運用型広告市場の伸び悩み
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「社会のデジタル化が進む中でインターネット広告市場は今後も継続して拡大傾向にあります。」
インターネット広告市場が社会のデジタル化等を背景に継続して拡大傾向にあるとの認識を再記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「「AppBank.net」の広告売上については、広告表示対象となるPV数の増加とPV当たり広告単価の向上施策により、売上が増加しました。」
PV数の増加とPV当たり広告単価の向上施策により「AppBank.net」の広告売上が増加し、広告単価下落による収益圧力への対応を記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「大手プラットフォーマーを中心とした運用型広告の需要が高まっていることから、４媒体広告市場（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）の前年同期比を上回る水準の回復傾向にあります。」
運用型広告需要の高まりとインターネット広告市場の回復を記載し、過去の広告市場の伸び悩み認識に比べて環境面は改善方向にある。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「大手プラットフォーマーを中心とした運用型広告の需要が高まっていることから、４媒体広告市場（新聞・雑誌・テレビ・ラジオ）を上回る水準の回復傾向にあります（注）。」
インターネット広告市場を含む運用型広告需要の回復傾向を再記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「PV当たり広告収益については、蓄積したノウハウを活用して、自社でアドネットワークを運用することで、PV当たり広告収益を高い水準で保つことができました。」
アドネットワークを自社運用し、PV当たり広告収益を高い水準で維持できたと記載しており、従来の広告単価下落による収益圧力への対応を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、アドネットワークの広告単価が下落していることによるものです。」
アドネットワークの広告単価下落が続き、広告収益への影響が継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「アドネットワークの広告単価が下落していることによるものです。」
運用型広告に関連するアドネットワーク広告単価が、従来の上昇・堅調という記載から下落へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業面では、アドネットワーク分野の広告が前年度比で広告単価の上昇もあり堅調に推移しましたが、純広告、動画広告は、営業体制の構築の遅れ、コンテンツ制作においてトレンド追随ができなかったなどの影響により売上高は前年を下回る結果となりました。」
アドネットワーク広告は広告単価上昇により堅調に推移した一方、純広告・動画広告は営業体制構築の遅れやトレンド追随の遅れで前年を下回った。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「営業面では、アドネットワーク分野の広告が広告単価の上昇もあり堅調に推移しましたが、」
運用型広告市場の伸び悩みではなく、アドネットワーク分野の広告が広告単価の上昇もあり堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社メディア事業の主たる事業内容であるインターネット広告市場は、月次の売上高が前年同期比110％前後で推移するなど拡大を続けております（注１）。」
前回伸び悩みとされた運用型広告市場を含むインターネット広告市場について、前年同期比110％前後で推移し拡大していると記載している。ただし広告プラットフォーム事業自体は不振とされている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当社メディア事業の主たる事業内容であるインターネット広告市場は、一部に出稿を再検討する動きがあるものの、モバイルでの運用型広告・動画広告を中心に拡大を続けております（注１）。」
前回、伸び悩みとされた運用型広告市場について、今回はモバイルの運用型広告・動画広告を中心に市場全体が拡大を続けていると記載している。ただし、当四半期の広告プラットフォーム事業は減収となっている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「広告プラットフォーム事業につきましては、当社を取り巻く運用型広告市場が伸び悩んだこと等により大幅な減収となりました。」
運用型広告市場の伸び悩み等を背景に、広告プラットフォーム事業が大幅な減収となったと記載している。