長期的な安定性の確保と収益性の向上
FY2016に初出。40回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
ヤマザキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-07悪化決算
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は４億９千６百万円（前年同期比14.7％減）となりました。利益面につきましては、営業損失５千１百万円（前年同期は営業損失３千２百万円）、経常損失５千４百万円（前年同期は営業損失３千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失２千６百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失３千７百万円）となりました。」
売上高が減少し、営業損失・経常損失は前年同期より拡大した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、△29.4％（前連結会計年度は4.1％）、ROAは、△10.0％（前連結会計年度は1.5％）であり、当連結会計年度においては損失を計上したため、前連結会計年度に比べ悪化しております。」
長期的な安定性・収益性向上を掲げる一方、ROEは4.1％からマイナス29.4％、ROAは1.5％からマイナス10.0％へ悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における売上高は12億６千６百万円（前年同期比19.1％減）となりました。利益面につきましては、営業損失９千万円（前年同期は営業利益５千６百万円）、経常損失９千９百万円（前年同期は経常利益５千３百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失は１億１千８百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益３千７百万円）となりました。」
売上高が前年同期比19.1％減となり、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。長期的な安定性と収益性向上に関する実績は悪化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、4.1％（前連結会計年度は△2.4％）、ROAは、1.5％（前連結会計年度は△0.8％）であり、前連結会計年度に比べ改善が見られております。」
ROEはマイナス2.4％から4.1％、ROAはマイナス0.8％から1.5％へ改善し、収益性向上の目標に対して両指標がプラスへ転じた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当中間連結会計期間における売上高は15億６千５百万円（前年同期比36.7％増）となりました。利益面につきましては、営業利益５千６百万円（前年同期は営業損失１億１千１百万円）、経常利益５千３百万円（前年同期は経常損失９千４百万円）、親会社株主に帰属する中間純利益は３千７百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失１億２百万円）となりました。」
売上高が前年同期比36.7％増となり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。長期的な安定性・収益性向上に関する実績が改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、△2.4％（前連結会計年度は△7.4％）、ROAは、△0.8％（前連結会計年度は△2.7％）であり、前連結会計年度に比べ改善しているものの、親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことによるものであります。」
ROEはマイナス7.4％からマイナス2.4％、ROAはマイナス2.7％からマイナス0.8％へ改善した。なお、当期純損失は継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「固定費の圧縮等の効果により前年同期に比べ損失幅を縮小したものの、輸送用機器事業における販売が低調だったこと等により、営業損失は１億１千万円（前年同期は営業損失１億５千４百万円）、経常損失は９千１百万円（前年同期は経常損失１億４千万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は、７千６百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失１億５千万円）となりました。」
固定費圧縮等により、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、各段階で損失は継続しており、長期的な収益性向上の目標は未達の状態である。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は11億４千５百万円（前年同期比13.2％減）となりました。利益面につきましては、営業損失１億１千１百万円（前年同期は営業損失１億７百万円）、経常損失９千４百万円（前年同期は経常損失９千５百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億２百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失１億円）となりました。」
売上高が前年同期比13.2％減となり、営業損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期から拡大した。長期的な安定性・収益性向上の実績は悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は６億２千１百万円（前年同期比16.7％減）となりました。利益面につきましては、営業損失４千８百万円（前年同期は営業損失１千７百万円）、経常損失３千４百万円（前年同期は経常損失１千万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失３千７百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失７百万円）となりました。」
売上高が前年同期比16.7％減となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。長期的な安定性・収益性向上の目標に対する実績は悪化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、△7.4％（前連結会計年度は△8.6％）、ROAは、△2.7％（前連結会計年度は△3.5％）であり、前連結会計年度に比べ改善しているものの、親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことによるものであります。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失はいずれも前年同期から縮小し、ROE・ROAも改善した。ただし、各損益および両指標はなおマイナスであり、収益性向上の目標は未達の状態が続いている。 - FY2023-Q3営業・経常損失縮小も純損失拡大有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、輸送用機器の販売回復により、当第３四半期連結累計期間における売上高は19億6百万円(前年同期比8.7％増)となりました。利益面につきましては、工作機械事業における販売が低調だったことに加え、半導体不足により代替品を手配したことによるコストアップ等の発生により、営業損失は1億5千4百万円(前年同期は営業損失1億7千万円)、経常損失は1億4千万円(前年同期は経常損失1億6千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、1億5千万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失8千万円)となりました。」
売上高は前年同期比8.7％増、営業損失・経常損失は前年同期から縮小したが、親会社株主に帰属する四半期純損失は拡大した。長期的な安定性・収益性向上に対する実績は指標により異なる動きとなった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は13億1千9百万円(前年同期比9.6％増)となりました。利益面につきましては、営業損失1億7百万円(前年同期は営業損失1億3千3百万円)、経常損失9千5百万円(前年同期は経常損失1億2千7百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失1億2千5百万円)となりました。」
売上高が前年同期比9.6％増となり、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、各段階で損失は継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は7億4千6百万円(前年同期比11.3％増)となりました。利益面につきましては、営業損失1千7百万円(前年同期は営業損失6千8百万円)、経常損失1千万円(前年同期は経常損失6千4百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失7百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失6千8百万円)となりました。」
売上高が前年同期比11.3％増となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、各段階で損失は継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、△8.6％(前連結会計年度は△19.5％)、ROAは、△3.5％(前連結会計年度は△8.7％)であり、前連結会計年度に比べ改善しているものの、親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことによるものであります。」
ROEはマイナス19.5％からマイナス8.6％、ROAはマイナス8.7％からマイナス3.5％へ改善したが、いずれもマイナスであり当期純損失も継続した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における売上高は17億5千3百万円(前年同期比18.7％増)となりました。利益面につきましては、回復基調にはあるものの、本格的な回復には至らず販売が低調だったことに加え、半導体不足により代替品を手配したことによるコストアップ等の発生により、営業損失は1億7千万円(前年同期は営業損失3億7千4百万円)、経常損失は1億6千2百万円(前年同期は経常損失3億7千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、政策保有株式の売却による投資有価証券売却益8千3百万円を計上したことにより、8千万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失3億8千万円)となりました。」
売上高は前年同期比18.7％増となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし営業・経常段階ではなお損失が続き、純損失の縮小には政策保有株式の売却益8千3百万円も寄与した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は12億4百万円(前年同期比16.6％増)となりました。利益面につきましては、営業損失1億3千3百万円(前年同期は営業損失2億2千4百万円)、経常損失1億2千7百万円(前年同期は経常損失2億2千1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億2千5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失2億2千6百万円)となりました。」
売上高は前年同期比16.6％増となり、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。収益性はなお損失状態だが、前年同期比では改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は6億7千万円(前年同期比9.7％増)となりました。利益面につきましては、営業損失6千8百万円(前年同期は営業損失6千8百万円)、経常損失6千4百万円(前年同期は経常損失6千8百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失6千8百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失7千万円)となりました。」
売上高は前年同期比9.7％増となり、経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期から縮小した。営業損失は同水準であり、収益性の改善は限定的ながら一部指標で確認された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は23億1千7百万円(前年同期比36.8％減)となりました。利益面につきましては、売上高の減少による固定費負担の増加及び工作機械事業における物件へのコストダウン要請への対応が響き、営業損失は3億7千5百万円(前年同期は営業利益1億2千9百万円)、経常損失は3億6千9百万円(前年同期は経常利益1億2千6百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は3億7千8百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益8千5百万円)となりました。」
売上高が前年同期比36.8％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも損失へ転じた。長期的な安定性と収益性向上の目標に対する実績は大幅に悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「工作機械事業におきましては、新型コロナウイルスの影響による客先の設備投資計画の見直しや遅延により受注及び販売が減少し、輸送用機器事業におきましては、同影響により、国内及びベトナムの子会社において販売が減少し、当第３四半期連結累計期間における売上高は14億7千7百万円(前年同期比32.1％減)となりました。利益面につきましては、営業損失は3億7千4百万円(前年同期は営業利益6百万円)、経常損失は3億7千2百万円(前年同期は経常利益3百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は3億8千万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益6百万円)となりました。」
新型コロナウイルスの影響により減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の利益から大幅な損失へ転じた。収益性の悪化が前四半期までより拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は10億3千2百万円(前年同期比30.5％減)となりました。利益面につきましては、売上高の減少に伴い、固定費の負担が増したことに加え、工作機械事業においては、物件へのコストダウン要請への対応が響き、営業損失2億2千4百万円(前年同期は営業利益4百万円)、経常損失2億2千1百万円(前年同期は経常利益0百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は2億2千6百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益5百万円)となりました。」
売上高が前年同期比30.5％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも損失へ転じた。長期的な安定性と収益性向上の目標に対し、収益性の悪化が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は6億1千1百万円(前年同期比7.5％減)となりました。利益面につきましては、営業損失6千8百万円(前年同期は営業利益2千8百万円)、経常損失6千8百万円(前年同期は経常利益3千1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失7千万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2千9百万円)となりました。」
売上高が前年同期比7.5％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。長期的な安定性と収益性向上の目標に対し、収益性の悪化が確認された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるROEは、4.1％(前連結会計年度は10.6％)、ROAは、1.8％(前連結会計年度は4.5％)であり、前連結会計年度に比べ悪化しております。」
収益性指標はROE、ROAともに前期から悪化し、長期的な収益性向上の目標に対する実績は後退した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は21億7千5百万円(前年同期比4.9％増)となりました。利益面につきましては、営業利益は6百万円(前年同期比92.6％減)、経常利益は3百万円(前年同期比95.7％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6百万円(前年同期比90.1％減)となりました。」
売上高は前年同期比4.9％増となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を大幅に下回り、収益性の悪化が続いた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は14億8千6百万円(前年同期比9.4％増)となりました。利益面につきましては、営業利益4百万円(前年同期比70.4％減)、経常利益0百万円(前年同期比84.9％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失1百万円)となりました。」
売上高は前年同期比9.4％増となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から利益へ転じた一方、営業利益は70.4％減、経常利益は84.9％減となり、収益性は営業段階・経常段階で悪化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は6億6千1百万円(前年同期比10.4％増)となりました。利益面につきましては、営業利益2千8百万円(前年同期は営業利益2百万円)、経常利益3千1百万円(前年同期は経常損失1千9百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益2千9百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失2千4百万円)となりました。」
売上高が前年同期比10.4％増となり、営業利益も増加した。経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の損失から利益へ転じ、収益性の改善が確認された。 - FY2019前進有価証券報告書
「多様化する社会のニーズに応えるべく高品質、そして高付加価値製品の供給を旨とし、長期的な安定性の確保と、収益性の向上に重点をおいた経営改善に努めていきます。」
長期的な安定性・収益性向上の方針を維持し、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益がいずれも前期を上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は20億7千4百万円(前年同期比2.4％減)となりました。利益面につきましては、営業利益は8千8百万円(前年同期比13.7％増)、経常利益は8千2百万円(前年同期比30.2％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6千9百万円(前年同期比20.1％増)となりました。」
売上高は前年同期比2.4％減となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。収益性について具体的な改善が確認された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は13億5千8百万円(前年同期比8.0％減)となりました。利益面につきましては、営業利益14百万円(前年同期比77.9％減)、経常利益5百万円(前年同期比89.5％減)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益5千1百万円)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益が前年同期を下回り、親会社株主に帰属する四半期純利益は損失へ転じた。長期的な安定性・収益性向上の目標に対し、収益性の悪化が続いている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は5億9千9百万円(前年同期比6.7％減)となりました。利益面につきましては、営業利益2百万円(前年同期は営業利益0百万円)、経常損失1千9百万円(前年同期は経常損失1千6百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失2千4百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失1千5百万円)となりました。」
売上高が前年同期比6.7％減となり、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より拡大した。営業利益は黒字となったものの、収益性全体では悪化が確認された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、30億6千5百万円(前年同期比7.8％増)、利益面につきましては、営業利益は8千9百万円(前年同期比9.9％増)、経常利益は7千3百万円(前年同期比95.2％増)、親会社株主に帰属する当期純利益は4千6百万円(前年同期比99.3％増)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前年同期を上回り、収益性に関する具体的な改善が確認された。長期安定性・収益性向上の目標自体は継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は21億2千6百万円(前年同期比3.6％増)となりました。利益面につきましては、営業利益は7千8百万円(前年同期比62.2％増)、経常利益は6千3百万円(前年同期は経常損失5千5百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5千7百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失6千3百万円)となりました。」
売上高と営業利益が前年同期比で増加し、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から利益へ転じた。収益性に関する複数の指標で具体的な改善が確認された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は14億7千6百万円(前年同期比3.3％増)となりました。利益面につきましては、営業利益は6千6百万円(前年同期比16.3％減)、経常利益は4千9百万円(前年同期は経常損失1千7百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5千1百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失3千2百万円)となりました。」
営業利益は前年同期比で減少した一方、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の損失から利益へ転じた。収益性の一部指標で具体的な改善が確認された。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は6億4千1百万円(前年同期比4.3％減)となりました。利益面につきましては、営業利益0百万円(前年同期比99.6％減)、経常損失1千6百万円(前年同期は経常利益8百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失1千5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益5百万円)となりました。」
売上高が前年同期比4.3％減となり、営業利益は前年同期比99.6％減の0百万円、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の利益から損失へ転じた。収益性の悪化が続いている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原価低減活動により生産性の向上、経費削減等を行ったものの、営業利益は4千8百万円(前年同期比57.6％減)となり、為替差損を計上したこと等により、経常損失は5千5百万円(前年同期は経常利益5千1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は6千3百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益8百万円)となりました。」
収益性について、営業利益が減少し、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の利益から損失へ転じた。長期的な安定性・収益性の目標自体の撤回は記載されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原価低減活動により生産性の向上、経費削減等を行った結果、営業利益は7千9百万円(前年同期比44.5％増)となりましたが、為替差損を計上したこと等により、経常損失は1千7百万円(前年同期は経常利益4千4百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は3千2百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益6百万円)となりました。」
営業利益は増加した一方、為替差損により経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。収益性の改善は営業段階にとどまり、下流段階では悪化が併記された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上高は6億7千万円(前年同期比26.2％増)となりました。利益面につきましては、営業利益4千8百万円(前年同期比924.4％増)となりましたが、為替差損を計上したこと等により、経常利益8百万円(前年同期は経常損失3百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益5百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失4百万円)となりました。」
当四半期は売上高、営業利益が前年同期比で増加し、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期の損失から利益に転じた。収益性に関する数値実績が改善。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様化する社会のニーズに応えるべく高品質、そして高付加価値製品の供給を旨とし、長期的な安定性の確保と、収益性の向上に重点をおいた経営改善に努めていきます。」
長期安定性と収益性向上を経営改善の重点として提示。