海外売上と為替変動の影響
FY2016に初出。31回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
小池酸素工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 14／為替差損 －」
当年度は為替差損がなく、14百万円の為替差益を計上した。為替変動による損失影響は当年度には表れていない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 82 1」
為替差損は前年同期の82百万円から当中間連結会計期間の1百万円へ減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差益 85 － 為替差損 － 82」
前年同期の85百万円の為替差益から、当中間連結会計期間は82百万円の為替差損へ転じ、為替変動の損失影響が実際に発生した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 9 為替差損 53 －」
前年同期の為替差損53百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益9百万円となり、為替変動による損失影響は緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 74 85」
前年同期の為替差益74百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は85百万円の為替差益となり、当期間の為替変動による損失影響は生じていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、為替相場の変動や物価上昇、世界経済の減速懸念等により、依然として予断を許さない状況で推移しました。」
為替相場の変動を含む外部環境上の不確実性を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの主需要先である建設業界・産業機械業界では需要回復の兆しがみられるものの、造船業界では鋼材価格の上昇や急激な為替相場の変動により回復に鈍化がみられました。」
急激な為替相場の変動が造船業界の回復鈍化要因として記載され、為替影響への認識を継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 24 － 為替差損 － 53」
前年同期の24百万円の為替差益に対し、当第3四半期連結累計期間は53百万円の為替差損を計上し、為替変動による損失影響が再び発生した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 3 74」
前年同期の3百万円から当第2四半期連結累計期間は74百万円の為替差益となり、為替変動による損失影響は緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 101」
前年同期の為替差損計上に対し、当第1四半期連結累計期間は101百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損失影響は緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差損 154 2」
為替差損は前年度154百万円から当年度2百万円へ減少し、為替変動による損失影響が縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 24」
前年同期に計上した為替差損が当四半期にはなく、24百万円の為替差益を計上しており、為替変動による損失影響は緩和されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、前年発生したブラジルレアル安に伴う大幅な為替差損が本年は解消されたことや、当社国内外の連結子会社において新型コロナウイルス感染症に係る雇用調整助成金を受給したことなどにより、経常利益は大幅に増加しました。」
前年に発生したブラジルレアル安に伴う大幅な為替差損が当四半期には解消されたと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「一方で、前年はブラジルレアル安に伴う大幅な為替差額が発生しましたが、本年はそれが解消されたことなどにより、前年と比較して経常利益は増加しました。／為替差損 163 6」
前年のブラジルレアル安に伴う大幅な為替差額が当四半期には解消され、為替差損も前年同期の163百万円から6百万円へ減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 79 185」
為替差損は前年同期の79百万円から185百万円へ増加し、為替変動の損失影響が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面については、各種業務改善施策の実施、経費削減等を徹底したことで国内において利益率が向上し、営業利益は増加しましたが、ブラジルレアル安に伴う為替差損の影響により経常利益は減少しました。／為替差損 21 190」
ブラジルレアル安による為替差損が経常利益の減少要因となり、為替差損は前年同期の21百万円から190百万円へ増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面については、海外子会社においてはブラジルレアル安による為替差損の影響もあり前期に続き赤字となりましたが、国内においては経費削減に向けた取組を徹底したことで利益率が向上し、営業利益・経常利益は増加しました。／為替差損 30 163」
ブラジルレアル安による為替差損の影響が海外子会社の赤字要因として記載され、為替差損は前年同期の30百万円から163百万円へ増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 454 209／その他の包括利益 為替換算調整勘定 ８ △281」
為替換算調整勘定の残高が454百万円から209百万円へ減少し、当第3四半期累計期間の為替換算調整勘定も△281百万円となっており、為替変動の影響が実績に表れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 151 △ 218」
為替換算調整勘定は前年同期のマイナス151百万円からマイナス218百万円となり、為替換算によるマイナス影響が拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 2 30」
為替差損は前年同期の2百万円から当四半期は30百万円へ増加し、為替変動の影響が損失として引き続き発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 169」
当第3四半期連結累計期間に169百万円の為替差損を営業外費用として計上し、為替変動の影響が損失として発生した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △108 △151」
当第2四半期連結累計期間の為替換算調整勘定は151百万円のマイナスとなり、前年同期の108百万円のマイナスから影響が拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △148百万円 △308百万円」
当第1四半期の為替換算調整勘定は308百万円のマイナスとなり、前年同期の148百万円のマイナスから影響が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高に対する海外売上高の割合は、平成30年３月期において20.9％となっております。そのために当社グループでは為替予約等により為替変動のリスクをヘッジしておりますが、これにより当該リスクを完全に回避することは不可能であり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率20.9％と為替変動リスク、為替予約によっても完全回避できないとの説明を再掲している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △67百万円」
為替換算調整勘定のマイナスが前年同期の1,187百万円から67百万円へ縮小し、為替換算上の影響は前年同期より小さくなった。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △108百万円」
為替換算調整勘定のマイナスは前年同期の1,113百万円から108百万円へ縮小し、当該期間における為替換算上の影響は前年同期より小さくなった。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループの売上高に対する海外売上高の割合は、平成29年３月期において20.8％となっております。そのために当社グループでは為替予約等により為替変動のリスクをヘッジしておりますが、これにより当該リスクを完全に回避することは不可能であり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の25.3％から20.8％へ低下した。一方、為替予約によってもリスクを完全には回避できないとの説明は継続している。為替換算調整勘定は当期に539百万円減少しており、影響自体は残っている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △1,187百万円」
為替換算調整勘定のマイナスが1,187百万円となり、為替変動による財務面の影響が引き続き数値として表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △1,113百万円／現金及び現金同等物に係る換算差額 △468百万円」
円高の進行に加え、為替換算調整勘定1,113百万円の減少や換算差額468百万円のマイナスが記載され、為替変動の影響が数値として表れている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方、わが国経済は、企業収益・雇用情勢の改善傾向が続きましたが、個人消費の低迷や円高・株安の進行などにより景気回復に足踏みが見られました。」
円高の進行を含む経済環境を引き続き記載しているが、当四半期の事業等のリスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外子会社においてレアル安などによる為替差損の影響を受けました。／当社グループの売上高に対する海外売上高の割合は、平成28年３月期において25.3％となっております。そのために当社グループでは為替予約等により為替変動のリスクをヘッジしておりますが、これにより当該リスクを完全に回避することは不可能であり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
海外売上比率を示したうえで為替変動をリスクとして認識し、当期にはレアル安による為替差損の影響を記載している。