人材の確保と育成
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「昨年度は19講座延べ392名が参加し、また参加ができなかった従業員に向け、録画した研修資料・動画を社内ネットワークへ掲載し、閲覧がいつでも可能な自発的に学べる環境を整備いたしました。／心理的安全性を踏まえた組織づくりについては、2022年より、短期型の研修ではなく、「研修と現場実践の反復」により行動変容と組織変革を促す約8か月間の長期研修を2026年１月よりグループ会社合同にて導入し、継続的に実施しております。」
人材の確保・育成が、19講座392名の研修、録画教材、約8か月間の長期研修、心理的安全性を含む施策へ拡張されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「今後は、女性活躍推進法に基づく行動計画のとおり、2025年３月までに管理職に占める女性社員の割合を８％にすべく、管理職候補を対象とした研修プログラムを策定するとともに女性の管理職候補生を増やすため、職域の拡大を踏まえた配置転換・採用活動を実施します。／育児休業者の職場復帰については、職場復帰100％を掲げ、復帰前に本人と面談を行い、スキル・個人の事情を総合的に勘案し復帰しやすい職場への配置転換を行っております。」
人材施策が、女性管理職比率8％を2025年3月までに目指す目標、育児休業者の職場復帰100％、研修・配置転換・採用活動という具体的な施策へ拡張された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「すべての社員が活躍できる働き方改革の実現（ES：従業員満足）①プロフェッショナル人材の育成 ②成果主義に基づく評価制度の浸透と向上 ③働きやすい職場環境の醸成」
従来の人材の確保・育成から、全社員の活躍、成果主義評価、働きやすい職場環境を含む働き方改革へ対象範囲が広がっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする「中期経営計画」では、①創業100周年記念事業の推進、②人材の確保と育成、③Ｍ＆Ａの推進、④リスク対策の強化、⑤グループ各社（国内・海外）との連携強化、の５つを重点施策として取り組んでまいります。」
中期経営計画の重点施策として人材の確保・育成を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売強化に向けた人件費や老朽化した容器の更新費用が増加したことにより、利益は減少しました。」
販売強化に向けた人員面の施策が継続していることを示す一方、人件費増加が利益減少要因となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売強化に向けた人件費や老朽化した容器の更新費用が増加したことにより、利益は減少しました。」
販売強化に向けた人員面の施策が継続していることを示す一方、人件費の増加が高圧ガス部門の利益減少要因となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「高圧ガス部門においては、鉄工・建機関連の需要が復調するなか、ガス・溶接・切断の一体販売を強化したことにより、売上高は堅調に推移しました。しかしながら、販売人員強化による人件費や老朽化した容器の更新費用が増加したことにより、収益は減少しました。」
中期経営計画で掲げた人材施策に関連して、販売人員の強化が具体的な実施内容として記載された。ただし、人件費増加が収益減少要因となっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする「中期経営計画」では、①創業100周年記念事業の推進、②人材の確保と育成、③Ｍ＆Ａの推進、④リスク対策の強化、⑤グループ各社（国内・海外）との連携強化、の５つを重点施策として取り組んでまいります。」
中期経営計画の重点施策として、人材の確保と育成を初めて明示している。