エンシュウ（6218）・施策前進直近の役員の異動（2026-03-27）では「再定義」
事業部制廃止と営業・開発本部・技術・製造本部・管理本部による機能別組織体制
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-03-27。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業部制から職能制への組織再編11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
エンシュウがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-27再定義役員の異動
「鈴木 敦士 社長執行役員 COO 工作機械事業本部長 営業・開発本部長」
2026年4月1日付で、従来の営業・開発本部長等を中心とする執行役員体制から、工作機械事業本部および部品加工事業本部を軸とする体制への変更を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年4月から開発部は、既存の工作機械開発を工作機械部に移し、より新しい市場、新たな技術に向けての研究開発ができる体制に強化しております。また、開発部は、マーケティングの主幹部署として情報一元化からの企画、要素開発に注力し、コア技術開発へ軸足を変えました。」
既存工作機械開発を工作機械部へ移し、開発部を新市場・新技術、マーケティング、企画・要素開発・コア技術に重点を置く体制へ変更した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年4月から開発部は、ひとつの課から目的別のグループ体制へ変更し、よりスピード感を持った開発を推進する環境を整えました。また、企画戦略、要素開発、機械構想、実験研究といった、開発のPDCAがより円滑に回るような仕組みを作りました。」
開発部を目的別グループ体制へ変更し、企画戦略・要素開発・機械構想・実験研究による開発PDCAを具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、2022年４月には一気通貫体制での生産を実行するよう組織再編を行いました。」
2022年4月に一気通貫体制での生産を実行する組織再編を行い、機能別組織への移行を具体的に進めた。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年4月より、市場拡大、コスト削減といった経営課題に対応すべく、工作機械・レーザー事業部と輸送機器事業部からなる事業部制を廃止し、営業・開発本部と技術・製造本部を新設した機能別組織体制へ変更いたしました。」
市場拡大とコスト削減への対応として、2021年4月に従来の事業部制を廃止し、機能別の3本部体制へ移行した。