継続的な研究開発と高付加価値製品・新用途の開発
FY2016に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07実績引用決算説明資料
「高付加価値製品を中心とした売上拡大により収益性向上。」
高付加価値製品の売上拡大と収益性向上を実績として示したが、研究開発活動自体の方針変更は示していない。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、930百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係等新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザの開発を行っております。」
研究開発費930百万円と、半導体・省エネルギー、新用途、省人化・省力化、圧縮空気応用、ドアクローザの開発領域を開示しており、従来の研究開発方針を継続している。 - 2026-06-01前進決算説明資料
「自動化・省力化・環境対応製品としてロボット搭載用製品で7機種、環境対応製品で4機種の開発が完了」
研究開発・新製品開発について、ロボット搭載用製品7機種と環境対応製品4機種の開発完了が示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億56百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費456百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億48百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費448百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、1,001百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係等新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザの開発を行っております。」
研究開発費は前期の785百万円から1,001百万円へ増加した。半導体・省エネルギー、新用途、省人化・省力化、圧縮空気応用、ドアクローザという従来の開発領域を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、５億30百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第68期第2四半期累計期間の研究開発費530百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億67百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の２億60百万円から２億67百万円へ増加した。研究活動の状況に重要な変更はないとしているが、継続的な研究開発投資の実績が増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、７億85百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の６億76百万円から７億85百万円へ増加した。研究活動の領域に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、５億35百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第67期第2四半期累計期間の研究開発費は5億35百万円となった。研究活動の状況に重要な変更はないとしているが、前年同期の4億50百万円から支出額は増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第67期第1四半期の研究開発費は260百万円となり、前年同期の215百万円から増加した。研究活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、６億76百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第66期第3四半期累計期間の研究開発費676百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億50百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第66期第2四半期累計期間の研究開発費450百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第66期第1四半期の研究開発費215百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、819百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係等新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザの開発を行っております。」
研究開発費819百万円と、4事業における新用途、省人化・省力化、圧縮空気応用、ドアクローザの開発を開示している。前期の946百万円から研究開発費は減少したが、開発領域と継続方針は維持されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、６億３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第65期第3四半期累計期間の研究開発費603百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、３億97百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第65期第2四半期累計期間の研究開発費397百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第65期第1四半期の研究開発費215百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、946百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係等新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザの開発を行っております。」
研究開発費は前期の897百万円から946百万円に増加した。従来の4事業領域での開発も継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、６億46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第64期第3四半期累計期間の研究開発費646百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億27百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第64期第2四半期累計期間の研究開発費427百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億12百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続方針を再確認し、第64期第1四半期の研究開発費212百万円と、研究活動の状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、897百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係等新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザの開発を行っております。」
研究開発費は前期の796百万円から897百万円に増加し、半導体製造装置、省エネルギー、省人化・省力化、圧縮空気応用、ドアクローザなどの開発領域を継続・具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、６億69百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第63期第3四半期累計期間の研究開発費669百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続方針を再確認し、第63期第2四半期累計期間の研究開発費452百万円と、研究活動の状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、２億９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第63期第1四半期の研究開発費209百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、７億96百万円であります。各セグメントでは、半導体製造装置用や省エネルギー関係の新しい用途開発、工場環境関連や電機関連等の省人化・省力化製品の開発、圧縮空気応用技術による各種製品の開発、ドアクローザ等の開発を行っております。」
継続的な研究開発方針を再確認し、年間研究開発費796百万円と4事業の開発領域を開示している。新たな完了や段階到達ではなく、従来方針の具体化として扱う。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、当社（日東工器株式会社）が行っております。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、５億72百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費572百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、３億86百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費386百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、１億78百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費178百万円を開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、４億98百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費を498百万円と開示し、研究活動の状況に重要な変更がないと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経営環境の変化があっても、長期的な視点に立って、将来のための試験研究投資、品質向上、人材育成に継続して経営資源を投入してまいります。」
将来のための試験研究投資を継続する方針を再確認しており、研究活動の状況にも重要な変更はないと説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「経営環境の変化があっても、長期的な視点に立って、将来のための試験研究投資、品質向上、人材育成に継続して経営資源を投入してまいります。」
試験研究投資を含む将来投資を継続する方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発面では、好不況に関係なく、継続的に研究開発投資を実施し、付加価値の高い製品開発を進めていきます。国内では、環境や食品分野など新たな用途開発に取り組み、海外では、それぞれの地域に適合する製品を投入し市場開拓を進めます。」
景気に左右されない研究開発投資、新用途、地域適合製品という手段が示されている。