フリュー（6238）・施策再掲
報酬委員会による取締役報酬の検討
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役報酬決定の公正性・透明性確保174社が書いているテーマ・逆風0社・追い風172社
フリューがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。92社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている174社のうち14社を表示しています。上の文は174社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当事業年度においては３回開催し、各委員の出席状況については全委員（小竹貴子、宇野健人及び榎本雅仁）が皆出席しております。指名報酬委員会では、各取締役の個別の評価及び報酬額並びに報酬制度、指名等について検討し、その内容を適宜取締役会に答申いたしました。」
指名報酬委員会は3回開催され、取締役の評価・報酬制度・指名等を検討し、取締役会へ答申した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く）の報酬は、基本報酬（固定報酬）及び非金銭報酬(業績連動型株式報酬)で構成し、非金銭報酬の額が標準額であった場合、その割合は概ね基本報酬：非金銭報酬＝８：２とする。」
指名報酬委員会による報酬検討の枠組みに、業績連動型株式報酬を組み込む報酬体系へ変更した。指名報酬委員会は当事業年度に3回開催された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2022年６月24日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の変更を決議しております。」
指名報酬委員会の答申を踏まえて報酬決定方針を変更し、個別の最終評価・報酬額の決定主体を代表取締役社長から取締役会へ移した。 - FY2021前進有価証券報告書
「指名報酬委員会の活動内容といたしましては、当事業年度においては４回開催し、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の見直し並びに各取締役の個別の評価及び報酬金額について検討し、その内容を適宜取締役会等に答申いたしました。」
指名報酬委員会が年度中に4回開催され、個人別報酬の決定方針の見直し、評価および報酬額を検討・答申した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「指名報酬委員会は、社外取締役２名及び代表取締役社長１名により構成されております。」
従来の報酬検討機能を、取締役会の構成、取締役・社長の選解任、後継者計画、評価・報酬まで扱う指名報酬委員会へ拡張した。当事業年度は3回開催された。 - FY2017初出有価証券報告書
「取締役の報酬等の決定方法及び各取締役の報酬額については、社外取締役及び代表取締役社長で構成される報酬委員会にその検討を依頼し、その結果に関する答申を踏まえて決定することとしております。」
社外取締役と代表取締役社長で構成する報酬委員会に検討を依頼し、答申を踏まえて取締役報酬を決定する仕組みを記載した。