大口太陽電池メーカーの事業環境変動による業績影響リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-10-09。
エヌ・ピー・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度 FIRST SOLAR,INC. 7,216,062千円 77.8％」
First Solar社向け売上比率は前期の72.7％から77.8％へ上昇し、主要顧客への売上依存度がさらに高まった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度 FIRST SOLAR,INC. 7,848,700千円 72.7％」
First Solar社向け売上比率が前期の36.5％から72.7％へ上昇し、主要顧客への依存度が大幅に高まった。 - FY2022後退有価証券報告書
「First Solar Vietnam Mfg Co., Ltd. 1,766,676 40.3 Tesla,Inc. 459,282 10.5 FIRST SOLAR,INC. 442,717 10.1」
主要顧客としてFirst Solar関連2社とTeslaを開示し、First Solar関連の売上比率は合計50.4％、Teslaは10.5％となった。前期のFirst Solar関連71.1％から依存度は低下したが、依然として高い。 - FY2021後退有価証券報告書
「FIRST SOLAR MALAYSIA SDN.BHD. 1,798,200 34.5 First Solar Vietnam Mfg Co., Ltd. 1,207,241 23.1 FIRST SOLAR,INC. 706,789 13.5」
First Solar社関連の売上比率は当期に合計71.1％となり、前期のFirst Solar社関連売上比率78.4％から低下した。ただし、同社への依存度は依然として非常に高いと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「現在、特に米国の太陽電池メーカーであるFirst Solar, Inc.及びその子会社（以下「First Solar社」という）に対する当社グループの売上比率が高い状況でありますが、同社の事業環境が大幅に縮小した場合や、同社の信用力が低下した場合、当社との取引が減少した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
First Solar社への依存を引き続き重要リスクとして記載し、当期はFirst Solar Malaysia 51.9％、First Solar, Inc. 26.5％で、両社合計が78.4％となった。米国拠点設置や他社・他業界への販売強化による低減策も示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特に、米国の太陽電池メーカーであるFirst Solar社に対する当社グループの売上比率は高い状況でありますが、同社はNASDAC上場企業であり信用力が高く財務体質が安定していることや、同社がメインターゲットとしている米国の太陽電池市場は非常に堅調であり、同社の製品の競争力も高いことから、今後も継続した成長が期待されております。しかしながら、同社の設備投資時期が遅れたり設備投資計画が見送りとなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大口顧客リスクについて、First Solar社への売上比率が高いことを特に明記した。販売実績ではFirst Solar Incが58.5％、First Solar Vietnamが18.4％を占めている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「そのような売上比率が高い顧客の事業環境が大幅に縮小した場合や、事業から撤退した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大口顧客依存のリスク説明は継続しており、当期は主要3社の売上高比率が37.9％、24.6％、16.5％と開示され、上位3社合計で79.0％となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、太陽電池製造装置を世界各国の太陽電池メーカーに対して販売しており、特定の顧客に傾斜した営業方針は採っておりませんが、規模の大きい太陽電池メーカーへの当社グループの売上比率は自ずと高くなります。」
特定顧客への傾斜を避ける方針を示しつつ、大規模メーカーの事業環境変動が業績に影響し得るリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「規模の大きい太陽電池メーカーへの当社グループの売上比率は自ずと高くなります。そのような売上比率が高い顧客の事業環境が大幅に縮小した場合や、事業から撤退した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
特定顧客への営業方針は採らないとしつつ、大規模メーカーの事業縮小・撤退による影響をリスクとして記載した。