人民元・インドルピー等の為替変動
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「連結決算における人民元の変動による換算額への影響額は、当連結会計年度において為替レートが１人民元あたり１円変動した場合、売上については約13億円、営業利益については約９千万円となります。」
人民元1円変動時の感応度は、前年度の売上約12億円・営業利益約5千万円から、売上約13億円・営業利益約9千万円へ増加した。人民元売建為替予約も924百万円から1,388百万円となり、評価損11百万円を計上した。 - FY2026-H1為替差損縮小・為替予約なし有価証券報告書
「為替差損 133 12」
為替差損は前年同期の133百万円から12百万円へ縮小した。一方、当中間連結会計期間末の為替予約取引は該当事項なしとされ、為替換算調整勘定は1,190百万円減少した。 - FY2025-H1為替差損計上・為替予約取引なし有価証券報告書
「為替差損 － 133」
前年同期の為替差益216百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差損133百万円を計上した。また、当中間連結会計期間末の為替予約取引は該当事項なしとされた。 - FY2024人民元感応度低下・為替差益計上有価証券報告書
「為替変動による影響額の予測は困難でありますが、連結決算における人民元の変動による換算額への影響額は、当年度においては人民元の為替レートが１円変動した場合、売上については約12億円、営業利益については約５千万円程度となります。」
人民元1円変動時の感応度は売上約12億円、営業利益約5千万円とされ、過年度に示された感応度から低下した。また、当期は為替差益130百万円を計上した。 - FY2024-Q3為替差益計上・為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「為替差益の計上等により経常利益は1,164百万円（前年同期比41.3％減）」
当四半期は為替差益145百万円を計上し、経常利益を押し上げる要因となった。一方、為替変動の影響は残り、為替換算調整勘定は前年同期の増加額1,950百万円に対し当期は1,133百万円増加した。 - FY2024-Q2為替予約残高・評価損拡大有価証券報告書
「為替予約取引 売建 米ドル 2,298 △67 売建 人民元 503 △43 合計 2,801 △110」
為替予約の契約額等は前年度末の合計1,962百万円から2,801百万円へ増加し、評価損益も△39百万円から△110百万円となった。通貨別では米ドル売建の契約額が増加する一方、人民元売建は減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「地政学リスクの増大、長期化による景気の下振れリスクや急激な円安による為替相場の変動など、厳しい経営状況が依然として続いております。」
急激な円安による為替相場の変動を引き続き経営環境上のリスクとして認識している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇等による原価率悪化の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により」
為替変動による海外子会社の採算悪化が、前四半期までに続き通期の営業利益等の減少要因として記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「製品への価格転嫁を上回る仕入れコストの上昇による原価率悪化等の影響、為替変動による海外子会社の採算悪化等により」
歴史的な円安や為替変動による海外子会社の採算悪化が、前四半期に続き営業利益等の減少要因として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「地政学リスクの高まりによる原材料・資源価格の高騰や世界的な部材不足等に加え、歴史的な円安の進行などにより、依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
歴史的な円安の進行が経営環境上の為替変動要因として記載され、利益面でも為替変動による海外子会社の採算悪化が営業利益等の減少要因となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「地政学リスクの増大や急激な円安による為替相場の変動などにより、依然として厳しい状況が続いております。」
急激な円安による為替相場の変動を記載し、利益面でも為替変動による海外子会社の採算悪化が営業利益等の減少要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「為替変動による影響額の予測は困難でありますが、連結決算における人民元の変動による換算額への影響額は、当年度においては人民元が１円変動した場合、売上については約14億円、営業利益については約１億円程度となります。」
人民元の変動について、1円の変動が売上約14億円、営業利益約1億円に影響するとの感応度を初めて明示した。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「純資産は15,324百万円となり、前連結会計年度末と比較し2,888百万円の増加となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加及び為替換算調整勘定の増加等によるものであります。」
為替換算調整勘定が1,201,959千円増加し、純資産増加の要因となった。為替変動の影響が引き続き財政状態に現れている。 - FY2022-Q1為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「純資産は13,729百万円となり、前連結会計年度末と比較し1,293百万円の増加となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加、為替換算調整勘定の増加等によるものであります。」
前四半期まで減少要因として記載されていた為替換算調整勘定が、当四半期には806百万円増加し、純資産増加の要因となった。為替変動の影響自体は継続して財政状態に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は10,788百万円となり、前連結会計年度末（2020年３月末）と比較し958百万円の減少となりました。これは、主として為替換算調整勘定の減少及び親会社株主に帰属する四半期純損失の計上に伴う利益剰余金の減少等によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が、四半期純損失とともに純資産958百万円減少の主因として実際に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は11,287百万円となり、前連結会計年度末（2020年３月末）と比較し459百万円の減少となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純損失の計上に伴う利益剰余金の減少、為替換算調整勘定の減少等によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が、四半期純損失とともに純資産459百万円減少の要因として実際に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は12,090百万円となり、前連結会計年度末（2019年３月末）と比較し3,643百万円の減少となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純損失の計上に伴う利益剰余金の減少及び為替換算調整勘定の減少によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少の要因として引き続き現れ、純資産は前年度末比3,643百万円減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は15,122百万円となり、前連結会計年度末（2019年３月末）と比較し611百万円の減少となりました。これは、主として為替換算調整勘定の減少及び親会社株主に帰属する四半期純損失の計上に伴う利益剰余金の減少等によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少の要因として実際に現れた。為替換算調整勘定は396百万円減少し、通貨オプション取引の評価損益もマイナス1.831百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 40,374」
当第1四半期に為替差損40百万円を計上し、為替変動の影響が営業外損益に実際に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「純資産は15,734百万円となり、前連結会計年度末（2018年３月末）と比較し440百万円の減少となりました。これは、主として親会社株主に帰属する当期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加並びに為替換算調整勘定の減少によるものであります。」
為替換算調整勘定が前期末の1,163百万円から282百万円へ減少し、為替変動の影響が純資産に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 146,300 △ 572,285」
為替換算調整勘定が当第3四半期累計期間に572百万円減少し、為替変動の影響が包括利益および純資産に実際に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ベトナム工場への追加投資を目的とした米ドル建て借入金の増加による金融収支の影響等もあり、経常利益は1,340百万円（前年同期比4.2％減）となりました。」
ベトナム工場追加投資向けの米ドル建て借入金増加に伴う金融収支の影響が実際に現れ、経常利益は前年同期比4.2％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、中国子会社における為替差損の発生等により、経常利益は682百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」
中国子会社で為替差損が発生し、経常利益が前年同期比4.0％減となった。為替変動の影響が当四半期の業績に実際に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 435,479千円」
当年度は為替換算調整勘定が435百万円増加し、為替変動の影響が包括利益・純資産に実際に反映された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は15,470百万円となり、前連結会計年度末（2017年３月末）と比較し1,293百万円の増加となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加と為替換算調整勘定の増加によるものであります。」
為替換算調整勘定の増加が純資産増加の要因として実際に現れており、為替変動の影響は引き続き財政状態に反映されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 205,346」
当四半期累計期間に為替換算調整勘定が205百万円減少し、為替変動の影響が包括利益および純資産に実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は14,112百万円となり、前連結会計年度末（2017年３月末）と比較し64百万円の減少となりました。これは、主として親会社株主に帰属する四半期純利益の計上に伴う利益剰余金の増加、配当金の支払い、為替換算調整勘定の減少等によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産の減少要因として引き続き実際に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「中国では、引き続き好調な自動車関連が牽引役となったことに加え、新たに取組んでいる高付加価値の戦略製品も伸長し、売上は現地通貨ベースでは前年を大きく上回りましたが、為替変動の影響により、邦貨ベースでは前年を下回りました。」
中国売上は現地通貨ベースでは大きく伸長したが、為替変動により邦貨ベースでは前年を下回った。為替リスクヘッジによる営業外損益の改善も記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「中国では、引き続き好調な自動車関連が牽引役となったことに加え、新たに取組んでいる高付加価値の戦略製品も伸長し、売上は現地通貨ベースでは前年同期を大きく上回りましたが、為替変動の影響により、邦貨ベースでは前年同期を下回りました。」
中国売上は現地通貨ベースでは前年同期を大きく上回ったが、為替変動により邦貨ベースでは前年同期を下回った。為替リスクヘッジにより営業外損益は改善したものの、換算影響は残った。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は現地通貨ベースでは前年同期を大きく上回りましたが、為替変動の影響により、邦貨ベースでは前年同期を下回りました。」
為替変動が中国売上の邦貨換算額を押し下げた。また、為替換算調整勘定は1,795,735千円減少し、純資産減少の主因となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は13,519百万円となり、前連結会計年度末（2016年３月末）と比較し479百万円の減少となりました。これは、主として為替換算調整勘定の減少によるものであります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産の479百万円減少の主因となり、為替変動の影響が四半期の財政状態に現れた。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「人民元切下げ等による為替の影響はあったものの、経常利益は1,666百万円（前年同期比3.1％増）」
当年度に人民元切下げ等による為替影響が営業外損益を悪化させたと記載。円建取引、先物為替予約、通貨分散等で対策を進めている。