重要な2案件の第4四半期集中による業績変動リスク
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-09。
エヌ・ピー・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「他方で、FA装置や海外向け太陽光パネル解体装置の納入が客先による船便の手配遅れ、国内向け太陽光パネル解体装置が客先の受け入れ準備遅れのため下期へ期ずれとなりました。」
売上計上時期のずれに関するリスクについて、船便の手配遅れおよび顧客の受け入れ準備遅れにより、FA装置・太陽光パネル解体装置の納入が実際に下期へ期ずれした。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一部案件が現地作業の検収タイミングの関係で2025年8月期に期ずれとなった」
現地作業の検収タイミングにより、一部案件の売上計上が実際に翌期へずれ込んだ。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「パネル解体装置の海外案件において客先都合で一部後ろ倒しがあったものの、国内の産業廃棄物処理関連企業に対してセミオートの太陽光パネル解体装置（フレーム除去装置）を３台売上計上しました。」
顧客都合による海外案件の一部後ろ倒しが実際に発生し、売上計上時期に影響したと説明している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一部案件で売上が下期となったこと」
売上計上時期のずれによる業績変動リスクについて、当第2四半期に一部案件の売上が下期へずれ込んだと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「パネル解体装置の海外案件で船便の遅れに伴い現地検収時期が先になり、売上計上が来期（2023年8月期）となった」
輸送・検収時期のずれによる売上計上遅延が、環境関連事業の海外パネル解体装置案件で実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況下、当第２四半期連結累計期間の売上高は、部品の長納期化による売上計上時期の期ずれや、顧客工場がフル稼働状態にあり現地作業の一部案件でスケジュール変更が発生したこと等により、期初予想を下回り、1,592百万円（前年同期比4,200百万円の減収）となりました。」
部品の長納期化による売上計上時期の期ずれと、顧客工場のフル稼働に伴う現地作業案件のスケジュール変更が実際に発生し、売上高が期初予想を下回った。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「太陽電池製造装置やFA装置の一部案件で売上計上時期が後ろ倒しになった」
案件の売上計上時期が後ろ倒しとなるリスクについて、当第1四半期に太陽電池製造装置およびFA装置の一部案件で実際に発生したと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「装置関連事業におきましては、主要顧客である米国太陽電池メーカーに装置の改造や増設を行ったほか、その他の米国太陽電池メーカーに向けて太陽電池製造装置を売上計上しました。また、国内電子部品業界を中心にFA装置を売上計上しましたが、海外向けFA装置の一部案件において、顧客都合によるスケジュール変更があったこと等により、売上高は4,905百万円（前期比2,579百万円の減収）となり、やや予定を下回りました。」
顧客都合による海外向けFA装置案件のスケジュール変更が実際に発生し、装置関連事業の売上高が予定を下回った。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、太陽電池製造装置の一部案件に売上計上時期が下期へ期ずれし、売上高は期初の予定を下回りました。」
売上計上時期のずれによる業績変動リスクについて、太陽電池製造装置の一部案件が実際に下期へ期ずれし、売上高が期初予定を下回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、米国太陽電池メーカーの既設ラインの増設や改造を行い、利益率の高い部品販売が予定を大きく上回って好調に推移したことによるものです。一方で、太陽電池製造装置とFA装置の一部案件に売上計上時期の期ずれが生じ、売上高は期初の予定を下回りました。」
従来から記載されていた案件の売上計上時期のずれが、太陽電池製造装置とFA装置の一部案件で実際に発生し、期初予定を下回る売上高となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「顧客の都合による設計変更や検収時期の変更等が発生する場合があり、当初予定していた売上計上時期が後ろ倒しになることで短期的な業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の大型案件の検収時期による変動リスクが、設計変更・検収遅延・開発要素・製品不具合・原価超過を含む短期業績変動リスクとして体系化され、十億円超の大型案件の可能性も示された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当期の業績は下期偏重を予定しており、当第１四半期連結会計期間は下期に売上計上予定の大型ラインの製造が中心となっていることから、当第１四半期連結会計期間の業績は期初の計画に対して、ほぼ予定通りの結果となっております。」
大型案件の検収時期による業績変動という従来の説明に加え、当期は下期偏重を予定し、第1四半期に大型ラインを製造するという計画上の季節性を具体化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「装置関連事業におけるＦＡ装置の取引は、顧客との契約条件に従って出荷基準又は検収基準となっておりますが、顧客の都合による設計変更や検収時期の変更等が発生する場合があります。また、環境関連事業においても顧客都合や天候等の影響により売上計上時期が当初予定していた時期からずれることがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の装置関連事業における設計変更・検収時期変更のリスクに加え、環境関連事業の顧客都合や天候による売上計上時期のずれを含む説明に広がった。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループが提供する太陽電池製造装置の取引は、顧客との契約条件に従って出荷基準又は検収基準となっております。顧客の都合による設計変更や検収時期の変更等が発生した場合、売上計上時期が当初予定していた時期からずれることがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来記載されていた大型案件の検収期間や四半期業績の大幅変動という説明はなくなり、出荷・検収基準と顧客都合による設計変更・検収時期変更に絞った記載となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大型で高額な一貫製造ラインや複合装置は納入・検収までに4～6ヶ月程度の期間を要しており、このような案件が増加した場合には、その検収時期によって、四半期毎の業績が大きく変動する可能性があります。また、顧客の都合による設計変更や検収時期の変更等が発生した場合、売上計上時期が当初予定していた時期からずれることがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型ライン等の検収期間と顧客都合による計上時期変更が四半期業績に影響するリスクを再掲している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「大型で高額な一貫製造ラインや複合装置は納入・検収までに4～6ヶ月程度の期間を要しており、このような案件が増加した場合には、その検収時期によって、四半期毎の業績が大きく変動する可能性があります。また、顧客の都合による設計変更や検収時期の変更等が発生した場合、売上計上時期が当初予定していた時期からずれることがあり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
第4四半期に集中する2案件という説明から、一貫ライン・複合装置の4～6か月の検収期間や顧客都合による変更を含む、より一般的な売上計上時期リスクへ記述が広がった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「このように、今期売上計画に大きな影響を与える２つの案件が第４四半期に集中することから、第３四半期までの業績は低調に推移しました。」
売上計画に大きな影響を与える案件が2件に集中し、第3四半期までの業績が低調になったと説明している。