独創的な技術開発と新製品創造による持続的成長
FY2016に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- 2026-08-07前進決算
「低抵抗な設計で突き出しの長い加工に最適な肩削り加工用工具ＳＩＣ－ＥＶＯのロング刃長タイプ「ＳＳＶＬ形」の発表やご好評いただいております刃先交換式ドリルＴＡ－ＥＺドリルの12Ｄタイプの追加を行い、お客様のニーズに合わせた製品ラインナップの拡張を行いました。」
新工具の発表・追加により、新製品創造とラインナップ拡張を進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発におきましては、Ｎi基合金やステンレス鋼などの難削材の加工においてインサート寿命の向上を実現した新コーティング材種ＤＳ２を標準化し、市場投入いたしました。」
難削材向け新コーティング材種DS2を標準化し、市場投入まで進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発におきましては、耐食性超硬合金材種ＳＤ４０を開発し、市場投入しております。また、超硬母材との密着性を改善し、微少剥離を抑制した鋼切削用コーティング材種や耐摩耗用の工具材種として硬さと強度を兼ね備えた超微粒子超硬合金ＨＳ１０及びＨＳ２０の開発を完了し、性能評価を開始しました。」
ＳＤ４０を開発・市場投入し、ＨＳ１０及びＨＳ２０は開発完了から性能評価段階へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発におきましては、ステンレス鋼切削用インサートの寿命を大幅に向上させたコーティング被膜の開発を完了し、性能評価を開始しました。良好な結果が得られれば、標準化を行い市場投入いたします。また、サーメタルの磁性を超硬レベルにすることで特殊用途に適用できることが判明し、試作品にて目標磁性を達成いたしました。」
コーティング被膜の開発完了・性能評価開始、サーメタル試作品での目標磁性達成など、技術開発を具体的な評価・市場投入準備へ進めている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「①自身で自由な発想で行動し、斬新な発想で既成概念を打ち壊す溌溂とした社員が独創的な新製品、新技術、新生産技術を開発して、新しい価値を世界に広げる。」
独創的な新製品・新技術・新生産技術の開発を通じて新しい価値を広げるという技術開発・製品創造の方針を、経営理念に基づく具体的な行動指針として再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に、切削工具につきましては、顧客ニーズに沿った新製品の開発に注力し、高精度ソリッドドリル「ストライクドリル」、５軸加工用工具の新ブランド「縦横無尽シリーズ」など１２アイテムを発売するとともに」
高精度ソリッドドリルや5軸加工用工具の新ブランドを含む12アイテムを発売し、新製品創造を具体的な市場投入へ進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「高硬度材の高能率加工用エンドミルの開発、耐熱合金加工用高送りカッタの開発、高送り/肩削り加工用カッタの開発など、95期は様々な新製品を開発いたしました。」
高硬度材、耐熱合金、航空機・建機部品などを対象とする複数の新製品を開発し、技術開発と新製品創造を具体的に進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、切削工具ではソリッドボールエンドミル「ハード１ボール」や「５軸加工用工具シリーズ」として高精度刃先交換式バレル工具「ミラーバレル」及びソリッドモジュラーヘッド「チューリップＳヘッド」をはじめとする22種類の新製品を発売するなど販売の拡大に努めました。」
94期に22種類の新製品を発売し、独創的な技術開発と新製品創造を具体的な製品投入へ進めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
独創的な技術開発と新技術・新製品の創造による成長方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
独創的な技術開発と新技術・新製品の創造を通じた成長方針を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「高能率・高精度な肩削り加工を可能とした「ショルダーエクストリームEXSAP/MSX形」や、刃先交換式ボールエンドミルのスウィングボールネオ「SWBX形」など６アイテムの新製品を発表し」
主要展示会で6アイテムの新製品を発表し、肩削り加工、高硬度材加工、5軸加工機対応などの具体的な新製品開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
独創的な技術開発と新技術・新製品の創造による成長方針が、企業価値向上の取組みとして再掲されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
独創的な技術開発と新技術・新製品の創造を通じた成長方針が再掲されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
独創的な技術開発と新技術・新製品の創造を通じた成長方針が再掲されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「９２期は、下記テーマに取り組み、様々な新製品を開発いたしました。」
FY2018では、革新的高送りカッタ「ＳＫＳ－ＧⅡ」、航空機部材加工用の高付加価値工具「防振Ｓヘッド」、新材料「ＣＴ５０５」「ＣＴ５３０」など、複数の新製品開発を具体的に記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、10月に名古屋で開催されました「メカトロテックジャパン2017」と11月に中国で開催されました「東莞国際見本市」に出展致しました。多くのお客様にご来場いただき、新製品の高送りカッタ「ＳＫＳ－Ｇ２形」やミラーボールＳＳインサート「ＢＮＭ－ＳＳ形」などに多くのお問合せをいただき、非常に盛況でした。また新製品を対象とした全国キャンペーンもおかげさまで目標を達成する事が出来ました。今後も新製品の発売を計画しており、高能率で高精度な加工を提案して参ります。」
国内外の見本市への出展、新製品への問い合わせ、全国キャンペーンの目標達成、今後の新製品発売計画が記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「10月には新商品の高送りカッタ「ＳＫＳ－ＧⅡ形」とミラーボールＳＳインサート「ＢＮＭ－ＳＳ形」の発売を開始致しました。」
高送りカッタとミラーボールＳＳインサートという新商品2品の発売を開始し、新製品創造を具体的な市場投入へ進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「金型高能率加工用工具の「ＱＭミル」に仕上げ加工用チップ「ＹＯＨＷ」形を追加発売し、高能率かつ高精度加工を実現致しました。」
金型加工用工具について、新たな仕上げ加工用チップを追加発売し、高能率・高精度加工の実現を具体的な製品投入につなげた。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループにおきましては、得意分野の金型加工用工具のほかにも航空機産業向けや穴あけ工具の新製品を発売、国内最大規模の日本国際工作機械見本市をはじめ、国内外の展示会に出展するなど積極的な商品ＰＲや販売促進活動を行い、販売の拡大を図りました。」
金型加工用工具に加えて航空機産業向け・穴あけ工具の新製品を発売し、新製品創造を具体的な商品投入に進めている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「こうした中にあって当社グループにおきましては、切削工具では得意分野の金型加工用工具の寿命向上を目的として、高硬度材加工用新被膜「新ＤＨコート」の商品展開を更に進めたほか、チップ両面を使用可能とすることで、工具性能と経済性だけでなく環境にも配慮した高能率刃先交換式工具の新製品を発売いたしました。」
新ＤＨコートの商品展開を進めるとともに、工具性能・経済性・環境配慮を掲げた高能率刃先交換式工具を新たに発売した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「切削工具では、得意分野の金型加工用工具の性能向上を目的に、昨年度開発した高硬度材加工用新被膜「新ＤＨコート」の商品化を更に進めるとともに、より高付加価値の工具材種である超高圧焼結体（ＣＢＮ焼結体）を高精度刃先交換式エンドミル「ミラーボール」用チップ「ジャイアントラジアス」に採用するなど、新たな商品展開を行いました。」
高硬度材加工用新被膜の商品化を進め、CBN焼結体を既存製品用チップに採用するなど、技術開発を具体的な商品展開につなげている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、1938年に創業以来、超硬合金・超硬工具の専業メーカーとして、「独創性豊かな技術開発で世界に貢献する」ことを経営理念に掲げ、新技術・新製品の創造による成長の持続を目指しております。」
技術開発と新製品創造を成長の中核に置く方針が示されている。