同期比63.5%減）となりました。」
FPD・白物家電関連の設備投資縮小が売上高の前年同期比28.7％減、営業利益の前年同期比63.5％減として実績に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電生産設備の売上高は堅調に推移しましたが、タイヤ関連の設備投資が一巡したことで、売上高は前期を下回りました。この結果、売上高は88億６百万円（前期は103億24百万円）となりました。」
白物家電設備は堅調だった一方、タイヤ関連設備投資の一巡が年度売上高の前期割れとして表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電生産設備の売上高は堅調に推移しましたが、タイヤ関連の設備投資が一巡したことで、売上高は前年同期を下回りました。この結果、売上高は64億２百万円（前年同期は69億37百万円）となりました。」
タイヤ関連設備投資の一巡が売上高減少として表れ、同事業の第３四半期連結累計期間売上高は64億02百万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電生産設備の売上高は堅調に推移しましたが、タイヤ関連の設備投資が一巡したことで、売上高は前年同期を下回りました。この結果、売上高は44億61百万円（前年同期は51億38百万円）となりました。」
白物家電生産設備は堅調だった一方、タイヤ関連設備投資の一巡が売上高減少として表れ、同事業の売上高は44億61百万円となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、新型コロナウイルスの影響により、新興国などでは経済活動が制限されるなど、厳しい受注環境が続きましたが、前期までに受注した白物家電生産設備などの生産が順調に進んだことで、売上高は前年同期並みの水準で推移しました。この結果、売上高は24億25百万円（前年同期は24億93百万円）となりました。」
新興国の活動制限による厳しい受注環境は続く一方、既受注の白物家電生産設備の生産が順調に進み、売上高は前年同期並みとなった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、タイヤメーカー向け生産設備の売上高が堅調に推移したものの、新型コロナウイルスの影響により、白物家電生産設備の工事が延期となったことで、売上高が低調となりました。この結果、売上高は103億24百万円（前期比22.0%減）となりました。」
新型コロナウイルスにより白物家電生産設備の工事延期が発生し、事業売上高が前期比22.0％減となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他関連生産設備事業におきましては、タイヤメーカー向け生産設備の売上高が堅調に推移したものの、新型コロナウイルスの影響で白物家電生産設備の工事が延期となるなど、売上高が低調となりました。この結果、売上高は69億37百万円（前年同期比18.9%減）となりました。」
新型コロナウイルスの影響による白物家電生産設備工事の延期が続き、同事業の第3四半期連結累計期間売上高は前年同期比18.9％減となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他関連生産設備事業におきましては、タイヤメーカー向け生産設備の売上高が堅調に推移したものの、新型コロナウイルスの影響で白物家電生産設備の工事が延期となるなど、売上高が低調となりました。この結果、売上高は51億38百万円（前年同期比8.4%減）となりました。」
新型コロナウイルスの影響による白物家電生産設備工事の延期が発生し、同事業の売上高は前年同期比8.4％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他関連生産設備事業におきましては、タイヤメーカー向け生産設備の売上高が堅調に推移したものの、新型コロナウイルスの影響で白物家電生産設備の工事が延期となるなど、売上高が低調となりました。この結果、売上高は24億93百万円（前年同期比23.5%減）となりました。」
新型コロナウイルスの影響で白物家電生産設備の工事延期が発生し、同事業の売上高は前年同期比23.5％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、タイヤ関連生産設備は堅調に推移したものの、白物家電関連の設備投資が一服したことで売上高は低調に推移しました。この結果、売上高は132億40百万円（前期比21.1%減）となりました。」
白物家電関連設備投資の一服が年度実績に表れ、同事業の売上高は前期比21.1％減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電関連やタイヤ関連などの生産設備需要が一巡したことに加え、一部案件で売上時期が当初計画から延期となったことで、売上高は低調に推移しました。この結果、売上高は85億53百万円（前年同期比35.2%減）となりました。」
白物家電・タイヤ関連の設備需要一巡と案件の売上時期延期が継続し、同事業の第3四半期連結累計期間売上高は前年同期比35.2％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「白物家電関連やタイヤ関連などの生産設備需要が一服したことに加え、一部案件で売上時期が当初計画から延期となったことで、売上高は低調に推移しました。この結果、売上高は56億10百万円（前年同期比25.8%減）となりました。」
白物家電・タイヤ関連設備需要の一服と一部案件の売上時期延期が発生し、家電関連およびその他生産設備事業の売上高は前年同期比25.8％減となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電関連およびタイヤ関連の生産設備を中心に予定どおり売上げました。この結果、売上高は32億58百万円（前年同期比5.2%増）となりました。」
白物家電・タイヤ関連の生産設備を予定どおり売上げ、同事業の売上高は前年同期比5.2％増となった。前期までの案件一服・売上時期延期の影響は当四半期の実績では緩和している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、タイヤメーカー向け案件の売上高が堅調に推移しましたが、住宅関連や家電関連への設備投資に一服感が見られました結果、売上高は167億80百万円（前期比4.5%減）となりました。」
タイヤ関連は堅調だった一方、住宅・家電関連の設備投資に一服感が生じ、同事業の年度売上高は前期比4.5％減となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、住宅関連への設備投資に一服感が見られましたが、白物家電を中心とした組立設備を予定どおり売上げました。また、タイヤメーカー向け案件の売上高が増加しました結果、売上高は131億91百万円（前年同期比16.0%増）となりました。」
住宅関連設備投資の一服感は残るものの、白物家電の組立設備を予定どおり売上げ、タイヤメーカー向け案件も増加したため、同事業の売上高は前年同期比16.0％増となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、タイヤ関連設備の案件が堅調に推移しましたが、白物家電を中心とした組立設備や住宅関連設備への投資に一服感が見られました結果、売上高は75億64百万円（前年同期比6.3%減）となりました。」
タイヤ関連設備は堅調とする一方、白物家電・住宅関連設備への投資に一服感が生じ、同事業の売上高は前年同期比6.3％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、白物家電を中心とした組立設備案件やタイヤ関連設備案件に一服感が見られ、低調に推移しました結果、売上高は30億97百万円（前年同期比23.7%減）となりました。」
前期にいったん緩和していた白物家電・タイヤ関連設備案件の一服感が再び記載され、同事業の売上高は前年同期比23.7％減となった。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「白物・小型家電を中心としまして中国市場での減速はあるものの、インドや東南アジア諸国などの新興国の経済発展による家電の普及率の向上に伴い、市場全体の成長が持続する中、白物家電を中心とした組立設備案件などが堅調に推移しております。これらの結果、売上高は113億73百万円（前年同期比16.7%増）となりました。」
前期まで記載していた家電・タイヤ関連案件の一服や売上時期延期に対し、白物家電を中心とした組立設備案件が堅調に推移し、売上高が前年同期比16.7％増となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、家電製品の先進国での買換え需要や新興国の経済発展による普及率の向上に伴い、市場全体の成長が持続する中、白物家電を中心とした組立設備案件が堅調に推移しております。これらの結果、売上高は80億75百万円（前年同期比45.5%増）となりました。」
前期まで記載していた家電・タイヤ関連案件の一服や売上時期延期に対し、当第2四半期は白物家電の組立設備案件が堅調に推移し、売上高が前年同期比45.5％増となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、国内での買換え需要や中国市場での需要拡大に伴い、白物家電を中心とした組立設備案件が堅調に推移しております。これらの結果、売上高は40億58百万円（前年同期比114.0%増）となりました。」
前期まで記載していた白物家電・タイヤ関連案件の一服や売上時期延期に対し、当第1四半期は白物家電の組立設備案件が堅調に推移し、売上高が前年同期比114.0％増となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「家電関連およびその他生産設備事業におきましては、引合い案件も継続して見込まれておりますが、白物家電を中心とした組立設備案件やタイヤ関連設備案件に一服感がみられたことに加え、当初計画からの売上時期の延期などにより、売上高は151億65百万円（前期比5.2%減）となりました。」
家電・タイヤ関連設備案件の一服と売上時期延期が年度実績に反映され、同事業の売上高が前年同期比5.2％減となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「白物家電を中心とした組立設備案件やタイヤ関連設備案件に一服感がみられたことに加え、当初計画からの売上時期の延期などにより、売上高は97億45百万円（前年同期比6.4%減）となりました。」
家電・タイヤ関連設備案件の一服と売上時期延期が続き、第３四半期連結累計期間の売上高が前年同期比6.4％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「白物家電を中心とした組立設備案件やタイヤ関連設備案件に一服感がみられたことに加え、当初計画からの売上時期の延期などにより、売上高は55億50百万円（前年同期比24.6%減）となりました。」
家電・タイヤ関連設備案件の一服と売上時期延期が続き、上期売上高が前年同期比24.6％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「白物家電を中心とした組立設備案件やタイヤ関連設備案件に一服感がみられたことに加え、当初計画からの売上時期の延期などにより、売上高は18億97百万円（前年同期比47.8%減）となりました。」
家電・タイヤ関連案件の一服と売上時期延期が実際の減収として発生している。