鋼材・部材価格の高騰リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヒラノテクシードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「市場の急激な変化により原材料や部材等及びそれらに含まれている加工費等の価格が高騰する等のリスクがあります。それによる調達コストの上昇を販売価格に転嫁できない場合や、半導体不足等による電気部品が長納期化することによる納期遅延など、当社グループの生産活動に支障が生じる場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材・部材等の価格高騰に加え、半導体不足による電気部品の長納期化と納期遅延を含む材料調達リスクを継続して記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益におきましては、産業資材や人件費の高騰、納期の延期要請等に伴う保管場所や外注先確保の経費などが影響したものの、一部案件において受注条件の見直しが進んだことにより、利益の下振れが一定程度緩和されました。」
産業資材・人件費の高騰および納期延期要請に伴う経費増加が当中間期の利益に実際に影響したと記載している。一方、受注条件の見直しにより下振れが一定程度緩和された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「エネルギー分野を中心とした北米での付帯工事の貢献により、売上高は堅調に推移いたしましたが、長納期に伴う産業資材や人件費の高騰に加えて、至近のＥＶ市場の減速やトランプ政権下における米国の財政政策や通商政策等の影響により、主要顧客の設備投資計画が見直されました。このため、納期の延期要請等に伴う保管場所や外注先の確保等の経費が増加した結果、大きく業績に影響を及ぼしました。」
産業資材・人件費の高騰、長納期、顧客の設備投資計画見直しおよび納期延期要請に伴う経費増加が、業績に実際に影響したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「エネルギー関連分野を中心に生産は比較的堅調に推移し、売上高は計画を超える結果となりましたが、産業資材や人件費の高騰により利益は計画と比べて下振れとなりました。」
産業資材・人件費の高騰が、売上高は計画超過となる一方で利益が計画を下回る要因として実際に表れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループの製品は他社にはない独自の革新的な技術のもとに成り立っており、当製品における製造原価のうち約６割を鋼材・部材等が占める他、各種電気部品等の供給についても外部からの購入に依存しております。市場の急激な変化により原材料や部材等及びそれらに含まれている加工費等の価格が高騰するなどのリスクがあります。」
製造原価の約6割を鋼材・部材等が占める構造を継続して開示している。資材の長納期化、価格高止まり、外注費用等の高騰が当年度も業績に依然大きな影響を及ぼしたと記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギー関連分野を中心に生産は順調に推移し、売上高は堅調となりましたが、産業資材や人件費の高騰等が大きく影響し、利益は低下しました。また、経済情勢の変化による工場立地変更及び工場建築計画変更による納期変更の影響が大きく、特に前期以前に受注した中長納期の案件については、受注時と製作時の環境が大きく変動しており、受注時に比べ、資材の長納期化や価格の高止まり及び外注費用等の高騰などが、大きく業績に影響を及ぼしました。」
産業資材・人件費の高騰に加え、資材の長納期化、価格高止まり、外注費用の高騰が中長納期案件の業績に大きく影響したと記載している。 - FY2024-Q1資材不足の緩和とコスト高による利益率低下継続有価証券報告書
「一方で、産業資材や人件費の高騰等が大きく影響し、利益率が低下しておりますが、部品・装置の共通化により、生産性の向上並びに利益改善に取り組んでおります。」
電装品等の資材不足は徐々に解消しつつある一方、産業資材・人件費の高騰により利益率低下が続いていると記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「電装品を中心とする産業資材の不足は徐々に解消しつつあるものの、依然として納期の長期化や価格の高止まりが続いております。このため、生産性の低下、産業資材や人件費の高騰等の影響で利益率が低下しております。」
産業資材不足は一部緩和しつつも、納期長期化・価格高止まりが続き、生産性低下、資材・人件費高騰、利益率低下という影響が実際に生じている。製造原価の約6割を鋼材・部材等が占める構造も継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「電装品を中心とする産業資材の不足が継続しております。このため、生産性の低下、産業資材や人件費の高騰等の影響が生じ利益率が減少している状況ではありますが、部品・装置の共通化による利益率の改善に取り組んでおります。」
産業資材不足が継続し、生産性低下、産業資材・人件費高騰および利益率低下という実際の影響が生じていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症拡大の長期化とロシアによるウクライナ侵攻による地政学的リスクは産業資材の高騰と供給不足を招き生産活動に不透明さがありました。」
感染症の長期化とウクライナ侵攻により、産業資材の高騰・供給不足が生産活動の不透明要因となったと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の長期化とロシアによるウクライナ侵攻による地政学的リスクは産業資材の高騰と供給不足を招き生産活動に不透明さがありました。」
産業資材の高騰・供給不足が実際の生産活動に影響する状況として記載され、従来の価格上昇リスクが具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、海外での経済活動の再開を受けて製造業を中心に業績の改善が続いておりましたが、半導体などの電子部材の不足や原油価格の高騰等による産業資材の値上がりなど、生産活動に影響を及ぼす様々な問題が顕在化し、景気の先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
従来の部材価格上昇リスクに関連して、原油価格高騰等による産業資材の値上がりが顕在化したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このため、常に材料価格や人件費の市場動向に注視するとともに、複数の仕入先を確保し、仕入価格の安定に努めております。」
鋼材・部材、原材料、人件費および加工費の上昇リスクと、複数仕入先による価格安定化策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「市場の急激な変化により原材料や部材等及び人件費の大幅な上昇でそれらに含まれている加工費等で価格が高騰した場合には、原価上昇につながる恐れがあり、販売価額に転嫁できない場合は、当社グループの経営成績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の鋼材・部材価格に加え、原材料、部材、人件費および加工費等の上昇をリスクとして明示し、販売価格への転嫁ができない場合の影響を記載している。複数の仕入先確保による価格安定化にも言及している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当製品における製造原価のうち約６割を鋼材・部材等が占めており外部よりの購入に依存しております。市場の急激な変化により鋼材等の価格が高騰した場合には、部材の価格が高騰し製品の原価上昇につながる恐れがあり、当社グループの業績と財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造原価の約6割を鋼材・部材等が占め、外部購入に依存する価格高騰リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当製品における製造原価のうち約６割を鋼材・部材等が占めており外部よりの購入に依存しております。市場の急激な変化により鋼材等の価格が高騰した場合には、部材の価格が高騰し製品の原価上昇につながる恐れがあり、当社グループの業績と財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造原価の約6割を鋼材・部材等が占め、外部購入に依存する価格高騰リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・部材価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、当製品における製造原価のうち約６割を鋼材・部材等が占めており外部よりの購入に依存しております。市場の急激な変化により鋼材等の価格が高騰した場合には、部材の価格が高騰し製品の原価上昇につながる恐れがあり、当社グループの業績と財務状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造原価の約6割を鋼材・部材等が占め、外部購入に依存する構造をリスクとして数値化している。