円高時の海外価格競争力低下と為替変動リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1為替差損減少有価証券報告書
「為替差損 13,338 6,943」
前年同期の為替差損13,338千円から当中間連結会計期間は6,943千円へ減少したが、為替差損自体は引き続き計上されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 10,661 14,956」
連結ベースの為替差損は前期の10,661千円から14,956千円へ増加し、為替変動による実績損失が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 13,338」
前年同期に計上がなかった為替差損を当中間連結会計期間に13,338千円計上し、海外の未払税金に起因する為替差損による営業外費用が増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「しかしながら当事業年度において、歴史的な円安により日本経済全体が影響を受けており、この状況が続く限り当社業績については、上述のとおり海外調達比率が低く国内調達が中心となっているため、影響は限定的です。」
歴史的な円安が続く状況でも、国内調達中心であるため業績への影響は限定的と説明している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 4,077 14,392」
為替差損は前年同期の4,077千円から14,392千円へ増加し、前四半期までの為替差益計上から為替差損へ転じている。 - FY2024-Q2為替差益に転換有価証券報告書
「為替差益 6,207 6,634」
前年同期の為替差益6,207千円に対し、当第2四半期累計期間は6,634千円の為替差益を計上している。 - FY2024-Q1為替差損減少有価証券報告書
「為替差損 5,132 989」
為替差損は前年同期の5,132千円から当第1四半期は989千円へ減少したが、為替変動による損失は引き続き計上されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 - 4,077」
当第3四半期連結累計期間に為替差損4,077千円を計上し、為替変動による損失が実績として確認されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 974 5,132」
為替差損が前年同期の974千円から当第1四半期は5,132千円となり、為替変動による損失が実績として計上されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「しかしながら当事業年度において、歴史的な円安により日本経済全体が影響を受けており、この状況が続く限り当社業績については、上述のとおり海外調達比率が低く国内調達が中心となっているため、影響は限定的です。」
歴史的な円安が生じた一方、国内調達中心で海外調達比率が低いため、当社業績への影響は限定的と説明している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「記録的な円安により経済全体が影響を受けています。」
従来の円高時の海外価格競争力低下・為替変動リスクに加え、記録的な円安が経済全体に影響しているとの為替環境の変化を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは数多くの海外企業と取引しており、海外売上高比率は８割を超えています。そのため、為替が円高傾向となる場合には、為替差損が発生する可能性があることや、海外の競合メーカーと比較して価格競争力が低下し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
円高による為替差損・価格競争力低下に加え、海外売上高比率が8割超であることを明示し、円安時の海外調達コスト上昇も含むリスクとして整理している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該円建て取引では、円高時において価格競争力の面で海外メーカーと比較して不利となることがあります。一方、例外的に外貨建て取引をする場合については、為替リスク対策として原則として為替予約を行っておりますが、急激な為替変動による為替リスクが生じる可能性があります。」
円高による価格競争力低下と、外貨建て取引における急激な為替変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該円建て取引では、円高時において価格競争力の面で海外メーカーと比較して不利となることがあります。一方、例外的に外貨建て取引をする場合については、為替リスク対策として原則として為替予約を行っておりますが、急激な為替変動による為替リスクが生じる可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
円建て取引の円高時の競争力低下と、外貨建て取引における急激な為替変動をリスクとして示した。