新製品開発のスピードアップと技術開発
FY2016に初出。33回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は163百万円であり、持続可能な社会の実現に貢献が期待できる新事業の創出活動を目的とする新規事業推進部で生じた費用を研究開発費としております。」
新規事業推進部を通じた新商品・新規事業開発について、年間研究開発費163百万円を計上した。 - 2026-05-29前進決算説明資料
「既存製品の改良開発、新製品開発」
既存製品の改良と新製品開発を、Challenge2028の成長戦略として明示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「未来事業推進部（2024年4月1日付で新規事業推進部へ名称変更）」
新商品・新規事業開発を担ってきた未来事業推進部が、2024年4月1日付で新規事業推進部へ改称された。年間研究開発費は108百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は76百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費は76百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は48百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、上期累計の研究開発費48百万円を計上した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、当第1四半期累計で26百万円を計上している。新製品投入等の新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は107百万円であり、持続可能な社会の実現に貢献が期待できる新事業の創出活動を目的とする未来事業推進部で生じた費用を研究開発費としております。」
未来事業推進部を通じた新事業創出活動を継続し、年間研究開発費は107百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は81百万円であります。」
新商品開発・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、累計研究開発費が81百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は57百万円であります。」
新商品開発・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、上期累計研究開発費が57百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費27百万円を計上している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は75百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、累計研究開発費が75百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は50百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費50百万円を計上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は29百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費29百万円を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は82百万円であります。新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部より生じた費用を研究開発費としております。」
未来事業推進部を通じた新商品・新規事業開発を継続し、年間研究開発費82百万円を計上した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は61百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続し、累計研究開発費が61百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は39百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動について、上期累計額が39百万円となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18百万円であります。」
新商品・新規事業開発に関係する研究開発活動を継続していることが、当四半期の研究開発費として示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「未来事業推進部創設により、専任制の新事業創出活動を常態化」
未来事業推進部による新商品・新規事業開発が、専任制の活動として定常化したと総括している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は46百万円であります。」
新商品・新規事業開発につながる研究開発活動を継続し、累計研究開発費が46百万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計の研究開発費31百万円を計上した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計の研究開発費14百万円を計上している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発活動の金額は56百万円であります。 当連結会計年度より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
未来事業推進部による新商品・新規事業開発について、年間研究開発費56百万円が計上された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は42百万円であります。 第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
新商品開発・新規事業構築を目的とする未来事業推進部について、累計研究開発費42百万円が計上された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28百万円であります。 第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
新商品開発・新規事業構築を担う未来事業推進部について、上期累計の研究開発費28百万円が計上された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14百万円であります。当第１四半期連結会計期間より、新商品開発及び新規事業の構築を目的とした未来事業推進部を新設し、同部門で生じた費用を研究開発費としております。」
新商品開発・新規事業構築を目的とする未来事業推進部を新設し、研究開発活動を組織面・金額面で具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「更に、未来事業推進部の新設に伴う研究開発費用の増加も予定していることから、2018年３月期と比べ、増収減益の計画となっております。」
未来事業推進部の新設と、それに伴う研究開発費増加を2019年3月期の計画として明記した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては受託研究活動が中心であり、「研究開発費等に係る会計基準」に定める研究開発にあたるものはありません。」
第1・第2四半期に続き、当四半期も受託研究活動が中心で、会計基準上の研究開発はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては受託研究活動が中心であり、「研究開発費等に係る会計基準」に定める研究開発にあたるものはありません。」
第1四半期に続き、受託研究活動が中心で会計基準上の研究開発はないと記載している。 - FY2018-Q1受託研究中心・会計基準上の研究開発なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては受託研究活動が中心であり、「研究開発費等に係る会計基準」に定める研究開発にあたるものはありません。」
研究開発活動について、当四半期は受託研究活動が中心で、会計基準上の研究開発には該当しないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「新たに開発したトンネル工事に使用されるシールド用バルブの受注が加わった」
新製品開発について、シールド用バルブの開発だけでなく受注獲得まで進んだ。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ推進並びに新製品開発への積極投資など成長戦略に取り組んで参りました。」
新製品開発への積極投資を成長戦略の一環として継続しているが、新製品の市場投入など新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、開発を進めていた全溶接型熱交換器Hi-CUBEを市場投入することが出来、今後の展開に期待を持てる状況となりました。」
新製品開発について、全溶接型熱交換器Hi-CUBEの市場投入という具体的なマイルストーンを達成したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品開発のスピードアップやＭ＆Ａを活用した業務拡大などにより、中期経営計画「Ｇ－１４」最終年度の計画達成に取り組んで参ります。」
研究開発部門を設け、ユーザー・大学・公共研究機関との技術交流を行う体制も記載している。