技術・IT・人材開発とM&A・アライアンスへの投資
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、「ラインビルダー」として一貫生産ラインを提供するための技術開発を中心に、搬送システム、制御システム、機構、要素の開発などを進めました。」
ラインビルダー化に向けた搬送・制御・機構・要素技術の開発を継続し、研究開発費は前期の764百万円から892百万円へ増加した。 - 2026-05-15前進決算
「国内においては、今年３月に民事再生手続中の株式会社片岡製作所の再生支援及びシナジー効果の拡大等を目的として、株式会社日本政策投資銀行との共同出資にて、ＮＩＴＴＯＫＵ ＫＹＯＴＯ株式会社を設立、４月に片岡製作所のレーザ加工システム事業を譲り受けることを締結いたしました。」
M&A・外部技術の取り込みが、NITTOKU KYOTOの設立とレーザ加工システム事業の取得へ具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は４億２百万円です。」
中間期の研究開発費は4億2百万円となり、前年同期の3億89百万円から増加した。研究開発への資源投入が数値上進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、「ラインビルダー」として一貫生産ラインを提供するための技術開発を中心に、搬送システム、制御システム、機構、要素の開発などを進めました。」
ラインビルダー化に向けた搬送・制御・機構・要素技術の開発を継続し、研究開発費は7億64百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、株式会社アステクノス、ASTECNOS AMERICA CORPORATION及びAPI Hard- & Software GmbHの３社が連結子会社に加わっております。この結果、2024年９月30日現在では、当社グループは、当社及び連結子会社18社により構成されることとなりました。」
M&A・外部技術の取り込みについて、アステクノス、北米法人、API社の3社を連結子会社に加え、連結子会社数が18社となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「本年４月に、国内では、自動化専用機械の設計製作メーカーであるアステクノス社を子会社化し、欧州では、電気測定・検査機器関連のノウハウを有するＡＰＩ社を欧州現法の子会社とするなど、Ｍ＆Ａに伴うシナジー効果により、ビジネス・業容の拡大を積極的に図ってまいります。」
M&A・外部技術の取り込みについて、アステクノス社の子会社化とAPI社の欧州現法子会社化を実施し、自動化専用機械、電気測定・検査機器のノウハウを加える段階に進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億２百万円です。」
第3四半期累計の研究開発費は5億2百万円となり、前年同期の4億84百万円から増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億31百万円です。」
第2四半期累計の研究開発費は3億31百万円となり、前年同期の3億7百万円から増加した。技術・IT・人材開発への資源投入が数値上進展している。 - FY2024-Q1研究開発費の前年同期比減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億45百万円です。」
研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前年同期の１億58百万円から１億45百万円に減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、全世界で需要の高まるモータ・電子部品分野等を中心に生産システムの高度化・高速化・高品質化を推進するとともに、多軸同期制御技術・搬送技術・精密技術、ブルーレイク戦略等を応用し、電池・半導体分野をはじめとする新たな事業領域に向けた各種自動機・システム機への展開を推進いたします。」
技術・IT・外部連携への投資対象を電池・半導体分野の自動機・システム機へ広げている。研究開発費は666百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億84百万円です。」
第3四半期累計の研究開発費は4億84百万円となり、前年同期の4億57百万円から増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億34百万円です。」
研究開発費は前年同期の3億7百万円から3億34百万円へ増加し、技術・IT・人材開発への投入が数値上進展した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億58百万円です。」
研究開発費は前年同期の1億39百万円から1億58百万円へ増加し、技術開発への投入が数値上進展した。 - FY2022研究開発費の前年同期比減少有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、トータル精密ＦＡライン、変種変量生産対応の開発を中心に、搬送システム、制御システム、機構、要素の開発などを進めました。」
トータル精密FAライン、変種変量生産、搬送・制御・機構・要素の開発を継続した。一方、研究開発費は593百万円で、前期の707百万円から減少した。 - FY2022-Q3研究開発費の前年同期比減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億57百万円です。」
第3四半期累計の研究開発費は4億57百万円で、前年同期の4億98百万円から減少した。研究開発活動自体は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億７百万円です。」
研究開発への資源投入を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を3億7百万円と開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億39百万円です。」
第1四半期の研究開発費は1億39百万円となり、前年同期の1億30百万円から増加した。技術開発への資源投入が数値上進展している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億98百万円です。」
第3四半期累計の研究開発費は4億98百万円となり、前年同期の4億56百万円から増加した。技術開発への資源投入が数値上進展している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億36百万円です。」
研究開発への継続的な資源投入を、第2四半期累計期間の研究開発費336百万円として開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後も、材料やデバイスの研究、要素開発、制御・技術開発、検査技術開発、オープンイノベーション、単体設備メーカーとのアライアンス、Ｍ＆Ａ，産学連携、グローバル人材育成にリソースを投入し、社会貢献並びに企業価値の向上に努めます。」
技術、ITに相当する制御・検査技術、オープンイノベーション、アライアンス、M&A、産学連携、人材育成への資源投入方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億56百万円です。」
研究開発への継続的な資源投入を、第3四半期累計期間の研究開発費456百万円として開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億82百万円です。」
研究開発への継続的な資源投入を、当第2四半期累計期間の研究開発費282百万円として開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ソフト面では、今後、制御系を中心に人材確保を進め、Ｍ＆Ａやオープンイノベーションを活用することで、売上高500億円体制を構築するとともに、さらなる発明、発見、新技術の開発に取り組みます。」
制御系人材の確保、M&A、オープンイノベーション、新技術開発を成長手段として再確認している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「そのオンリー・ワン・サプライヤーとなるために当社グループが構築したものが「事業クラスター経営」です。」
技術、人材、M&A・アライアンス等への投資を個別施策として述べるだけでなく、「事業クラスター経営」という枠組みの下で統合している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「かかる状況の中、当社グループはこれらメーカーの上流にポジションを置き、コア事業としてカスタマイズ生産ライン設備の開発、製造に経営資源を投入し、グローバル人材開発、ビジネスパートナーの増強、オープンイノベーションを中心としたアライアンスの強化などの戦略展開を行ってきました。」
カスタマイズ生産ライン、グローバル人材、ビジネスパートナー、オープンイノベーションを中心とするアライアンスへの資源投入を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も、材料やデバイスの研究、要素開発、制御・技術開発、検査技術開発、オープンイノベーション、単体設備メーカーとアライアンス、Ｍ＆Ａ，産学連携、グローバル人材育成にリソースを投入し、社会貢献並びに企業価値の向上に努めてまいります。」
材料・デバイス、制御、検査技術、アライアンス、M&A、産学連携、グローバル人材育成へのリソース投入方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、コイル、モータの生産設備で培った技術をベースに展開し、前述マーケットのコアとなるデバイス、モジュールの多様なＦＡ生産ラインの研究開発、人材開発、能力増強へのリソースの投下、オープンイノベーションの活用を積極的に行いました。」
コイル・モータ技術を基盤に、多様なFA生産ラインの研究開発、人材開発、能力増強、オープンイノベーションへのリソース投下を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、主力のＦＡ設備の製造が設備ではなくマンパワーに依るため、生産、研究開発ともに人材の補強、育成を国内外で積極的に行っています。また、工場建物の増築、ビジネスパートナーの増強、アライアンスの強化も併せて精力的に進めています。」
国内外の人材補強・育成、工場建物の増築、ビジネスパートナーの増強、アライアンス強化を具体的に進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「必要に応じたオープンイノベーションやアライアンス、Ｍ＆Ａも活用してＦＡライン・機器・システムの開発などを行い」
オープンイノベーション、アライアンス、M&AをFAライン・機器・システム開発に活用することを具体的に記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においても、長崎大学と制御・計測に関連した共同研究講座の開設、素材メーカーであるリード社との小型ダイシングワイヤーソー、ソフト開発のTrigence Semiconductor社とのフルデジタルスピーカー用マルチコイル生産設備の共同開発などを戦略的オープンイノベーションにより進めました。」
技術開発とオープンイノベーションについて、長崎大学、リード社、Trigence Semiconductor社との共同研究・共同開発を進めたと具体的に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらのニーズに応えて世界をリードするための技術開発、ＩＴ開発、グローバル人材開発、Ｍ＆Ａやアライアンスを行うための投資を積極的に進めます。」
世界をリードするための具体的な投資対象として、技術、IT、グローバル人材、M&A、アライアンスを列挙している。