インソース（6200）・事実再掲
収益認識に関する会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による収益表示変更54社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準の適用に関連し、講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、eラン・映像制作、コンサルティング、Webマーケティング等に収益を分解して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準の適用に関連し、講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、eラーニング・映像制作、コンサルティング、Webマーケティング等に収益を分解して開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準の適用に関連し、講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、eラーニング・映像制作、コンサルティング、Webマーケティング等に収益を分解して開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項（収益認識関係）１．顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。」
収益認識会計基準の適用後、講師派遣研修、公開講座、ITサービス、eラーニング・映像制作、コンサルティング、Webマーケティング等に収益を分解して通期開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は以下の通りであります。」
収益認識会計基準の適用に関連して、講師派遣型研修、公開講座、ITサービス、eラーニング・映像制作、コンサルティング、Webマーケティング等に収益を分解して開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。当該会計方針の変更による四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識時点を変更した。会計方針変更による四半期連結財務諸表への影響はないとしている。