総資産経常利益率（ROA）12％の早期達成
FY2017に初出。24回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026通期営業利益率11.9％へ低下有価証券報告書
「この結果、受注高は47,694百万円（前期比49.5％減）、売上高は56,245百万円（同41.6％減）、営業利益は6,667百万円（同56.6％減）」
当期の連結売上高営業利益率は約11.9％となり、前期の16.0％から低下した。中間期の約11.4％からは改善したが、収益性指標の継続的向上は通期では一服している。 - 2026-05-14後退決算
「2026年３月期 56,245 △41.6 6,667 △56.6 5,629 △58.0 3,818 △62.6」
売上高営業利益率は前期16.0％から当期11.9％へ低下し、収益性指標の改善は当期に後退した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、受注高は15,538百万円（前年同期比19.8％増）、売上高は25,193百万円（同39.6％増）、営業利益は2,861百万円（同84.3％増）となりました。」
当中間期の連結売上高営業利益率は約11.4％となり、前年同期の約8.6％から上昇した。前期中間期の低下から収益性指標は改善したが、前期通期の16.0％は下回っている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、賞与算定に用いる指標である当事業年度における当社グループの連結売上高は963億円（前事業年度の連結売上高730億円）、連結営業利益率は16.0％（前事業年度の連結営業利益率14.6％）であります。」
連結売上高営業利益率は前期の14.6％から16.0％へ上昇し、収益性指標の継続的向上が通期で確認された。 - FY2025-H1中間期営業利益率8.6％へ低下有価証券報告書
「この結果、受注高は12,975百万円（前年同期比13.7％減）、売上高は18,042百万円（同50.6％減）、営業利益は1,552百万円（同72.9％減）となりました。」
当中間期の連結売上高営業利益率は約8.6％となり、前期通期の14.6％及び前年同期の約15.7％から低下した。収益性指標の継続的向上について、当中間期は一服が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は73,021百万円（同47.2％増）、営業利益は10,647百万円（同62.6％増）」
開示数値から連結売上高営業利益率は約14.6％となり、前期の13.2％を上回った。収益性指標の継続的向上が通期で示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は61,297百万円（同85.6％増）、営業利益は8,451百万円（同170.8％増）」
開示数値から算出した第3四半期累計の連結売上高営業利益率は約13.8％で、前期通期の13.2％を上回った。収益性指標の継続的向上について、前年通期比では改善が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は36,555百万円（同87.2％増）、営業利益は5,722百万円（同259.9％増）」
第2四半期累計の連結売上高営業利益率は約15.7％となり、前年同期の約8.1％及び前期通期の13.2％を上回った。低採算案件の一巡と大型水処理装置案件の進捗による収益性改善が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、低採算案件が前期までに一巡した一方、アメリカ、その他の地域で受注した大型水処理装置案件が順調に進捗し、大幅増収となったこと等により営業利益以下の各段階利益において前年同期を上回りました。」
当第1四半期の連結売上高営業利益率は、開示された売上高12,767百万円と営業利益1,664百万円から約13.0％となり、前年同期の約6.9％から上昇した。低採算案件の一巡と大型案件の進捗を要因として、収益性指標の改善が示された。 - FY2023営業利益率13.2％へ低下有価証券報告書
「2023年３月期における連結売上高営業利益率は13.2％となっておりますが、コスト低減、経費削減とともに新規市場開拓、周辺事業拡大及び高付加価値商品の拡販等による更なる向上を目指してまいります。」
連結売上高営業利益率は前期の13.9％から13.2％へ低下したが、同指標の継続的な向上を目指す方針は維持している。 - FY2023-Q3営業利益率低下継続有価証券報告書
「以上の結果、売上高は33,035百万円（同46.5％増）、営業利益は3,121百万円（同5.3％増）、経常利益は3,197百万円（同5.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,311百万円（同6.6％増）となりました。」
売上高は前年同期比46.5％増となった一方、営業利益の増加率は5.3％にとどまり、営業利益率は前年同期の約13.1％から約9.4％へ低下した。収益性指標の継続的向上について、低下傾向が続いている。 - FY2023-Q2営業利益率低下継続有価証券報告書
「以上の結果、売上高は19,531百万円（同43.4％増）、営業利益は1,590百万円（同27.8％減）」
売上高が増加した一方、営業利益は前年同期比27.8％減となり、前期に13.9％まで上昇した連結売上高営業利益率の継続的向上について、当四半期も低下が示された。 - FY2023-Q1営業利益率低下有価証券報告書
「以上の結果、売上高は8,937百万円（同53.4％増）、営業利益は617百万円（同30.0％減）」
売上高は増加した一方、営業利益は前年同期比30.0％減となり、前期に13.9％まで上昇した連結売上高営業利益率の継続的向上について、当四半期は一服が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループは収益性を示す連結売上高営業利益率を重要な経営指標と位置付け、当該指標の継続的な向上により企業価値増大を図ってまいります。2022年３月期における連結売上高営業利益率は13.9％となっておりますが、コスト低減、経費削減とともに新規市場開拓、周辺事業拡大及び高付加価値商品の拡販等による更なる向上を目指してまいります。」
連結売上高営業利益率は前期の13.1％から13.9％へ上昇し、同指標の継続的な向上を目指す方針を継続している。 - FY2022-Q3営業利益率改善に一服有価証券報告書
「利益面については、中国・台湾の一部低採算案件が売上計上されたこと等により、売上総利益率が前年同期比0.4ポイント低下したことに加え、人件費の増加、基幹システム更新等により販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は前年同期を下回りましたが、営業外収益に為替差益を計上したことと、前年同期には営業外費用に貸倒引当金繰入額を計上したこと等により、経常利益以下の各段階利益では前年同期を上回りました。」
収益性指標の継続的向上に関して、低採算案件の売上計上と販管費増加により営業利益は前年同期を下回った。経常利益以下は増加したが、営業段階では改善に一服が示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、一部の大型水処理装置案件の原価低減が奏功したこととともにメンテナンス及び消耗品の増収効果等により、売上総利益率が3.7ポイント改善し、営業利益以下の各段階利益で前年同期を上回りました。」
収益性の継続的な向上に関し、原価低減及びメンテナンス・消耗品の増収により売上総利益率が3.7ポイント改善し、営業利益以下の各段階利益が前年同期を上回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年３月期における連結売上高営業利益率は13.1％となっておりますが、コスト低減、経費削減とともに新規市場開拓、周辺事業拡大及び高付加価値商品の拡販等による更なる向上を目指してまいります。」
収益性指標を連結売上高営業利益率とし、実績は前期8.8％から13.1％へ上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、水処理装置の売上増加と低採算案件が一巡したこと等により売上総利益率が1.0ポイント改善したことに加え、テレワークの実施等により販売費及び一般管理費が前年同期比で減少となったこと等により営業利益率が7.2ポイント改善いたしました。」
収益性指標の継続的な向上に関し、低採算案件の一巡、水処理装置の増収及び販管費減少により営業利益率が前年同期比7.2ポイント改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、水処理装置の売上増加と低採算案件が一巡したこと等により売上総利益率が2.5ポイント改善したことに加え、テレワークの実施等により販売費及び一般管理費が前年同期比で減少となったこと等により営業利益率が8.3ポイント改善いたしました。」
連結売上高営業利益率の継続的な向上という指標に関連して、当四半期は営業利益率が前年同期比8.3ポイント改善した。水処理装置の売上増加、低採算案件の一巡及びテレワーク等が要因として記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、水処理装置の売上高増加と低採算案件が一巡したこと等により売上総利益率が2.8ポイント改善したことに加え、テレワークの実施等により販売費及び一般管理費が前年同期比で減少となったことにより営業利益率が5.6ポイント改善いたしました。」
連結売上高営業利益率の継続的向上という指標に関し、水処理装置の売上増加、低採算案件の一巡及び販管費減少により、当四半期の営業利益率が前年同期比5.6ポイント改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、当社グループは収益性を示す連結売上高営業利益率を重要な経営指標と位置付け、当該指標の継続的な向上により企業価値増大を図ってまいります。2020年３月期における連結売上高営業利益率は8.8％となっておりますが、コスト低減、経費削減とともに新規市場開拓、周辺事業拡大及び高付加価値商品の拡販等による更なる向上を目指してまいります。」
従来のROA12％目標ではなく、連結売上高営業利益率の継続的向上を指標とし、実績は前期の4.8％から8.8％へ上昇した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、収益力や管理効率を示す連結売上高営業利益率を重要な経営指標と位置付け、この指標の継続的な向上と企業価値の増大を目標としております。2019年３月期は、4.8％となっていますが、新規市場の開拓、周辺事業の拡大及び付加価値の高い商品の拡販と併せ、コスト低減、経費削減により、更なる向上を図ってまいります。」
従来のROA12％早期達成目標を再掲せず、連結売上高営業利益率4.8％の継続的向上を重視する経営指標へ軸足を移している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成30年３月期におきましては、連結ベースで5.8％となっておりますが、新市場の開拓、周辺事業の拡大、付加価値の高い商品の拡大により、業績の更なる向上を図り、早期に12％を達成することを目標としてまいります。」
ROA実績が前年度の4.7％から5.8％へ上昇し、早期12％目標とその達成手段を引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年３月期におきましては、連結ベースで4.7％となっておりますが、新市場の開拓、周辺事業の拡大、付加価値の高い商品の拡大により、業績の更なる向上を図り、早期に12％を達成することを目標としてまいります。」
ROAの実績4.7％を示した上で、新市場開拓、周辺事業拡大及び高付加価値商品の拡大により、早期に12％を達成する目標を初めて明示している。