自動車・情報通信・家電・産業機器・医療関連の戦略的エリア
FY2017-Q3に初出。30回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、半導体業界向けの高速検査ハンドラー、エナジーデバイス業界向けの捲回機、ロール・ツー・ロール等、コイルデバイス事業やモータ事業以外の領域が広がっております。」
戦略的事業領域が、半導体、エナジーデバイス、ロール・ツー・ロール設備へ具体的に拡大した。 - 2026-05-15前進決算
「AIサーバー市場においては、省電力化や高効率な冷却性能等が重要課題となる中、精密・高占積率の巻線技術を強みに、高精度な情報伝達を支えるステッピングモータや空冷用ファンモータ、水冷用ポンプモータの製造設備を展開し、新たな成長領域として事業拡大を目指してまいります。」
AIサーバー向けのモータ製造設備を新たな成長領域として具体化している。 - FY2026-H1欧州市場を除く設備投資増加有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、緩和的な金融環境が下支え要因として作用する中、人手不足対応やデジタル関連の投資、成長分野・脱炭素化関連の研究開発投資、サプライチェーンの強靭化に向けた投資、自動車産業における電装化、安全化のための設備投資等をはじめ、製造生産システムの自動化、効率化、高品質化ニーズ等により、モビリティ業界を中心に景気低迷が続いている欧州市場を除き、設備投資は緩やかな増加傾向となりました。」
自動化・効率化・高品質化、電装化・安全化、デジタル化、脱炭素化、供給網強靭化への投資が続く一方、モビリティ業界を中心とする欧州市場の景気低迷を明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「この成果として、半導体業界向けの高精度ダイボンダーやハンドラー、電池業界向けの捲回機等、巻線工程を含まないメカトロニクス事業の領域が広がっております。」
従来の自動車・通信等の市場に加え、半導体・電池向け設備への展開を具体的な製品群として示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、緩和的な金融環境が下支えとなる中、人手不足対応やデジタル関連の投資、成長分野・脱炭素化関連の研究開発投資、サプライチェーンの強靭化に向けた投資、自動車産業における電装化、安全化のための設備投資等をはじめ、製造生産システムの自動化、効率化、高品質化ニーズ等により設備投資は緩やかな増加傾向となりました。」
自動車の電装化・安全化、人手不足、デジタル化、脱炭素化、サプライチェーン強靭化、自動化・効率化・高品質化が設備投資を支える市場環境として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「この成果として、自動車向けのコンデンサやモジュールの組立ライン等、巻線工程を含まないメカトロニクス事業の領域が広がっております。」
戦略的事業領域について、自動車向けコンデンサ・モジュール組立ラインなど、巻線工程を含まないメカトロニクス分野への展開が進んだと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、自動車産業における脱炭素化に向けた世界的な潮流が継続する中、緩和的な金融環境が民間需要の下支えとなり、人手不足対応やデジタル関連の投資、成長分野・脱炭素化関連の研究開発投資、サプライチェーンの強靭化に向けた投資、製造生産システムの自動化・高度化・高品質化ニーズ等により設備投資は堅調に推移いたしました。」
自動車の脱炭素化、人手不足対応、デジタル投資、成長・脱炭素関連の研究開発、サプライチェーン強靭化、自動化・高度化・高品質化需要が設備投資を支える状況を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、自動車産業における脱炭素化に向けた世界的な潮流が継続する中、緩和的な金融環境による下支えや供給制約の影響の緩和等もあり、人手不足対応やデジタル関連投資等、製造生産システムの自動化・高度化・高品質化ニーズ等により設備投資は堅調に推移いたしました。」
自動車の脱炭素化、人手不足対応、デジタル投資、自動化・高度化・高品質化ニーズが設備投資を支える市場環境として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、全世界で需要の高まるモータ・電子部品分野等を中心に生産システムの高度化・高速化・高品質化を推進するとともに、多軸同期制御技術・搬送技術・精密技術、ブルーレイク戦略等を応用し、電池・半導体分野をはじめとする新たな事業領域に向けた各種自動機・システム機への展開を推進いたします。」
従来の自動車・通信等の戦略的領域に加え、電池・半導体分野への自動機・システム機展開を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、コロナ禍からの経済活動の復活がグローバルに進み、一部の製造業において生産設備の自動化・高度化・高品質化ニーズ等により設備投資が積極的に行われました。」
主要市場では経済活動の復活と、自動化・高度化・高品質化設備への積極的な投資需要が継続していると説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境においては、コロナ禍からの経済活動の復活がグローバルに進み、一部の製造業において生産設備の自動化・高度化・高品質化ニーズにより設備投資が積極的に行われました。」
主要市場では経済活動の復活と、自動化・高度化・高品質化設備への投資需要が継続していると説明している。 - FY2023-Q1自動化・高度化・高品質化需要の継続有価証券報告書
「当社グループの経営環境におきましては、コロナ禍からの経済活動の復活がグローバルに進み、一部の製造業において生産設備の自動化・高度化・高品質化ニーズにより設備投資が積極的に行われました。」
戦略的市場ではグローバルな経済活動の復活と、自動化・高度化・高品質化設備への積極的な投資が続いていると説明している。 - FY2022-Q3需要回復と供給制約の併存有価証券報告書
「当社グループの事業活動におきましては、新型コロナウイルス感染症や需要の波の影響によるサプライチェーンの停滞により部品調達が不安定ではありますが、国内の設備投資は、回復基調で推移しました。また、海外におきましても中国をはじめアジア、米国、欧州で需要は回復しました。」
主要市場では設備投資・需要の回復が広がる一方、サプライチェーン停滞と部品調達の不安定さが併存していると説明している。 - FY2022-Q2需要回復と供給制約の併存有価証券報告書
「当社グループの主要なマーケットである省人化・自動化設備、新規製品用設備の需要は、リスタート、あるいは新規参入などによる増加を続け、当第2四半期の受注高は第1四半期比で減少したものの、引き合い状況は活発に推移し、上半期の当社個別ベースでの受注高は、前年同期比約33%増となりました。そのような中、半導体不足、原材料不足、資源価格の上昇といった生産への影響はあるものの、積極的に設備投資を進める業界も出始めました。」
主要市場では再開や新規参入による設備需要の増加と活発な引き合いが続く一方、半導体・原材料不足や資源価格上昇が生産に影響していると説明している。需要回復と供給制約が併存している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「それによりモビリティ・通信分野において、当社個別ベースでの受注額が前年同期比1.2倍増加しました。第1四半期で受注額が50億円を超えるのは3年ぶりとなります。」
戦略的市場領域のうちモビリティ・通信分野で受注額が前年同期比1.2倍となり、第1四半期として3年ぶりに50億円を超えた。 - FY2021一部市場の設備投資回復機運有価証券報告書
「一部の国を除いて景気の不透明感が拭えず、新規の比較的多額となる開発型専用設備投資には慎重な姿勢も見られますが、自動車の電動化、電子化、5GやIоTなどに関する設備投資の機運は高まり始めています。」
戦略的市場では全般的な不透明感と大型投資への慎重姿勢が続く一方、自動車の電動化・電子化、5G、IoT関連で設備投資の回復機運が現れ始めた。 - FY2021-Q3自動車・情報通信設備投資の緩やかな回復有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの業績は四半期ごとに波はあるものの、自動車・情報通信関連の設備投資の緩やかな回復に伴い、堅調に推移しました。」
戦略的市場領域では、自動車・情報通信関連の設備投資が緩やかに回復し、業績が堅調に推移したと説明している。 - FY2021-Q2一部市場の設備投資回復有価証券報告書
「特に情報通信(主に5G)やモビリティといった分野での設備投資は、次第に持ち直し始めました。」
戦略的市場領域のうち、情報通信・5Gおよびモビリティ分野では設備投資が徐々に回復し始めたと説明している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間(2020年4月1日~2020年6月30日)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響により、一部で回復を見せる局面はあったものの、さまざまな活動が世界的に停滞しました。」
自動車、情報通信、家電、産業機器等の戦略的市場を取り巻く活動が、新型コロナウイルス感染症の拡大により世界的に停滞した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの経営環境は、米中貿易摩擦の影響によりグローバルで設備投資に慎重な姿勢が続きました。特に、第4四半期には新型コロナウイルス感染症の拡大があり、短期間でグローバルの生産活動や消費活動を冷え込ませ、未曾有といえる規模の経済停滞を招くこととなりました。」
自動車、情報通信、家電、産業機器等の戦略的市場を取り巻く設備投資環境が、米中貿易摩擦と感染症により悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの電子部品の生産設備は、米中貿易摩擦の影響を強く受けておりますが、当第3四半期においては、一部で設備投資が動き出しました。」
情報通信・電子部品関連では米中貿易摩擦の影響が続く一方、第3四半期には一部で設備投資が動き始めたと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前期後半からスマートフォン向け設備はピークを過ぎたものと判断し、経営リソースを自動車向けモータや車載電子部品へと順次シフトしています。」
スマートフォン向け設備のピークアウトを踏まえ、自動車向けモータ・車載電子部品へ経営資源を移す事業ポートフォリオの転換を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、ワイヤケーブル、コネクタ、特殊ワイヤ、カテーテルなどの製造ラインやハンドリング装置、搬送装置や検査装置、加工機など、生産技術のコアな周辺分野の受注も積極的に取り組みました。」
自動車・通信・電子部品等の主要市場に加え、ワイヤ、コネクタ、カテーテルや搬送・検査・加工装置など周辺分野にも受注対象を広げている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、小型電子部品・モジュール向けの設備投資は、スマートフォンの機能面の進化が落ち着いたことにより減少したものの、自動車や他のIoT向けの電子部品需要増により増加傾向にあります。」
戦略的市場領域について、スマートフォン関連の設備投資が減少する一方、自動車・他のIoT向け電子部品需要が増加傾向にあると市場構成の変化を示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「コイルは、電気を利用するために欠くことのできないコア部品ですが、特に近年のさまざまな製品の電子化により、各種IC搭載部品、高性能小型カメラ、センサー、GPS、スピーカ、高周波通信、ワイヤレス受給電、ノイズフィルタなどの精密コイル需要は爆発的に増加しました。これらの多くは、スマートフォン、電子端末、パソコンなど情報通信業界で開発されてきたコイルですが、近時、自動車業界での自動運転、安全運転に不可欠なものとなっています。当社の業界別実績では、情報通信業界に属する一部の顧客が自動車業界へ部品やモジュールの販売を展開しています。」
精密コイルの用途が情報通信機器から自動車の自動運転・安全運転領域へ広がり、顧客による自動車向け部品・モジュール販売の展開を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度の自動車分野、AV・家電分野、その他産業機器分野について、売上高はそれぞれ62億88百万円(同)、24億21百万円(同)、24億19百万円(同)となり、これら三分野の総額は111億30百万円(同)となったのに対し、受注高はそれぞれ104億35百万円(同)、33億72百万円(同)、35億54百万円(同)となり、これら三分野総額で173億61百万円(同)と売上高を上回る結果となりました。」
自動車、AV・家電、産業機器の3分野で受注高合計173億61百万円となり、売上高を上回った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客が展開しているマーケットは、EVモータ、車載モータ、車載電子部品、ロボティクス部品、スマートフォンやタブレットなど電子端末、IoTデバイス、センサーや通信モジュール、ワイヤレスデバイスなどの電子部品、各種モータシステム、ホームアプライアンス、産業機器、省電機器、発蓄電機器、医療機器、ICタグなどで、その大半が前述の変革を担う事業領域として躍進しています。」
自動車、情報通信、家電、産業機器等に加え、ロボティクス、IoT、センサー、ワイヤレス、蓄電、医療などの顧客市場を戦略的な事業領域として幅広く示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「自動車分野では、引き続き電動パワーステアリングや電動ブレーキといった車載モータ関連が順調に推移しました。また、AV家電分野では、家電用モータ製造の高度化、自動化に向けた設備ニーズを受け、受注、売上が増加し、産業機器分野ではコネクタ組立ラインが順調に推移しました。」
戦略的エリアである自動車、AV・家電、産業機器について、車載モータ関連の順調な推移、AV家電の受注・売上増加、コネクタ組立ラインの進展を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「近時、世界各国の電子、電機、自動車などのトップクラスのメーカーからの受注が急増し、前年同期比でみると、自動車分野で倍増、情報通信分野で7割増、AV・家電分野で4倍増となりました。」
既存の戦略的エリアについて、自動車、情報通信、AV・家電分野の受注増加を具体的な前年同期比で示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社グループの戦略的エリアは、自動車、情報通信、家電、産業機器、医療関連などで、その大半の製品・部品メーカーがグローバルかつハイスピードで変化するマーケットで競争を激化させております。」
自動車、情報通信、家電、産業機器、医療関連を戦略的市場領域として示し、顧客企業がグローバルで変化の速い市場で競争していると説明している。