人材育成・人事制度改善とIT活用
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-07前進決算
「また、需要急増に迅速に対応するため、アウトソースの活用拡大や人材育成をはかるなど生産体制の強化を推進した結果、売上高は前年同期を大きく上回り、営業利益も増益となりました。」
IT関連製造装置事業で、アウトソースの活用拡大と人材育成を生産体制強化の具体策として進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「こうした人材戦略の実効性を高めるため、2025年10月より新たな人事給与制度の運用を開始しております。」
人材戦略を「チャレンジする人材育成」「チームで成果を出せる組織文化の醸成」「誇りを持って働ける会社づくり」の3本柱として整理し、2025年10月から新人事給与制度を運用開始、2026年4月にはベースアップを実施した。 - 2026-05-08再掲業績予想の修正
「また、今後の需要回復を見据え、生産効率の向上やジョブローテーションによるスキル向上、更には新入社員及び中堅社員の育成強化をはかり、企業の持続的な成長に向けた体制づくりを進めてきました。」
ジョブローテーション、スキル向上、新入社員・中堅社員の育成を継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社は、人材の育成・能力の開発が企業経営の根幹であることを認識しております。当社経営理念・方針に基づき、社員の知識・技術・技能を向上させ、もって企業目的を達成するに足りうる企業人を育成することを目的として、年度初めに階層別・専門教育を計画し、社員のスキルアップに努めております。職場環境につきましても、社員と会社がともに成長できる環境を目指し、仕事や育児・介護の両立に向けた支援制度、有給休暇取得率の向上をはじめとした働き方改革の実現など、社員が働きやすさと働きがいを感じられるように整備を進めております。」
人材育成を階層別・専門教育として計画化し、育児・介護との両立支援、有給休暇取得率向上など職場環境整備へ取り組みを拡張した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「複雑化する設計工数の確保のための機動的な人員配置、外注設計の活用、製造部員の育成・採用強化にも努めました。」
人材育成・人員確保について、設計人員の機動配置、外注設計、製造部員の育成・採用強化という具体策を追加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「更に、製造部員の能力向上を意図して、切削や空圧などのスキル向上教育や、スキルマップに基づく部署間のジョブローテーションを実施しました。」
需要回復を見据えた人材育成として、製造部員への切削・空圧技能教育と、スキルマップに基づく部署間ジョブローテーションを実施。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「更に、需要回復期を見据えた製造部員の能力向上を意図して、切削や空圧などのスキル向上教育や、スキルマップに基づく部署間のジョブローテーションを実施しました。」
需要回復に備え、製造部員に対する切削・空圧などの技能教育と、スキルマップに基づく部署間ジョブローテーションを実施。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「生産面では、部門を跨いだ情報共有による素早い仕様提案を推進し、最適生産の実施に努めてきました。また、品質向上による不具合コストの削減や部品調達コストの見直しのほか、ITを活用した更なる業務効率化をはかるなど、コスト管理の徹底にも取り組んできました。」
部門横断の情報共有、IT活用による業務効率化、品質・調達コストの見直しを生産・コスト管理の具体策として実施。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コロナ禍をチャンスと捉えて人材育成を積極的に推進し、従業員教育・トレーニングの徹底をはかるなど、生産性の向上にも取り組んできました。」
従業員教育・トレーニングによる人材育成と生産性向上を継続。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、需要回復期に迅速な対応と更なる生産対応が可能となるように、従業員教育・トレーニングの徹底をはかるなど、生産性の向上にも取り組んできました。」
需要回復に備えた従業員教育・トレーニングを継続し、人材育成を通じた生産性向上の方針を再確認した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「需要回復期に迅速な対応と更なる生産対応が可能となるように、従業員教育・トレーニングの徹底をはかるなど、生産性の向上にも取り組んできました。」
需要回復に備え、従業員教育・トレーニングを徹底するという人材育成の具体策を記載。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、ICT活用による営業戦略の強化や新たな働き方への転換等の取り組みによって、事業環境の変化に対応していく方針であります。」
従来の人材育成・働き方改革に加え、感染症下での新たな働き方への転換を対応策として具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「生産面では、組立員のスキルアップをはかるとともに、作業の標準化、設備の効率的運用に取り組むなど、生産体制の強化に努めてきました。」
人材育成の具体策として組立員のスキルアップを継続し、作業標準化・設備運用改善と合わせて生産体制を強化。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「生産面では、高水準の受注残高に対応しフル生産を続ける中で、組立員のスキルアップをはかるとともに、作業の標準化、設備の効率的運用に取り組むなど、生産体制の強化に努めてきました。」
人材育成の具体策として、工作機械事業の組立員のスキルアップを実施。作業標準化や設備の効率的運用と併せて生産体制を強化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「目標達成に向けて、「生産能力の増強」「人材育成の強化」「中期IT戦略の推進」「収益源の多角化」「働き方改革の推進」に取り組むとともに、各事業において収益の強化と売上の拡大のための戦略を推進していきます。」
人材育成、IT戦略、働き方改革を中期計画2021の3か年施策として継続的に位置付けた。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、持続的な成長のための基盤作りとして、従業員の働き方改革を推進し、多様で優秀な人材の確保に取り組みます。」
従来の人材育成・人事制度改善に加え、働き方改革と多様で優秀な人材の確保を明示。 - FY2016初出有価証券報告書
「コーポレート機能領域においては、事業戦略の遂行をサポートするため、人材育成の強化と人事制度の改善、ITの活用の2つの方向性に基づいた施策を実施していきます。」
事業戦略を支える共通機能として、人事制度と基幹業務システムを整備。