販売力強化・新技術開発のスピード化・ものづくり改革
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
ヒラノテクシードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-07再定義決算
「『将来的な成長への事業基盤の確立』を2026年度の新たなスローガンに掲げ、収益源の多様化、費用構造改革、組織力強化、生産性向上を目指しスタートいたしました。」
従来の技術開発・生産能力拡大を中心とする整理に対し、収益源の多様化、費用構造改革、組織力強化および生産性向上を2026年度の重点として掲げている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「具体的には、当社のコア技術である「高クリーン・超薄膜コーティング技術」及び「ウェットコーティングとドライコーティングの融合」を軸とした新技術の開発に注力しております。」
高クリーン・超薄膜コーティングおよびウェット・ドライ融合を軸とする新技術開発を継続している。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「設計・製造・生産技術を跨いだモノづくり改革を実現するため専門組織を組成、技術継承と「匠」の育成を促進します。」
ものづくり改革について、設計・製造・生産技術を横断する専門組織の組成、技術継承および熟練人材の育成へ具体化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「ＥＶ需要に基づく二次電池塗工装置を中心とした生産能力向上重視の戦略から、各先端分野の薄膜新素材の塗工技術の開発に重点を置き、幅広い分野やニーズに対応できる弊社の本来の強みを生かした戦略に力を入れる方針へ転換を図ります。」
中期経営計画の見直しに伴い、EV需要を前提とした生産能力向上重視から、薄膜新素材の技術開発、収益源の多様化および幅広い分野への対応を重視する整理へ変化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、当社は、2023年5月12日に公表した長期ビジョン2030及び2024年5月10日に公表した2027年度を最終年度とする中期経営計画の達成に向け、様々な施策に取り組んでまいりました。しかしながら、至近のＥＶ市場の減速やトランプ政権下における米国の財政政策や通商政策等の影響により、主要顧客の設備投資の停滞や、取引先による破産申請の公表といった事象が発生する等、中期経営計画策定時における市場環境の前提との乖離が生じております。こうした状況を踏まえ、総合的に検討した結果、当社は、現行の中期経営計画の見直しを実施することとし、詳細につきましては2025年11月を目途に公表させていただく予定であります。」
中期経営計画の達成に向けた従来の施策推進から、市場環境の前提との乖離を踏まえた現行計画の見直しへ重点が移っている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、2024年５月に中期経営計画（2024年度～2027年度）を公表し、2027年度に連結売上高510億円、営業利益41億円、ＲＯＥ7.5%を新たな目標とし、持続的な企業価値向上に向けた『事業基盤の確立』を目指し、重点取組テーマとなる収益源の多様化、供給能力の拡大、組織力の向上に取り組んでまいります。」
長期ビジョン2030のもとで、2024年度から2027年度の新たな中期経営計画を公表し、事業基盤の確立、収益源の多様化、供給能力の拡大、組織力の向上を重点テーマとして整理している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「今から１００年継続できる会社にしよう」をスローガンとし、５月には『長期ビジョン2030』を公表し、企業価値向上に向け新年度をスタートしました。」
従来の事業運営・成長方針を「今から100年継続できる会社にしよう」のスローガンと長期ビジョン2030のもとで継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「今から100年継続できる会社にしよう」をスローガンとし、５月には『長期ビジョン2030』を公表し、企業価値向上に向け新年度をスタートしました。」
新中期経営計画のスローガンを継続し、長期ビジョン2030を公表したうえで企業価値向上を目指す方針を再掲している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、「長期ビジョン2030」を公表し、売上高600億円、営業利益率12％、ＲＯＥ10％以上を新たな目標とし、その基本方針のもと、エネルギー分野と成長分野を主軸とした事業の成長を目指してまいります。」
従来の中期的な販売力・技術開発・ものづくり改革の整理に加え、長期ビジョン2030、エネルギー分野・成長分野を主軸とする成長戦略へ重点を拡張している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「今から１００年継続できる会社にしよう」のスローガンのもと新年度をスタートしました。」
従来の事業運営・成長方針を「今から100年継続できる会社にしよう」のスローガンのもと継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「今から１００年継続できる会社にしよう」のスローガンのもと新年度をスタートしました。」
従来の事業運営上の基本姿勢について、「今から100年継続できる会社にしよう」のスローガンを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「今から１００年継続できる会社にしよう」のスローガンのもと新年度をスタートしました。」
従来の構造改革・生産性向上を含む事業運営上の基本姿勢について、新スローガンを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、新スローガンである「今から100年継続できる会社にしよう」のもと新年度をスタートしました。」
従来の「時流に乗って躍進」に代わりFY2021に示された新スローガンを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、新スローガンである「今から100年継続できる会社にしよう」のもと新年度をスタートしました。」
FY2021に示された新中期経営計画のスローガン「今から100年継続できる会社にしよう」を新年度も継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「詳細の公表は控えておりますが、2021年度は新中期経営計画の初年度であり、スローガンを「今から100年継続できる会社にしよう」としております。１．生産力の飛躍的向上、２．顧客満足度の向上、３．人材育成、４．新技術の確立、５．環境とコンプライアンス、６．インフラの整備の６項目を経営計画の骨子として、一層強固な経営基盤の確立に取り組んでまいります。」
従来の事業運営スローガンから、新中期経営計画と「今から100年継続できる会社にしよう」というスローガン、6項目の経営計画へ整理を改めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、新年度をスタートいたしました。」
従来の構造改革・生産性向上を含む事業運営上の基本姿勢について、「時流に乗って躍進」のスローガンを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、新年度をスタートしました。」
従来の構造改革・生産性向上を含む事業運営上の基本姿勢について、「時流に乗って躍進」のスローガンを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、新年度をスタートしました。」
従来の構造改革・生産性向上を含む事業運営上の基本姿勢について、「時流に乗って躍進」のスローガンを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、顧客ニーズの変化や市場動向を的確に把握し、満足度の向上に努めるとともに、価値ある技術を創出し続けるべく、積極的に受注並びに生産活動に取り組んでまいりました。」
従来の構造改革・生産性向上から表現を変えた「時流に乗って躍進」のスローガンのもと、顧客ニーズ把握、受注・生産活動を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、顧客ニーズの変化や市場動向を的確に把握し、満足度の向上に努めるとともに、価値ある技術を創出し続けるべく、積極的に受注並びに生産活動に取り組んでまいりました。」
従来の構造改革・生産性向上に関する方針は、「時流に乗って躍進」のスローガンのもとで継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、昨年に引き続き「時流に乗って躍進」をスローガンに、顧客ニーズの変化や市場動向を的確に把握し、満足度の向上に努めるとともに、価値ある技術を創出し続けるべく、積極的に受注並びに生産活動に取り組んでまいりました。」
従来の生産性向上・構造改革から表現を変えた「時流に乗って躍進」のスローガンと、顧客ニーズ把握、受注・生産活動を前面に出す方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「時流に乗って躍進」をスローガンに、顧客ニーズの変化や市場動向を的確に把握し、顧客満足度の向上に努めるとともに、価値ある技術を創出し続けるべく、積極的に受注並びに生産活動に取り組んでまいりました。」
前四半期に示された「時流に乗って躍進」のスローガンと、顧客ニーズ・市場動向の把握、受注・生産活動を前面に出す方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「世界的に景気回復の兆しが現れるなか、当社グループにおきましては、「時流に乗って躍進」をスローガンに、顧客ニーズの変化や市場動向を的確に把握し、顧客満足度の向上に努めるとともに、価値ある技術を創出し続けるべく、積極的に受注並びに生産活動に取り組んでまいりました。」
従来の「生産性の更なる向上」というスローガンから、「時流に乗って躍進」という表現に変わり、顧客ニーズ・市場動向の把握、受注および生産活動を前面に出している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「中期的には、電気自動車や自動車の電装化、モバイル機器の高機能化などの市場の拡大に向け、「電池・電子材料」に重点をおき成長戦略を推し進めるとともに、その先を見据えた基幹技術向上を目指します。高付加価値機器を生み出し企業業績並びに企業価値の更なる向上をはかるべく、新工場の稼働、人材の育成、構造の改革に取り組んでまいります。」
従来の販売力・新技術開発・ものづくり改革という整理に加え、電池・電子材料への重点、基幹技術向上、新工場の稼働を軸とする中期成長戦略へ具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このように、世界的に景気回復の兆しが堅調に現れるなか、当社グループは、「生産性の更なる向上」をスローガンに、徹底した品質管理を行い、価値ある技術を創出し続けるべく、新しい提案や短納期への要望にも積極的に取り組んでまいりました。」
構造改革・生産性向上に関する従来の方針を継続しており、新しい具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このように、世界的に景気回復の兆しが現れるなか、当社グループは、「生産性の更なる向上」をスローガンに、徹底した品質管理を行い、価値ある技術を創出し続けるべく、新しい提案や新技術の要望にも積極的に取り組んでまいりました。」
「生産性の更なる向上」をスローガンとする構造改革・生産性向上の方針を継続しているが、新たな具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、「生産性の更なる向上」をスローガンに、徹底した品質管理を行い、価値ある技術を創出し続けるべく、新しい提案や短納期への要望にも積極的に取り組んでまいりました。」
構造改革・生産性向上に関する従来の方針を継続している。新たな具体的マイルストーンの記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中期的には、「販売力の強化」「新技術開発のスピード化」「ものづくりの改革」に重点をおき新たな成長への戦略を推し進め、高付加価値機器を生み出し企業業績並びに企業価値の更なる向上をはかるべく、人材の育成・構造の改革に取組んでまいります。」
販売力、新技術開発、ものづくり、人材および組織の改革を中期的な重点施策とする方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、徹底した品質管理と確かな技術力で新たな提案や短納期への要望にお答えし、お客様に価値ある技術を創出すべく構造改革を推し進めてまいりました。」
構造改革を継続して推進しているが、新たな具体的マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、徹底した品質管理のもと価値ある技術を創出し続けるとともに、新しい提案や短納期への要望にもお応えするため、「生産性の更なる向上」をスローガンに構造改革を推し進めてまいりました。」
従来の構造改革を「生産性の更なる向上」というスローガンで継続している。新たな具体的マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、徹底した品質管理のもと価値ある技術を創出し続けるとともに、新しい提案や短納期への要望にもお答えするため、「生産性の更なる向上」をスローガンに構造改革を推し進めてまいりました。」
従来の改革方針を、生産性の更なる向上というスローガンで継続している。新たな具体的マイルストーンの記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的には、「販売力の強化」「新技術開発のスピード化」「ものづくりの改革」に重点をおき新たな成長への戦略を推し進め、高付加価値機器を生み出し企業業績並びに企業価値の更なる向上をはかるべく、人材の育成・構造の改革に取組んでまいります。」
中期的な重点施策として、販売、技術開発、製造、人材、組織の改革を列挙している。