研究開発拠点の設備増強
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「ヤマシンフィルタ株式会社 横須賀イノベーションセンタ（神奈川県横須賀市） 研究開発設備 127,691 － 自己資金 2025年４月 2026年３月」
横須賀イノベーションセンターの研究開発設備について、127,691千円を投じ、2025年4月から2026年3月まで整備する計画を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ヤマシンフィルタ株式会社 横須賀イノベーションセンタ（神奈川県横須賀市） 研究開発設備 80,500 － 自己資金 2023年５月 2023年12月」
研究開発拠点の設備増強について、横須賀イノベーションセンタに8,050万円を投じ、2023年5月着手・同年12月完了予定の計画を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年１月 研究開発拠点集約のため、神奈川県横須賀市光の丘に横須賀イノベーションセンタを設立」
研究開発拠点集約のための横須賀イノベーションセンタを設立し、研究開発拠点整備が施設設立段階に進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2020年９月14日開催の取締役会において、以下のとおり新研究開発拠点建設に伴う工事請負契約の締結を決議し、2020年11月６日付で締結いたしました。」
新研究開発拠点について工事請負契約を締結する段階に進み、約14.5億円、2021年12月完成予定の計画を示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「新研究開発拠点（神奈川県横須賀市） 研究開発施設建物 1,000,000 4,100 増資資金 2018年６月 2022年３月」
新研究開発拠点の建物完成予定が、前回記載の2021年２月予定から2022年３月予定へ後ろ倒しとなっている。土地取得は進んでいるが、施設完成には至っていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は2,220,090千円であります。その主な内容は、研究開発拠点の設備増強などによるものです。」
研究開発拠点の設備増強を含む設備投資を実施し、通期の設備投資総額2,220,090千円を計上した。新研究開発拠点については土地取得後、2021年2月完成予定の計画を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成31年２月14日開催の取締役会において、新研究開発拠点の建設用地として固定資産（土地）の取得を決議し、平成31年２月14日に売買契約を締結しております。新研究開発拠点整備の目的は、現在横浜・横須賀・佐賀に分散しております研究開発拠点の集約を図ることにより、研究開発体制の合理化・効率化を図るとともに、当社独自量産化技術に基づく「合成高分子系ナノファイバー」の事業化に向けた研究開発を促進し、高付加価値の製品ラインナップの拡充を強化することにあります。土地面積35,194.87㎡、取得価額1,587百万円の土地を自己資金で取得し、土地引渡しも平成31年２月14日に行っております。」
研究開発拠点の集約とナノファイバー事業化に向けた研究開発のための土地取得を完了した。新研究開発施設の建設時期は精査中であり、施設完成までは進んでいない。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年12月 横須賀メディアラボを神奈川県横須賀市浦郷町に開設」
横須賀メディアラボを開設し、当連結会計年度の設備投資総額も630,918千円となった。研究開発施設の新設計画は継続しているが、ナノファイバー製品化に伴う規模増大や建設コスト高騰により当初想定より遅れる旨も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「①新素材の開発・製品化、及び拠点集約による研究開発体制の効率向上のための研究開発拠点の新設に係る土地・建物購入投資」
拠点集約による研究開発体制の効率向上を目的として、研究開発拠点を新設する土地・建物購入投資を成長投資の対象として決議した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資総額は199,596千円です。その主な内容は、研究開発拠点の設備増強などによるものです。」
研究開発拠点の設備増強を含む設備投資を実施し、当年度の設備投資総額を199,596千円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ヤマシンフィルタ株式会社 横浜開発センタ（神奈川県横浜市磯子区） 研究開発施設建物 350,000 増資資金」
横浜開発センタの研究開発施設建物350百万円、研究開発用機械装置220百万円を増資資金で整備する計画を記載している。完成時期は未定としている。