人材育成・研究開発・生産設備・ＩＴ・労働環境への投資
FY2016に初出。29回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は163百万円であり、持続可能な社会の実現に貢献が期待できる新事業の創出活動を目的とする新規事業推進部で生じた費用を研究開発費としております。」
研究開発費は前年度の108百万円から163百万円へ増加し、新規事業推進部による新事業創出活動を継続している。 - 2026-05-29前進決算説明資料
「基幹システムの増強、AI活用による設計開発⼒の強化」
基幹システム、AI活用、設計開発力の強化を新中期経営計画の基盤強化策として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は79百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費79百万円を計上した。前年同期の64百万円から増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は64百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費64百万円を計上した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は108百万円であり、持続可能な社会の実現に貢献が期待できる新事業の創出活動を目的とする未来事業推進部（2024年4月1日付で新規事業推進部へ名称変更）で生じた費用を研究開発費としております。」
研究開発費は年間108百万円となり、持続可能な社会に貢献する新事業創出を専任部署で継続した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は76百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費は76百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は48百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費48百万円を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計の研究開発費26百万円を計上している。新たな設備完成等のマイルストーンは記載されていないため、継続確認として扱う。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は4,956百万円であります。その主なものは、生駒事業所の建築工事や各事業における金型や設備更新であります。」
設備投資額が4,956百万円となり、生駒事業所の建築工事、金型、設備更新へ投資を実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は81百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計の研究開発費は81百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は57百万円であります。」
研究開発活動を継続し、上期累計の研究開発費57百万円を計上した。前年同期の50百万円および前四半期の27百万円から増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費27百万円を計上している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は75百万円であります。」
研究開発活動を継続し、累計研究開発費は前四半期の50百万円から75百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は50百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費50百万円を計上している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は29百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費29百万円を計上した。前年同期の18百万円から増加している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は1,424百万円であります。その主なものは、熱交換器事業におけるソフトウエア、プロセスエンジニアリング事業・バルブ事業における機械設備、生駒事業所の造成工事であります。」
年度設備投資1,424百万円を実施し、ソフトウエア、機械設備、生駒事業所造成工事への投資内容を示した。研究開発費も82百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は61百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計の研究開発費が61百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は39百万円であります。」
研究開発活動を継続し、上期累計の研究開発費39百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費18百万円を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は3,260百万円であります。その主なものは、新規事業用地の取得や熱交換器事業における金型投資、バルブ事業における機械設備、その他事業における工場であります。」
設備投資額が3,260百万円となり、新規事業用地、金型、バルブ機械設備、工場への投資内容が示された。研究開発費も62百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は46百万円であります。」
研究開発活動を継続し、累計研究開発費は第2四半期の31百万円から46百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31百万円であります。 固定資産の取得による支出 △ 2,735」
研究開発費31百万円を計上し、固定資産取得支出も2,735百万円となった。投資・研究開発を継続して具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は1,890百万円であります。 その主なものは、熱交換器事業における金型投資やバルブ事業における機械設備、その他事業における工場及び工場用地であります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は56百万円であります。」
設備投資額が1,890百万円となり、金型、バルブ機械設備、工場・工場用地への投資内容が示された。研究開発費も年間56百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は42百万円であります。 第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
未来事業推進部による研究開発について、累計研究開発費が42百万円となり、前四半期の28百万円から増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28百万円であります。 第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
未来事業推進部による研究開発活動について、上期累計の研究開発費28百万円を計上した。また、固定資産の取得による支出1,093百万円も発生している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14百万円であります。当第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
新商品開発・新規事業構築を目的とする未来事業推進部を新設し、研究開発費14百万円を計上した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は510百万円であります。その主なものは、熱交換器事業における金型投資やプロセスエンジニアリング事業における基幹システムであります。」
設備投資として510百万円を実施し、熱交換器事業の金型とプロセスエンジニアリング事業の基幹システムへの投資内容が示された。さらに2019年3月期には人材確保、生産設備増強、研究開発費増加を予定している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度に実施いたしました当社グループの設備投資の総額は926百万円であります。その主なものは、その他事業におけるマレーシア子会社での大型プレス機導入や、事業会社買収に伴う不動産取得であります。」
人材・研究開発・設備等への投資方針について、当年度の設備投資926百万円と大型プレス機導入、不動産取得という実績が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成、研究開発、生産設備、ＩＴ、労働環境整備等への投資」
持続可能な経営と成長戦略のための積極投資として列挙している。