研究開発活動への継続投資
FY2018-Q4に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、375,723千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動金額375,723千円を開示するとともに、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発投資は、短期的な利益を追うのではなく、海外展開も含め、中長期的な成長を実現するために戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針を維持し、各種用途特化型機体の機体開発、量産体制の構築を進めるとともに、プラットフォーム技術の強化を行っております。」
研究開発ユニット30名体制で、年間研究開発費1,319,319千円を投下し、小型空撮、海外規制対応、物流機体、通信・セキュリティ等の開発を継続した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、386,589千円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発活動金額386,589千円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年12月31日現在、当社グループの研究開発活動は、研究開発ユニットにおいて、グローバル最高技術責任者(ＣＴＯ)以下29名の体制で実施しております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は1,498,425千円です。」
研究開発ユニットを29名体制で運営し、年間研究開発費1,498,425千円を投下した。小型空撮の性能改善・価格競争力向上、海外規制対応、新物流機体、通信・セキュリティ等の開発内容も具体化している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発投資は、短期的な利益を追うのではなく、海外展開も含め、中長期的な成長を実現するために戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針を維持し、各種用途特化型機体の機体開発、量産体制の構築を進めるとともに、プラットフォーム技術の強化を行ってきました。なお、当社は、経済産業省令和４年度第２次補正予算「中小企業イノベーション創出推進事業」（SBIR事業）に係る事業者に採択され、「行政等ニーズに応える小型空撮ドローンの性能向上と社会実装」事業として新たな小型空撮ドローンの開発を進めており、当中間連結会計期間において、当該事業に係る研究開発費が263,794千円計上されております。」
中間連結会計期間の研究開発活動金額632,973千円を開示するとともに、SBIR事業による新たな小型空撮ドローン開発を具体的に進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、371,378千円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動金額371,378千円を開示している。また、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、555,808千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発活動金額555,808千円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、379,494千円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中長期成長を重視し、用途特化型機体、量産体制及びプラットフォーム技術への研究開発投資を継続している。研究開発活動金額は379,494千円である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、197,413千円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動金額197,413千円を開示している。また、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の研究開発費の総額は1,168,758千円です。主な研究開発の内容は、用途特化型機体に関する研究開発として、小型空撮機体における外部ソフトウエアとの連携・LTE通信対応、煙突点検機体の専用地上局アプリケーションの開発、物流専用機体（AirTruck）の量産体制構築、レベル４対応機体の開発を行っております。」
研究開発費を1,168,758千円投下し、用途特化型機体、AirTruck、レベル4対応機体、PF2-AE、地上局及び海外規制対応などの開発内容を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、744,613千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額744,613千円を開示した。また、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発については、今後、飛躍的に拡大が見込まれる産業用ドローンの様々なニーズに応えるべく、短期的な利益を追うのではなく、中長期的な成長を実現するために戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針を維持し、レベル４認証取得に向けた安全性・信頼性向上や機体認証制度への対応、自律制御技術・エッジ処理の高度化、及び用途特化型機体の製品化・量産体制の構築、フィードバックに基づく製品改善を進めております。 当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、520,501千円であります。」
中長期成長を重視した研究開発投資方針を維持し、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額520,501千円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発については、今後、飛躍的に拡大が見込まれる産業用ドローンの様々なニーズに応えるべく、短期的な利益を追うのではなく、中長期的な成長を実現するために戦略的かつ積極的に研究開発費を投下する方針を維持し、レベル４認証取得に向けた安全性・信頼性向上や画像処理を軸とした自律制御・エッジ処理の高度化、及び用途特化型機体の製品化・量産体制の構築を進めております。当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、292,443千円であります。」
中長期成長を重視した研究開発投資方針を継続し、当第1四半期の研究開発活動金額292,443千円を開示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「開発においては、今後、飛躍的に拡大が見込まれる産業用ドローンの様々なニーズに応えるべく、短期的な利益を追うのではなく、中長期的な成長を実現するために戦略的且つ積極的に研究開発費を投下する方針を維持し、レベル４認証取得に向けた安全性・信頼性向上や画像処理（Visual SLAM等）を軸とした自律制御・エッジ処理の高度化、及び用途特化型機体の製品化・量産体制の構築を進めております。 当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、318,793千円であります。」
中長期成長を重視して研究開発費を戦略的・積極的に投下する方針を維持し、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額318,793千円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、153,179千円であります。」
短期的利益より中長期的成長を重視し、研究開発費を戦略的・積極的に投下する方針を維持している。当四半期の研究開発活動金額は153,179千円である。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年12月31日現在、当社の研究開発活動は、研究開発ユニットにおいて、最高技術責任者（ＣＴＯ）以下37名の体制で実施しております。 当事業年度の研究開発費の総額は604,398千円であり、具体的な研究開発の成果は以下のとおりです。」
研究開発費604,398千円、研究開発ユニット37名の体制及び安全性、通信・セキュリティ、自律制御、UI/UX等の具体的な研究成果を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の研究開発費の総額は583,573千円であり、具体的な研究開発の成果は以下のとおりです。」
研究開発費583,573千円を投下し、レベル4認証に向けた安全性・信頼性、自律制御・エッジ処理、用途特化型機体及び量産体制の開発を進めた。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、267,679千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中長期的な成長のため、研究開発費を戦略的かつ積極的に投下する方針を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額267,679千円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、138,272千円であります。 なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発活動金額138,272千円を開示している。また、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、120,676千円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の金額120,676千円を開示するとともに、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、66,182千円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発活動金額66,182千円を開示している。また、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の研究開発費の総額は366,058千円であり、具体的な研究開発の成果は以下のとおりです。」
研究開発費は308,015千円から366,058千円へ増加し、次世代機体・用途別ラインナップ、安全性・操縦性・環境性の研究成果を開示している。 - FY2018-Q4初出有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、308,015千円であります。」
当第3四半期累計期間の研究開発活動金額を開示し、技術開発と次期プラットフォームへの投資を継続している。