省エネルギー・クリーン技術、高速高精度組立技術、新商品の開発
FY2016に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億71百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間期の研究開発費は6億71百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額1,442百万円であります。」
研究開発費が14億42百万円となり、バッテリー関連設備、半導体関連装置、集束超音波がん治療装置、エコ電動シリーズ、協働ロボット、生物遺伝資源関連などの開発を具体的に進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を6億23百万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額1,385百万円であります。」
研究開発費は13億85百万円となり、バッテリー関連設備、半導体設備、がん治療機器、エコ電動シリーズ、協働ロボット、植物遺伝資源関連など開発対象を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費10億09百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億48百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、上期の研究開発費を6億48百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億86百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費2億86百万円を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「電気自動車（EV）向けバッテリー分野の各種製造工程におけるキーデバイスの開発・改良については、中期経営計画で目標に定めた５テーマのうち４テーマ（自動倉庫の改良・デュアルヘッドワイヤーボンディングマシン・AGVの改良・プラントシミュレーションソフト）が完了いたしました。」
中期経営計画のキーデバイス開発5テーマのうち4テーマが完了した。研究開発費も総額1,229百万円となり、EV・半導体・医療等の対象分野を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億60百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を8億60百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費235百万円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額1,020百万円であります。」
研究開発費を1,020百万円計上し、EV向けバッテリー工程のキーデバイス、半導体搬送・EFEM、医療・理化学機器、エコ電動シリーズ、ロボットコントローラなどの開発対象を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億98百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期連結累計期間の研究開発費を６億98百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億91百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費1億91百万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額866百万円であります。自動車関連分野では、日本、北米、欧州、中国の自動車メーカーおよび新規参入メーカーからのさらなる受注獲得を目指し、ＥＶおよび自動車部品関連設備におけるプロセス装置などの製品開発や要素技術開発に注力しております。」
年度研究開発費866百万円を計上し、EV・自動車部品関連設備のプロセス装置・要素技術開発を具体的に進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億32百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を6億32百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費4億41百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億36百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費236百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、総額1,005百万円であります。」
研究開発費1,005百万円を計上し、自動車のEV・部品関連設備、半導体・有機EL設備、IoT・AI・5G対応装置、ロボット応用製品および新規事業の研究開発対象を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億58百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億58百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億31百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費を5億31百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億85百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費を2億85百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるの研究開発費は、総額1,162百万円（前連結会計年度48.1%増）であります。」
研究開発費が前期比48.1％増の11億62百万円となった。EV・自動車部品設備、有機EL製造装置、IoT・AI・5G対応装置、ロボット応用製品、新規事業の実用化研究など、対象分野も具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発活動金額を8億08百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億58百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発活動金額を4億58百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を２億14百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「デバイスセンターロボット部では、近年自社製ロボットの自社装置への組み込みに注力しており、３Ｄピッキングや垂直多関節、ＩoＴ機能など高付加価値なロボット応用製品の拡充に取組んでおります。また、価格競争力のあるスカラ型ロボットの開発により、中国の当社子会社である平田机工自動化設備（上海）有限公司にて平成29年７月から日本と同様にスカラ型ロボットを生産・販売できるようになりました。」
研究開発・新商品開発について、高付加価値ロボット応用製品の拡充、中国子会社でのスカラ型ロボットの生産・販売開始、狭額縁対応の新型レーザーパネル切断システムの販売開始など、具体的な製品展開を記載している。研究開発費は総額7億84百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・新領域へ挑戦し新しく柱になる事業を創造するため、研究開発本部を設置しました。 当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億85百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発本部を通じた新領域への挑戦と新たな事業の柱の創造を再掲し、第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額を5億85百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億88百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、上期の研究開発活動金額を3億88百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・新領域へ挑戦し新しく柱になる事業を創造するため、研究開発本部を設置しました。」
研究開発本部を通じた新領域への挑戦と新たな事業の柱の創造について、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。第1四半期の研究開発費は1億52百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成28年８月８日には熊本大学と包括連携協定を締結し、平田機工株式会社の県内生産拠点、機械技術および生産技術等と、熊本大学の地方創生推進事業、医薬系部局および理工系部局等において人的・知的資源の融合を推進することにより、新規ビジネス創造を目指した新技術に関する研究開発をスタートいたしました。当連結会計年度の研究開発費は、上記体制のもとに総額６億77百万円となりました。」
熊本大学との研究開発を開始し、研究開発費総額6億77百万円を計上した。新規ビジネス創造に向けた研究開発体制の具体化を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新領域へ挑戦し新しく柱になる事業を創造するため、研究開発本部を設置しました。」
研究開発本部を通じた新領域への挑戦と、新たな事業の柱の創造を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新領域へ挑戦し新しく柱になる事業を創造するため、研究開発本部を設置しました。」
新領域への挑戦、新たな事業の柱の創造、研究開発本部の設置を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新領域へ挑戦し新しく柱になる事業を創造するため、研究開発本部を設置しました。」
新領域への挑戦、新たな柱となる事業の創造、研究開発活動を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、省エネルギー・クリーンを基本思想とした組立搬送分野において高速・高精度組立技術の強化を図ってまいります。加えて、今後の事業の中心となる戦略分野での要素技術の習得および新商品の開発を積極的におこなっております。」
省エネルギー・クリーンを基本思想に、組立搬送技術の高度化、戦略分野の要素技術習得、新商品の開発を進めている。