中期経営計画「ＶＣ2024」の遂行
FY2022に初出。15回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「「ＶＣ28」は、長期ビジョン「Vision60」の実現に向けた最初の中期経営計画として、「収益性の改善」と「次の成長に向けた基盤構築」に集中するフェーズと位置づけております。」
ＶＣ2024 Revival後の新たな3ヵ年計画として、2027年3月期から2029年3月期までを対象とする「ＶＣ28」を策定した。収益性改善、次の成長基盤構築を軸に、特注品特化、FA事業育成、R&D・新事業、DX、ROIC重視を基本方針としている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、中期経営計画につきまして、2025年３月に前・中期経営計画「ＶＣ2024 Revival」の計画期間が終了したことから、本来であれば2025年４月を開始月とする新・中期経営計画を策定する予定でした。しかしながら、2024年10月に契約締結した株式会社ミスミグループ本社（以下、ミスミグループ）との資本業務提携による相乗効果の測定に相応の時間を要することから、2026年３月期の１年間は、この提携による業績改善効果を測定する期間とすることとしました。」
ＶＣ2024 Revivalの計画期間終了後、新・中期経営計画の開始を直ちには行わず、2026年3月期の1年間をミスミグループとの資本業務提携の業績改善効果測定期間とした。ＶＣ2024 Revivalの取組みは継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、「ＶＣ2024 Revival」の方針をより強力に推し進めるべく、2024年10月７日には、株式会社ミスミグループ本社との資本業務提携の契約を締結しました。」
ＶＣ2024 Revivalの方針を推進する具体的な施策として、2024年10月7日にミスミグループ本社との資本業務提携契約を締結した。 - FY2024前進有価証券報告書
「「ＶＣ2024 Revival」における2024年３月期の経営数値目標としては、売上高38,200百万円、営業利益1,150百万円、経営合理化に伴う特別加算退職金と再就職支援に係る一時的な特別損失等の計上により親会社株主に帰属する当期純損失900百万円を掲げておりました。これに対して経営成績は、売上高38,344百万円、営業利益1,240百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は577百万円となり」
ＶＣ2024 Revivalの2024年3月期目標に対し、売上高・営業利益は目標を上回り、親会社株主帰属当期純損失も目標の900百万円から577百万円へ改善した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2023年７月に「バリュークリエーション（以下、ＶＣ）2024 Revival（リバイバル）」を公表しました。世界的な地政学リスクの高まり、原材料・資源価格の高騰や部品不足等により経営環境が厳しさを増す中、大幅な遅れを余儀なくされていた前中期経営計画「ＶＣ2024」のリカバリーに加えて、今後の新たな成長戦略が必要であるとの考えから、「ＶＣ2024 Revival」では各種施策の実行に経営資源を集中させ、取組みを行っています。」
ＶＣ2024 Revivalにより、前計画のリカバリーと新たな成長戦略に向けて経営資源を集中する方針を継続している。前四半期から計画名称や基本方針に重要な変更はない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「そして、2023年５月にプライム市場からスタンダード市場への移行、2023年７月には「ＶＣ2024」をブラッシュアップした「ＶＣ2024 Revival（リバイバル）」を公表し、各種施策の実行に経営資源を集中することといたしました。なお、「ＶＣ2024 Revival」につきましては、2023年10月27日に経営数値目標を公表しております。」
VC2024 Revivalへの移行後、各種施策への経営資源集中を進め、2023年10月27日に経営数値目標を公表したと記載した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「そして、2023年５月にプライム市場からスタンダード市場への移行、2023年７月には「ＶＣ2024」をブラッシュアップした「ＶＣ2024 Revival（リバイバル）」を公表し、各種施策の実行に経営資源を集中することといたしました。」
ＶＣ2024について、計画の大幅な遅れを踏まえ、2023年7月に「ＶＣ2024 Revival」へとブラッシュアップし、施策実行への経営資源集中を打ち出した。 - FY2023後退有価証券報告書
「当連結会計年度における、中期経営計画「ＶＣ2024」の初年度の経営数値目標としては、売上高43,500百万円、営業利益3,300百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,100百万円を掲げておりました。これに対して経営成績は、売上高42,799百万円、営業利益2,436百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,390百万円となり、全地域で増収を達成し、上場来最高売上を更新しましたが、仕入れコストの上昇による原価率悪化等の影響等により、営業利益以下は減益となりました。」「ＶＣ2024」につきましても大幅な遅れを余儀なくされており、当社としては、これまでの遅れのリカバリーに加えて、今後の新たな成長戦略も含めた計画のブラッシュアップが必要であると考えております。」
VC2024初年度は売上高・営業利益・純利益のいずれも数値目標を下回り、計画自体も大幅な遅れを認識している。遅れのリカバリーと計画のブラッシュアップを予定している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2022年４月よりスタートした３ヵ年の中期経営計画「バリュークリエーション2024（以下、ＶＣ2024）」において、ものづくりにおける自動化・省人化需要を新たな成長エンジンとして、常に「お客様の第一候補」であり続けることを「当社のありたい姿」として設定いたしました。前・中期経営計画の残課題や企業価値の向上に向け、「新規・既存事業の拡大」「生産体制の強化」「Ｒ＆Ｄ強化」の３つを重点経営課題として掲げるとともに、これらの課題への取組みを支える経営基盤の強化策として「ＤＸ推進」「財務戦略」「サステナビリティ」を推進しております。」
ＶＣ2024の3つの重点経営課題と、ＤＸ推進・財務戦略・サステナビリティによる経営基盤強化策を、前四半期から変更なく継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「なお、「新規・既存事業の拡大」への取組みの一環として掲げる「ＦＡ領域の“特注品”の販売拡大」実現のための施策としては、2022年10月にＦＡ機器設計・製作を手掛ける株式会社ＡＳＣｅ（アスク、以下、ＡＳＣｅ）の全株式を取得し、子会社化いたしました。」
ＶＣ2024の重点課題である新規・既存事業の拡大について、ＦＡ領域の特注品販売拡大に向けたＡＳＣｅの全株式取得・子会社化という具体的な進展を記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2022年４月よりスタートした３ヵ年の中期経営計画「バリュークリエーション2024」において、ものづくりにおける自動化・省人化需要を新たな成長エンジンとして、常に「お客様の第一候補」であり続けることを「当社のありたい姿」として設定いたしました。前・中期経営計画の残課題や企業価値の向上に向け、「新規・既存事業の拡大」「生産体制の強化」「Ｒ＆Ｄ強化」の３つを重点経営課題として掲げるとともに、これらの課題への取組みを支える経営基盤の強化策として「ＤＸ推進」「財務戦略」「サステナビリティ」を推進しております。」
ＶＣ2024の初年度第1四半期において、3つの重点経営課題とＤＸ・財務戦略・サステナビリティを含む経営基盤強化策を、前年度から変更なく継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2022年４月からは、ものづくりにおける自動化・省人化需要を新たな成長エンジンにして、常に「お客様の第一候補」であり続けることを「当社のありたい姿」として設定し、「バリュークリエーション（以下、「ＶＣ」）2020Plus」の残課題や企業価値の向上に向けた新たな施策に取組む３ヵ年の中期経営計画「ＶＣ2024」を策定し、これに取組んでおります。ＶＣ2024では、「新規・既存事業の拡大」、「生産体制の強化」、「Ｒ＆Ｄ強化」の３つを重点経営課題として定め、この３つの課題への取組みを支える経営基盤の強化策として「ＤＸ推進」、「財務戦略」、「サステナビリティ」という縦串を刺すことで解決を図ってまいります。」
ＶＣ2020Plusの残課題と企業価値向上に向け、2022年4月からの3ヵ年計画としてＶＣ2024を開始した。3つの重点経営課題と、ＤＸ・財務・サステナビリティの経営基盤強化策を掲げている。