西部技研（6223）・リスク再掲
顧客の設備投資計画の変動による需要減退リスク
FY2024に初出。5回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載は2026-08-07。
5記載
2年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内外の産業景気・設備投資動向への感応度89社が書いているテーマ・逆風89社・追い風1社
西部技研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。76社中61社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-07顕在化決算説明資料
「中国・韓国以外のアジアはインドで2025年受注案件のキャンセルと東南アジアで当期受注見込み案件の期ずれ等により前回予想を下回る。 欧州は今期の受注を見込んでいた大型案件の失注と大型案件（１件）の売上計上地域の修正（欧州→中国）等により前回予想を下回る。」
顧客の設備投資計画や需要変動に関する既存リスクについて、インド案件のキャンセル及び欧州大型案件の失注という具体的な事象が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした背景から、短期的には一部の企業が設備投資に対して慎重になる可能性がありますが、中長期的には脱炭素化の流れが続くと考えられ、引き続き企業の設備投資の拡大が期待されております。」
通商政策や脱炭素政策の再評価を背景に、短期的な企業設備投資の慎重化可能性を引き続き記載している。実際の受注減については、前年の国内大型案件の反動減として説明されている。 - 2026-05-08悪化決算説明資料
「世界的なEV需要の鈍化により投資停滞も、日本の足元の投資は計画どおり進行中」
世界的なEV需要の鈍化に伴う投資停滞が、顧客の設備投資計画に関する需要変動要因として明示された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、米国の除湿機販売を行う子会社におきまして、米国国内の除湿機の需要低迷により、今後経常的な損失が予想されるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（7百万円）として特別損失に計上いたしました。」
顧客設備投資・需要変動リスクが米国除湿機販売子会社の需要低迷及び7百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2024初出有価証券報告書
「経済情勢の変化等の影響を受け、顧客の投資計画の中止・延期、内容の変更等により、想定を上回る需要の減退が生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
売上高が顧客の設備投資動向に影響されやすく、投資計画の中止・延期・変更による需要減退を主要リスクとして明示している。