固定資産の減損リスクと遊休資産の減損損失
FY2018に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当社及びベトナム連結子会社の事業構造改善に伴い発生した費用及び損失70,449千円を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。その内訳は、減損損失29,626千円、貯蔵品の評価減31,644千円及び退職加算金9,179千円であります。」
固定資産の減損リスクが、当社製造設備1,986万3千円およびベトナム子会社製造設備976万3千円、合計2,962万6千円の減損損失として実際に発生した。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「当社及びベトナム連結子会社の事業構造改善に伴い発生した費用及び損失70,449千円を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。その内訳は、減損損失29,626千円、貯蔵品の評価減31,644千円及び退職加算金9,179千円であります。」
ベトナム子会社の製造設備に加え、当社の製造設備でも減損損失が計上された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ベトナム連結子会社YAMAZAKI TECHNICAL VIETNAM CO.,LTD.の事業内容見直しに伴う人員最適化に伴う特別退職金6,859千円及び製造設備の減損損失9,091千円であります。」
ベトナム連結子会社の製造設備について、9,091千円の減損損失が実際に計上された。固定資産の減損リスクが製造設備の減損として顕在化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは、株式会社ヤマザキにおいて工作機械事業が営業損失を計上し、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる状況になったことから、工作機械事業に係る各資産グループ及び共用資産に減損の兆候があるものと判断し、減損損失の認識の要否の判定を実施いたしました。その結果、株式会社ヤマザキの工作機械事業に係る有形及び無形固定資産986,718千円、遊休資産を除く本社及び工場を一体とした有形及び無形固定資産1,205,499千円のいずれの資産グループにおいても、各資産グループの正味売却価額を含む割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。」
工作機械事業の継続的な営業損失により減損兆候の判定を実施したが、将来キャッシュ・フロー等が帳簿価額を上回り、減損損失は計上されなかった。前年度に比べ、減損兆候の対象は工作機械事業と共用資産に絞られている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
固定資産の減損リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは、株式会社ヤマザキにおいて工作機械事業及び輸送用機器事業のいずれもが営業損失を計上し、営業活動から生ずる損益又はキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる状況になったことから、両事業に係る各資産グループ及び共用資産に減損の兆候があるものと判断し、減損損失の認識の要否の判定を実施いたしました。」
両事業の営業損失・営業キャッシュ・フローの継続的マイナスにより減損の兆候を認識し、減損判定を実施した。ただし、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため減損損失は計上していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクの扱いについて重要な変更はないとされた。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループでは、工作機械事業及び輸送用機器事業に含まれる各資産グループはいずれも営業損失を計上しておりますが、両事業ともに現状の業績予測を含め営業活動から生ずる損益又はキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる状況にはないことから、減損の兆候があると判断した資産又は資産グループはありませんでした。」
両事業は営業損失を計上したものの、営業損益またはキャッシュ・フローが継続的にマイナスとなる状況ではないとして、減損の兆候はないと判断された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないとされ、固定資産の減損リスクの扱いは維持された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、固定資産の減損リスクの扱いは維持された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産において、資産価値の下落等により減損処理が必要となった場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損リスクを継続して記載した。当連結会計年度に固定資産の減損損失は計上されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、固定資産の減損リスクの扱いは維持された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。 なお、重要事象等は存在しておりません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、固定資産の減損リスクの扱いは維持された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。なお、重要事象等は存在しておりません。」
前事業年度に記載した事業等のリスクについて重要な変更がないと明示され、固定資産の減損リスクの扱いは維持された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産において、資産価値の下落等により減損処理が必要となった場合には、当社グループの財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損リスクは継続して記載された。当連結会計年度の減損損失は該当事項なしとされた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産において、資産価値の下落等により減損処理が必要となった場合には、当社グループの財政状態、経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」「当連結会計年度において、時価が下落している遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(15,960千円）として特別損失に計上しました。」
固定資産減損をリスクとして記載するとともに、浜松市の遊休資産について15,960千円の減損損失を実際に計上した。