生産性向上、原価低減、業務効率化
FY2016に初出。26回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
ヤマザキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07悪化決算
「輸送用機器事業につきましては、国内及びベトナムの子会社における販売は増加し、売上高は３億３千８百万円（前年同期比2.2％増）となったものの利益面につきましては、人材確保による人件費及び原材料費の高騰等により、営業損失は０百万円（前年同期は営業利益９百万円）となりました。」
輸送用機器事業は販売増加に対して営業利益から営業損失へ転じ、人件費・原材料費の高騰が利益面の悪化要因として記載された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、依然として企業の設備投資は慎重姿勢が続いていることから専用工作機械の販売が減少し、売上高は８億８千２百万円（前年同期比44.8％減）となり、営業損失は３億２千３百万円（前年同期は営業損失３千１百万円）となりました。」
工作機械事業では設備投資の慎重姿勢を背景に販売が減少し、売上高は44.8％減、営業損失は3,100万円から3億2,300万円へ拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、専用工作機械の販売が減少し、売上高は５億７千８百万円（前年同期比32.1％減）となったことに加え、一部の案件において仕様変更に伴う追加費用等が発生したことから営業損失は１億２千４百万円（前年同期は営業利益２千５百万円）となりました。」
専用工作機械の販売減少と仕様変更に伴う追加費用等により、工作機械事業は前年同期の営業利益から1億2,495万3千円の営業損失へ転じた。 - FY2025売上増も納期遅延対応費用により工作機械事業の損失継続有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、業界の枠にとらわれず積極的な営業活動を展開した結果、専用工作機械の販売が増加し、売上高は15億９千８百万円（前年同期比30.5％増）となったものの、新たな業界より受注した一部専用工作機械において、納期遅延対応のための追加費用が発生し、営業損失は３千１百万円（前年同期は営業損失７千７百万円）となりました。」
工作機械事業は増収となり営業損失も7,700万円から3,100万円へ縮小したが、新たな業界向け受注の納期遅延対応費用が発生し、損失は継続した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは、当該事象又は状況の解消に向けて、原材料や仕入価格の上昇に伴う一部販売製品への価格転嫁による増収、役員報酬及び管理職の賞与等の減額並びに人員の適正化や再配置による固定費の圧縮、原価管理の精度向上による受注損失の減少等により、収益性が大きく改善しその結果、前連結会計年度の第４四半期及び当連結会計年度の中間期では営業利益の黒字化を達成し、業績は順調に回復しております。」
価格転嫁、報酬・賞与の減額、人員の適正化・再配置、原価管理の精度向上を実施し、前期第4四半期および当中間期の営業利益黒字化を達成した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、当該事象又は状況の解消に向けて、原材料や仕入価格の上昇に伴う一部販売製品への価格転嫁による増収、役員報酬及び管理職の賞与等の減額並びに人員の適正化や再配置による固定費の圧縮、原価管理の精度向上による受注損失の減少等により、収益性が大きく改善しその結果、当連結会計年度の第４四半期は営業利益の黒字化を達成いたしました。」
価格転嫁、固定費圧縮、原価管理の精度向上等を実施し、第4四半期の営業利益黒字化と通期営業損失の2億2,800万円から9,700万円への縮小を記載した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、受注高は増加しているものの、売上高は前年同期並みとなり、８億２千８百万円（前年同期比5.5％増）となりました。利益につきましては、経費節減等の効果により損失幅を縮小しましたが営業損失は６千７百万円（前年同期は営業損失２億５百万円）となりました。」
経費節減等の効果により、工作機械事業の営業損失は前年同期の2億500万円から6,700万円へ縮小した。コスト削減施策と損失幅の縮小が結び付けて記載された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、売上高は前年同期並みの５億７千万円（前年同期比3.5％減）となりました。利益につきましては、経費節減等の効果により損失幅を縮小しましたが、営業損失は５千９百万円（前年同期は営業損失１億４千２百万円）となりました。」
経費節減等の施策により、工作機械事業の営業損失は前年同期の1億4,200万円から5,900万円へ縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループでは、当該事象又は状況の解消に向けて固定費の圧縮等、様々な施策を実行して参ります。」
固定費の圧縮等を実行する方針を示した一方、当第１四半期は営業損失4千8百万円となり、前年同期の1千7百万円から損失が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主力である工作機械事業において、半導体不足による納期遅れやそれに起因する社内工数の増加、稼働率確保のため、利益を見込むことが困難な受注等を行った結果、営業損失は２億２千８百万円（前年同期は営業損失２億３千９百万円）」
連結営業損失は前年同期比で縮小したものの、工作機械事業では半導体不足による納期遅れ、社内工数増加、採算確保が困難な受注により営業損失が2億9,800万円へ拡大した。生産性・原価低減のテーマに対して、工作機械事業の収益悪化が続いた。 - FY2023-Q3全体損失縮小も工作機械事業の損失拡大有価証券報告書
「利益面につきましては、工作機械事業における販売が低調だったことに加え、半導体不足により代替品を手配したことによるコストアップ等の発生により、営業損失は1億5千4百万円(前年同期は営業損失1億7千万円)、経常損失は1億4千万円(前年同期は経常損失1億6千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、1億5千万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失8千万円)となりました。」
連結営業損失と経常損失は前年同期から縮小した一方、工作機械事業では販売低調と代替品手配によるコストアップにより損失が拡大し、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期から拡大した。 - FY2023-Q2全体損失縮小も工作機械事業の損失拡大有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、前年同期同様に新型コロナウイルスの影響による客先の設備投資計画の見直しによる影響が大きく、売上高は5億9千万円(前年同期比13.5％減)、営業損失は1億4千2百万円(前年同期は営業損失1億2千9百万円)となりました。」
連結営業損失は前年同期の1億3千3百万円から1億7百万円へ縮小した一方、工作機械事業は減収となり、営業損失が1億2千9百万円から1億4千2百万円へ拡大した。 - FY2022損失縮小もコストアップ継続有価証券報告書
「利益面につきましては、主力である工作機械事業において、半導体不足により代替品を手配したことによるコストアップや納期遵守に伴う人件費及び外注費の増加等の影響により、営業損失は2億3千9百万円(前年同期は営業損失3億7千5百万円)」
営業損失は前年同期の3億7千5百万円から2億3千9百万円へ縮小した一方、半導体代替品、納期遵守に伴う人件費・外注費の増加が収益を圧迫した。 - FY2022-Q3損失縮小と半導体代替品コストアップの併存有価証券報告書
「利益面につきましては、回復基調にはあるものの、本格的な回復には至らず販売が低調だったことに加え、半導体不足により代替品を手配したことによるコストアップ等の発生により、営業損失は1億7千万円(前年同期は営業損失3億7千4百万円)」
営業損失は前年同期の3億7千4百万円から1億7千万円へ縮小した一方、半導体不足による代替品手配のコストアップが発生した。生産性・原価低減のテーマでは、損失縮小とコスト上昇要因が併存した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、前年同期並みの販売を確保し、売上高は4億3千3百万円(前年同期比1.3％増)となりましたが、営業損失は6千4百万円（前年同期は営業損失4千1百万円)となりました。」
工作機械事業は販売・売上高を維持した一方、営業損失は前年同期の4千1百万円から6千4百万円へ拡大した。生産性向上・原価低減のテーマに対し、収益面の悪化が続いた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少による固定費負担の増加及び工作機械事業における物件へのコストダウン要請への対応が響き、営業損失は3億7千5百万円(前年同期は営業利益1億2千9百万円)」
コストダウン要請への対応と売上減少による固定費負担の増加が営業損失につながった。生産性・原価低減の取り組みが記載される一方、収益面では大幅な悪化が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、加工工程の効率化及び最適な人員配置等様々な原価低減活動を行ったものの、大型案件の集中による追加的な人件費や外注加工費等の費用が発生したことにより、営業利益は1億2千9百万円(前年同期比56.5％減)」
加工工程の効率化、最適な人員配置、原価低減活動を継続したが、大型案件集中に伴う追加費用により営業利益は前年同期比56.5％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高の増加に加え、生産工程の見直し及び最適な人員配置等様々な原価低減活動を行ったことにより、営業利益は2億9千7百万円(前年同期比233.7％増)」
生産工程の見直し、最適な人員配置等の原価低減活動を実施し、営業利益は前年同期比233.7％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「工作機械事業につきましては、専用工作機械の販売が増加し、売上高は12億3百万円(前年同期比3.4％増)となり、生産性の向上を目的とした原価低減活動に取り組んだ結果、営業利益は5千7百万円(前年同期比48.4％増)となりました。」
生産性向上を目的とする原価低減活動を実施し、工作機械事業の営業利益が前年同期比48.4％増となった。施策と測定可能な業績改善が結び付けて記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「お客様のニーズに的確にお応えする提案型営業活動の展開、短納期に対応するための人材強化、内製化及び生産性の向上によるコスト削減等に取り組んだ結果、当連結会計年度における売上高は、30億6千5百万円(前年同期比7.8％増)、利益面につきましては、営業利益は8千9百万円(前年同期比9.9％増)」
内製化・生産性向上によるコスト削減を実施し、営業利益は前年同期比9.9％増となった。施策と業績結果が結び付けて記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原価低減活動により生産性の向上、経費削減等を行ったものの、営業利益は4千8百万円(前年同期比57.6％減)となり、為替差損を計上したこと等により、経常損失は5千5百万円(前年同期は経常利益5千1百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は6千3百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益8百万円)となりました。」
原価低減、生産性向上、経費削減を継続したが、営業利益は前年同期比57.6％減となり、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原価低減活動により生産性の向上、経費削減等を行った結果、営業利益は7千9百万円(前年同期比44.5％増)となりました」
原価低減、生産性向上、経費削減を実施し、営業利益が前年同期比44.5％増の7千9百万円となった。施策と測定可能な業績結果が結び付けて記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「製造部門においては、生産性向上及び原価低減活動におけるコスト削減への取り組み、改善提案活動の推進による効率化等、全社一丸となって業績向上に努めてまいりました。」
生産性、原価、改善提案、全社的効率化を業績向上の手段として明示。