執行役員制度による意思決定・業務執行の分離
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は、代表取締役 社長執行役員 CEO 笹澤純人、取締役 常務執行役員 藤田由実子、取締役 常務執行役員 鹿目守夫、常務執行役員 角田公司、常務執行役員 CFO 岡崎正明、上席執行役員 陳永建、執行役員 袁京印、執行役員 飯野将、執行役員 山田勝基、執行役員 手銭靖夫、執行役員 村枝聡の11名であります。」
意思決定・監督と業務執行を分離する制度を継続し、執行役員数は前回の7名から11名へ増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「執行役員は、代表取締役 社長執行役員 笹澤純人、取締役 常務執行役員 藤田由実子、取締役 常務執行役員 鹿目守夫、常務執行役員 角田公司、上席執行役員 陳永建、執行役員 袁京印、執行役員 飯野将の７名であります。」
意思決定・監督と業務執行を分離する執行役員制度を継続し、執行役員数は前回の5名から7名となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「執行役員会は、原則として毎月１回以上開催し、常務執行役員 角田公司を議長に、上席執行役員 陳永建、執行役員 袁京印、執行役員 藤田由実子、執行役員 鹿目守夫の５名で構成しております。」
意思決定・監督と業務執行を分離する執行役員制度を継続し、5名の執行役員会の運用を記載している。 - FY2022執行役員数のさらなる減少有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は５名で構成されております。」
意思決定・監督と業務執行を分離する制度を維持しつつ、執行役員数は前回の6名から5名となった。 - FY2021執行役員数のさらなる減少有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しています。執行役員は６名で、モーター事業本部長角田公司、日特機械工程(深圳)有限公司董事長陳永建、コイル事業本部長上竹繁幸、日特機械工程(蘇州)有限公司董事総経理袁京印、管理本部長藤田由実子、生産支援部長鹿目守夫で構成されています。」
意思決定・監督と業務執行を分離する制度は継続したが、執行役員数は前回の8名から6名となった。 - FY2020執行役員数の減少有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しています。執行役員は８名で、コイル事業本部長上竹繁幸、デマンドジェネレーション部長山崎裕之、核心技術応用事業本部長笹澤純人、ＲＦＩＤ事業部長藤原祥雅、日特機械工程(深圳)有限公司董事長陳永建、日特機械工程(蘇州)有限公司董事長角田公司、日特機械工程(深圳)有限公司上海分公司チャイナマーケティングダイレクター袁京印、管理本部長藤田由実子で構成されています。」
意思決定・監督機能と業務執行機能を分離する制度は継続したが、執行役員数は前回記載の10名から8名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しています。執行役員は10名で構成されています。」
意思決定・監督と業務執行を分離する執行役員制度を継続し、執行役員数を10名と開示している。前回記載の9名から体制が拡充している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は９名で構成されております。」
取締役会と各事業部の機能を区分して経営効率を高める執行役員制度と、9名の執行役員体制を明示している。