個別受注案件の利益率変動リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2025。
エヌ・ピー・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025対処有価証券報告書
「製品保証引当金 39,567千円 18,873千円」
製品保証引当金は前期末の39,567千円から18,873千円へ減少し、製品保証対応に備える引当負担が縮小した。 - FY2025-H1製品保証引当金減少有価証券報告書
「製品保証引当金 39,567 31,627」
製品保証引当金は前連結会計年度末の39,567千円から当中間連結会計期間末には31,627千円へ減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「製品保証引当金 10,887 39,567」
製品保証引当金は前期末の10,887千円から当期末39,567千円へ増加し、製品保証対応に備える負担が拡大した。 - FY2024-Q3製品保証引当金減少有価証券報告書
「製品保証引当金 10,887 5,440」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,887千円から当第3四半期末には5,440千円へ減少した。 - FY2024-Q2製品保証引当金減少有価証券報告書
「製品保証引当金 10,887 5,457」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,887千円から当第2四半期末には5,457千円へ減少した。 - FY2024-Q1製品保証引当金減少有価証券報告書
「製品保証引当金 10,887 6,277」
製品保証引当金は前連結会計年度末の10,887千円から当第1四半期末には6,277千円へ減少した。 - FY2023-Q3製品保証引当金減少有価証券報告書
「製品保証引当金 - 10,607」
製品保証引当金は前連結会計年度末の計上なしから10,607千円となった。第2四半期末の15,363千円からは減少している。 - FY2023-Q2製品保証引当金再計上後減少有価証券報告書
「製品保証引当金 - 15,363」
製品保証引当金は前連結会計年度末には計上がなかったが、当第2四半期末には15,363千円計上されている。第1四半期末の17,200千円からは減少した。 - FY2023-Q1製品保証引当金再計上有価証券報告書
「製品保証引当金 - 17,200」
前連結会計年度末に計上がなかった製品保証引当金が、当第1四半期末に17,200千円計上された。 - FY2022製品保証引当金が消滅有価証券報告書
「製品保証引当金 207,085 －」
製品保証引当金は前期末207,085千円から当期末には計上なしとなった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「製品保証引当金 207,085 232,565」
製品保証引当金は前連結会計年度末の207,085千円から当第3四半期末には232,565千円へ増加し、製品保証対応に備える負担が拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「製品保証引当金 237,605千円」
製品保証引当金は前期末の186,650千円から237,605千円へ増加し、製品不具合への補修等に備える負担が拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「製品保証引当金 186,650 241,085」
製品保証引当金が前連結会計年度末の186,650千円から当第3四半期末には241,085千円へ増加し、製品保証対応に伴う負担が拡大している。 - FY2021-Q2製品保証引当金増加継続有価証券報告書
「製品保証引当金の増加20百万円」
製品保証引当金について、当第2四半期累計期間に20百万円の増加が生じ、前期末の186,650千円から207,085千円となった。 - FY2021-Q1製品保証引当金の増加有価証券報告書
「製品保証引当金 186,650 199,262」
製品保証引当金が前連結会計年度末の186,650千円から当第1四半期末には199,262千円へ増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、製品の発売後に発生する補修等の対応費用にかかる支出が見込まれることとなったため、当該費用の発生額を個別に見積って製品保証引当金を計上しております。」
製品不具合等により想定利益率を確保できないリスクに関連して、製品発売後の補修対応費用が見込まれ、製品保証引当金186,650千円を計上した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループが提供する製品やサービスは、受注案件毎の利益率は一定ではありません。したがいまして、個別受注案件の積み上がり状況によって当社グループの四半期毎の利益率が変動する可能性があります。さらに、当社グループが販売している国、地域、顧客は多岐に渡っているため、それらにおいて固有の規制や規格の解釈や適用に関する相違等が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社の従来技術の範疇を超えた新しい技術やノウハウを蓄積する段階において、投入する研究開発費等を吸収しきれない場合や、設計や製造工数の超過等により、原価が想定以上となった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個別案件の利益率変動、国・地域ごとの規制差異に加え、新技術・ノウハウの蓄積に伴う研究開発費未回収や設計・製造工数超過のリスクを一体的に記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループが提供する太陽電池製造装置の取引では、受注案件毎の利益率は一定ではありません。したがいまして、個別受注案件の積み上がり状況によって当社グループの四半期毎の利益率が変動する可能性があります。さらに、当社グループが販売している国、地域、顧客は多岐に渡っているため、それらにおいて固有の規制や規格の解釈や適用に関する相違等が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個別案件の利益率変動リスクに加え、販売国・地域・顧客ごとの規制や規格の解釈・適用の相違による業績影響を追加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが提供する太陽電池製造装置の取引では、受注案件毎の利益率は一定ではありません。したがいまして、個別受注案件の積み上がり状況によって当社グループの四半期毎の利益率が変動する可能性があります。」
案件ごとの利益率の違いによる四半期利益率の変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが提供する太陽電池製造装置の取引では、受注案件毎の利益率は一定ではありません。したがいまして、個別受注案件の積み上がり状況によって当社グループの四半期毎の利益率が変動する可能性があります。」
案件ごとの利益率のばらつきにより、四半期利益率が変動する可能性を記載した。