内製化率拡大、原価低減、固定費抑制による収益性向上
FY2016に初出。27回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期は、大型案件を中心に支払条件の見直しをおこない、工事進行に応じた前受金の受領を実現したことから、営業キャッシュ・フローは大幅に改善しました。今後も、受注段階からキャッシュ創出を重視した契約・プロジェクト管理を徹底し、運転資本の効率化および資本効率の向上に取組んでまいります。」
収益性向上策が内製化・価格転嫁に加え、支払条件、前受金、在庫、プロジェクト管理によるキャッシュ創出と資本効率改善へ広がった。営業キャッシュ・フローは165億46百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「物価上昇に対応して2023年度の新規受注案件から本格的に価格転嫁の取組みを推進しております。」
従来の内製化・量産体制による原価低減に加え、新規受注案件での価格転嫁と付加価値向上を収益性対策として本格化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、内製化の拡大により外注費を抑制できたことで、利益率が前期を上回りました。この結果、当連結会計年度の売上高は784億43百万円(前期比16.9%増)となり、営業利益は59億20百万円(前期比53.5%増)となりました。」
内製化拡大による外注費抑制が利益率上昇につながり、売上高784億43百万円、営業利益59億20百万円を計上した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加に加え、内製化の拡大により外注費を抑制できたことで、利益率が前年同期を上回りました。」
内製化の拡大によって外注費を抑制し、利益率が前年同期を上回ったという具体的な進捗を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、原材料費等の高騰影響を受けたものの、内製化の拡大により外注費を抑制できたことで、前年同期と同じ売上原価率となりました。」
原材料費等の高騰下で内製化を拡大し、外注費を抑制した結果、売上原価率を前年同期と同水準に維持した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外子会社と連携し、現地調達・現地生産の推進、内製化の拡大など、グローバルな受注の拡大やコスト競争力の強化に取組んでまいりました。」
現地調達・現地生産の推進、内製化拡大などによるコスト競争力強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、在宅勤務やWEB会議システムなどの活用に加え、国内ではワクチンの職域接種を開始するなど、新型コロナウイルスの感染拡大防止策を講じながら、海外子会社と連携し、現地調達・現地生産の推進、内製化の拡大など、グローバルな受注の拡大やコスト競争力の強化に取組んでまいりました。」
現地調達・現地生産の推進、内製化拡大などによるコスト競争力強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、かねてより建設を進めておりました新工場が完成し、稼働を開始したことにより、更なる生産性の向上を図ってまいりました。この結果、当連結会計年度における売上高は652億55百万円(前期比0.5%減)となり、営業利益は49億95百万円(前期比82.5%増)となりました。」
新工場の完成・稼働開始を背景に、売上高がほぼ前年並みの中で営業利益が前期比82.5%増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「グループ各社と連携したグローバルな営業活動を展開し、現地調達・現地生産の推進や内製化の拡大など、コスト競争力の強化にも積極的に取組んでまいりました。」
現地調達・現地生産の推進、内製化拡大によるコスト競争力強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「現地調達・現地生産の推進や内製化の拡大など、コスト競争力の強化にも積極的に取組んでまいりました。」
現地調達・現地生産の推進、内製化拡大によるコスト競争力強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「現地調達・現地生産の推進や内製化の拡大など、コスト競争力の強化にも積極的に取組んでまいりました。」
現地調達・現地生産の推進、内製化拡大によるコスト競争力強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「成長市場・分野における事業拡大に向けて、グループ各社と連携しながら積極的な営業活動を展開し、内製化の拡大やグローバルな生産体制の整備など、コスト競争力の強化に全力で取組んでまいりました」
内製化の拡大、グローバル生産体制整備、グループ各社との連携を継続している。年度実績は減収減益となったが、施策自体の撤回は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「内製化の拡大やグローバルな生産体制の整備など、コスト競争力の強化に全力で取組んでまいりました」
内製化の拡大およびグローバルな生産体制の整備によるコスト競争力強化を継続しているが、新たな段階到達は明示していない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、自動車関連生産設備が堅調に推移し、売上高は30億75百万円(前年同期比1.0%増)となりました。利益面では、量産体制の整備など生産効率の改善による原価低減に努めました。この結果、営業利益は6億68百万円(前年同期比36.5%増)となりました。」
アジアで量産体制の整備、生産効率の改善、原価低減を進め、売上高30億75百万円、営業利益6億68百万円、営業利益前年同期比36.5%増という成果を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、自動車関連生産設備および家電関連生産設備が堅調に推移し、売上高は18億19百万円(前年同期比56.5%増)となりました。利益面では、量産体制の整備など生産効率の改善による原価低減に努めました。この結果、営業利益は6億13百万円(前年同期は44百万円の営業利益)となりました。」
アジアで量産体制の整備、生産効率改善、原価低減を進め、営業利益は前年同期の44百万円から6億13百万円へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「アジアにおきましては、家電関連の売上高が減少しましたが、利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました。この結果、売上高は80億30百万円(前期比12.3%減)、営業利益は11億6百万円(前期比73.6%増)となりました。」
量産体制の整備などによる効率化・原価低減を進め、アジアで減収下でも営業利益が前期比73.6%増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「アジアにおきましては、中国の景気減速による影響が懸念されるものの、足元では、積極的な設備投資がおこなわれ、自動車関連および家電関連の売上高が堅調に推移しました。利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました。この結果、売上高は59億29百万円(前年同期比7.4%増)、営業利益は10億99百万円(前年同期比210.1%増)となりました。」
アジアで量産体制の整備など効率化による原価低減を進め、第3四半期連結累計期間の売上高は59億29百万円、営業利益は10億99百万円となった。営業利益は前年同期比210.1%増となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「アジアにおきましては、白物家電を中心とした組立設備の投資鈍化や半導体関連の売上時期の延期などの影響を受けまして、売上高は減少しましたが、利益面では、量産体制の整備など効率化による原価低減が図れました結果、売上高は30億44百万円(前年同期比24.8%減)、営業利益は4億90百万円(前年同期比24.2%増)となりました。」
アジアで量産体制の整備などによる原価低減を進め、減収下でも営業利益4億90百万円、前年同期比24.2%増を計上している。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、高い生産量に対応するために、積極的な負荷調整をおこない生産リソースの最適な配分による内製化率の拡大や、サプライチェーン全体の更なる効率化を進めるなど生産体制の強化とコスト低減を図ってまいりました。この結果、当連結会計年度における売上高は941億63百万円(前期比16.9%増)となり、営業利益は93億71百万円(前期比13.6%増)となりました。」
負荷調整、生産リソースの最適配分、内製化率拡大、サプライチェーン効率化を継続し、年度売上高941億63百万円、営業利益93億71百万円を計上している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間における売上高は669億44百万円(前年同期比28.4%増)となり、営業利益は78億59百万円(前年同期比48.0%増)となりました。」
生産リソースの最適配分による負荷調整、内製化率拡大、仕入体制見直しを進め、第3四半期連結累計期間の売上高669億44百万円、営業利益78億59百万円という成果を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、生産量の増大に対し、生産リソースの最適な配分による負荷調整を積極的におこない、内製化率の拡大を推進するとともに、仕入体制の見直しによるサプライチェーン全体の更なる効率化を進めるなど生産体制の強化を図ってまいりました。」
負荷調整、内製化率拡大、仕入体制見直しによるサプライチェーン効率化を進め、上期売上高473億50百万円、営業利益58億07百万円という結果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、生産量の増大に対し、生産リソースの最適な配分による負荷調整を積極的におこない、内製化率の拡大を推進するとともに、仕入体制の見直しによるサプライチェーン全体の更なる効率化を進めるなど生産体制の強化を図ってまいりました。また、海外子会社との協力、連携により受注量の拡大や現地調達、現地生産比率を高めるための取組みの一環としまして、今般、中国子会社でのロボット生産・販売開始により、これまでの課題であったコストダウンとリードタイム短縮を図るなど、生産量の拡大と収益性の向上に努めております。この結果、当第1四半期連結累計期間における売上高は259億31百万円(前年同期比78.8%増)となり、営業利益は31億81百万円(前年同期比109.3%増)となりました。」
負荷調整、内製化率拡大、仕入体制見直しに加え、中国子会社でロボット生産・販売を開始した。第1四半期の売上高259億31百万円、営業利益31億81百万円という結果も記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、海外子会社との協力、連携により受注量の拡大や現地調達、現地生産比率を高めることでコスト競争力を強化してまいりました。また、生産量の増大に対し、生産リソースの最適な配分による負荷調整を積極的におこない、内製化率の拡大を推進するとともに、仕入体制の見直しによるサプライチェーン全体の更なる効率化を進めるなど生産体制の強化を図り、生産量の増大と収益性の向上に努めてまいりました。この結果、当連結会計年度における売上高は805億42百万円(前期比51.8%増)となり、営業利益は82億47百万円(前期比182.0%増)となりました。」
現地調達・現地生産、負荷調整、内製化率拡大、仕入体制見直しを進め、年度売上高805億42百万円、営業利益82億47百万円という成果を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、生産量の増大に伴い、負荷調整を積極的におこない、生産リソースの最適な配分や、内製化率の拡大を推進し、詳細な生産スケジュール管理をおこなうことで、生産体制の強化を図り、収益性の向上に努めてまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間における売上高は521億18百万円(前年同期比45.3%増)となり、営業利益は53億9百万円(前年同期比132.6%増)となりました。」
負荷調整、生産リソースの最適配分、内製化率拡大、詳細な生産スケジュール管理を進め、第3四半期連結累計期間の売上高・営業利益の増加を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、生産量の増大に伴い、負荷調整を積極的におこない、生産リソースの最適な配分や、内製化率の拡大を推進し、詳細な生産スケジュール管理をおこなうことで、生産体制の強化を図り、収益性の向上に努めてまいりました。この結果、当第2四半期連結累計期間における売上高は315億3百万円(前年同期比23.1%増)となり、営業利益は32億87百万円(前年同期比91.9%増)となりました。」
負荷調整、生産リソースの最適配分、内製化率拡大、詳細な生産スケジュール管理を進め、上期の売上高・営業利益の増加を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、生産量の増大に伴い、顧客情報、引合い案件情報などを共有化し、負荷調整を積極的におこなうことで、生産リソースの最適な配分や、内製化率の拡大を推進するなど、生産体制の強化を図り、収益性の向上に努めてまいりました。この結果、当第1四半期連結累計期間における売上高は144億99百万円(前年同期比21.2%増)となり、営業利益は15億19百万円(前年同期比71.5%増)となりました。」
顧客・引合い情報の共有、負荷調整、生産リソースの最適配分、内製化率拡大を進め、四半期売上高と営業利益の増加という測定可能な成果を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「損益面におきましても、売上高の増加に加え、内部リソースの活用による内製化率の拡大など、原価低減活動を進めてまいりました結果、売上高は423億6百万円(前期比2.8%増)、営業利益は26億62百万円(前期比65.1%増)となりました。」
内部リソース活用による内製化率拡大を原価低減の手段とし、中期計画では固定費抑制や人員のグローバル再配置も掲げている。