大口クライアント案件消失によるその他メディア支援事業の減収
FY2017-Q3に初出。22回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-13。
GMOメディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-13悪化決算説明資料
「成果報酬型広告市場の成熟化を受け、アフィリエイト広告事業の減収。またポイントCRMツール「GMOリピータス」契約条件の⼀部⾒直しによる減収。「GMOリピータス」は、現在新規5パイプライン進⾏中。」
成果報酬型広告市場の成熟化とGMOリピータスの契約条件見直しが、ソリューション事業の減収要因として具体化している。新規5件は今後のサービスイン予定であり、当開示では回復実績としては扱っていない。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ポイントCRMサービスの大口顧客について、前連結会計年度中に発生した契約条件の見直しの影響が継続したほか」
大口顧客に関する契約条件見直しの影響が当中間期にも継続しており、大口顧客や案件の条件変化がソリューション事業の収益に影響する状況が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「アフィリエイト広告需要が低調であったことから、当連結会計年度における売上高は754百万円(前年同期比7.8％減)、営業利益は100百万円(前年同期比32.4％減)となりました。」
過去の大型案件終了や案件停止に続き、当期はアフィリエイト広告需要の低調がソリューション事業の通期減収減益要因として記載されている。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「昨年好調であったインターネット回線の繁忙期需要が低調であったことから、当中間連結会計期間における売上高は412百万円(前年同期比6.3％減)、営業利益は81百万円(前年同期比29.9％減)となりました。」
ソリューション事業では、前年好調だったインターネット回線の繁忙期需要の低調が中間期にも続き、減収減益として顕在化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「昨年好調であったインターネット回線の繁忙期需要が低調であったことから、当第１四半期連結累計期間における売上高は228百万円(前年同期比6.7％減)、営業利益は65百万円(前年同期比16.0％減)となりました。」
ソリューション事業では、従来の大型案件・案件停止とは異なる要因として、前年好調だったインターネット回線の繁忙期需要の低調が減収減益として顕在化した。 - FY2023一部案件停止と全体増収の併存有価証券報告書
「ソリューション事業については、一部案件の停止があったもののユーザー数が堅調に成長し、当連結会計年度における売上高は819百万円(前年同期比5.1%増)、営業利益は148百万円(前年同期比8.2%減)となりました。」
一部案件の停止が実際に発生した一方、ユーザー数と売上高は増加し、事業全体では営業利益が減少した。 - FY2023-Q3一部案件停止と全体成長の併存有価証券報告書
「ソリューション事業については、一部案件の停止があったもののユーザー数が堅調に成長し」
一部案件の停止が記載される一方、ユーザー数は堅調に成長し、ソリューション事業全体では増収増益となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ソリューション事業については、前年度にあった大型案件が終了した影響により、当第３四半期連結累計期間における売上高は555百万円、営業利益は117百万円（前年同期比42.7%減）となりました。」
前四半期に大型案件の承認による回復を記載していたが、当四半期は前年度の大型案件終了が影響し、ソリューション事業の営業利益が前年同期比42.7％減となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「アフィリエイト広告において、第２四半期に大型案件の承認があったため」
過去に大型案件の消失が減収要因となったその他メディア支援事業について、第２四半期には大型案件の承認があり、売上高・営業利益の回復につながったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、一部業種の広告主による広告出稿控えが生じました。」
その他メディア支援事業における広告主の出稿控えが通期でも継続し、売上高1,116百万円、営業損失2百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、一部業種の広告主による広告出稿控えが生じました。」
一部業種の広告主による広告出稿控えが、その他メディア支援事業の収益環境に引き続き生じていると記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、一部業種の広告主による広告出稿控えが生じました。」
その他メディア支援事業で、一部業種の広告主による出稿控えが新たに顕在化し、当第２四半期累計期間の売上高543百万円、営業損失3百万円となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「上記のように昨年度の大型キャンペーンの終了の影響を受けて、売上が減少しております。当事業年度におけるその他メディア支援事業の売上高は1,229百万円(前年同期比16.4％減)、営業利益は15百万円(前年同期比83.3％減)となりました。」
大型キャンペーン終了による減収要因が通期でも継続し、その他メディア支援事業の営業利益は前年同期比83.3％減となった。 - FY2019-Q3直近四半期の回復有価証券報告書
「昨年度上期の大型クライアント需要を補いきれず、本年度は収益が減少しております。現状はアフィリエイトのみの商品構成から運用型広告やクリエイティブ、企画提案などを行い、直近の第３四半期には昨年度対比で成長しております。」
昨年度上期の大型クライアント需要を補えず累計収益は減少している一方、直近の第３四半期は昨年度対比で成長したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「② その他メディア支援事業 上記のように、前年同期に受注した広告主による大型案件が無くなったことにより、収益が大きく減少しております。 その結果、当第２四半期累計期間におけるその他メディア支援事業の売上高は599百万円(前年同期比37.6％減)、営業利益は2百万円(前年同期比97.4％減)となりました。」
前年同期に受注した広告主による大型案件の消失が引き続き収益減少の要因となり、その他メディア支援事業は売上高599百万円、営業利益2百万円となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「このような変化によって成長を続けてきましたが、当第１四半期においては、その他メディア支援事業において前年度受注した広告主による大型案件が無くなった事によって収益が減少し」
前年度に受注した広告主による大型案件がなくなり、その他メディア支援事業の収益減少としてリスクが再び顕在化した。その他メディア支援事業は売上高293百万円（前年同期比42.7％減）、営業利益1百万円（同98.3％減）となった。 - FY2018一時的大口案件を含む成長継続有価証券報告書
「自社媒体向けに構築したアフェリエイト広告ネットワークを利用し、蓄積したノウハウを活用して外部のメディア媒体や広告主に対して提供する事業は、大口案件の一時的な受注を含め、堅調に成長してメディア媒体や広告主の数が増加しました。」
大口案件の一時的な受注を含みながら、外部メディア・広告主向け事業の成長と取引先数の増加が続いている。 - FY2018-Q3一時的大口案件受注有価証券報告書
「自社媒体向けに構築したアフェリエイト広告ネットワークを利用し、蓄積したノウハウを活用して外部のメディア媒体や広告主に対して提供する事業は、大口案件の一時的な受注を含め、堅調に成長してメディア媒体や広告主の数が増加しました。」
過去に大口クライアント案件の消失による減収を記載していたテーマについて、当四半期は一時的な大口案件の受注を含む事業成長を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ただし、前事業年度において受注していた大口クライアントの案件が無くなったため、前事業年度比では、売上は減少しております。その結果、当事業年度におけるその他メディア支援事業の売上高は、1,110百万円（前年同期比23.4%減）、営業利益は74百万円（前年同期比50.2%減）となりました。」
大口クライアント案件の消失によるその他メディア支援事業の減収・減益が通期でも継続し、売上高1,110百万円、営業利益74百万円と数値化されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ただし、前年同期において受注していた大口クライアントの案件が無くなったため、前年同期比では売上高は減少しております。その結果、当第３四半期累計期間におけるその他メディア支援事業の売上高は、719百万円（前年同期比38.2%減）、営業利益は35百万円（前年同期比70.7%減）となりました。」
前年同期に受注していた大口クライアント案件がなくなり、その他メディア支援事業の売上高・営業利益が前年同期比で減少したと数値化している。